| 国名 | 西アフリカ合州国 |
|---|---|
| 略号 | USWA |
| 元首 | アーノルド・ジョン・リッカート(代理) |
| 人口 | 約14,832.1万人 |
| 言語 | 日本語、英語、フランス語、ドイツ語 |
| + | 過去のお知らせ |
初期人口をダイスから史実×0.8に変更致しました。
ナイジェリアが億単位の人口を有しているのに3000万なのはおかしいという判断です。 許してください。 |


| + | 過去のぬーす |
合州国政府、瑞州側との条約締結及び核開発計画を発表
本日正午、合州国政府は瑞州側と限定的安全保障条約と核開発に関する条約を締結したと公表しました
これに対し瑞州側に対する攻撃への対処が必要なことなどから左派系団体による反対運動などが加速しています 合州国政府はこれに対し、抑止力が機能している限り問題ないとしつつも名言は避けているのが現状です 与党民主党、辛勝
先日より行われていた合州国議会選挙にて民主党は議会第一党の座は守り切ったものの42%しか確保できず、過半数割れとなりました。
その一方で躍進を遂げたファシスト党は野党第一党にこそなったものの、票が分散したため第一党の座に就くことはできませんでした。 現在連立政権を樹立する話は無く、今後も過半数割れを起こした状態のまま政権運営が行われるものとされています。 テロリストによる蛮行
本日スカーレット王国にて法人の回収任務を担っていた第62任務部隊がテロリストによる攻撃で壊滅状態にあると西アフリカ国防省は正式発表いたしました。
また退避を希望していた邦人の安否は現在不明であるものの、最低5名の死亡が確認されており、駆逐艦一隻が大破し、艦載機が壊滅したという事実に対し、スカーレット側は保証を行うとしていますが数十億ドル規模の損害であることから支払い能力に対する懐疑もあるようです。 国内では西アフリカ艦隊の防空能力に疑問を持つものが増加していますが、国防省は襲撃された際、全艦艇が停泊しており、艦載機が全て空母に収容されており、また全艦艇のレーダーを含む防空システムがシャットダウンされていたことが要因であり、航行時においては何ら支障がなく、また停泊時、TF-62は交戦状態になく、あくまでも収容のための一時的寄港という扱いであり、このような状況では戦闘態勢を取っていないのが通常であると弁明しております。 また専門家の間ではスカーレット王国側の防空能力が不足しているという見方を示しており、港湾への侵入を許し、他国の艦艇のみ攻撃されるという事態に対する不信感が強くあります。 最後に国防省は本事件を受け、テロリストは全面戦争を望んでいるようだ。我々は売られた喧嘩は全力で買うと発言し、更なる増派の可能性を示唆しました。 スカーレット王国に海軍第62任務部隊派遣
スカーレット王国で起きた戦闘により現地は非常に危険であり、即座に脱出すべきという判断からチャーター便を待たず、海軍艦艇による回収を図ったものとされています。
また海軍第三艦隊に動きがあり、有事の際にはスカーレット王国へ派遣されるのではとの噂もあります。 スカーレット王国への渡航制限
大統領府、国防総省及び運輸省はスカーレット王国でのテロを受けスカーレット王国への渡航を制限を実施し、在留邦人向けチャーター便を現在準備中とのことです。
また本件に関し国防総省は「テロリストの練度が高く、大変危険な状態である可能性が高い。そのため有事に備え第六艦隊所属第62任務部隊(TF62)の第7空母打撃群及び海兵隊一個小隊及びC-2B 4機を大西洋に派遣する。」と発言しました。 エネルギー革命
大統領府は本日新たに大出力な発電所を建設中と発表しました
詳細は公表されていませんが100万KWを超える大出力なものになる予定とのことです Kaio-Groupとの関係に大きな進展、安全保障条約の締結か
リッカート大統領は本日
「Kaio-Groupとの安全保障条約を締結したことを報告し、ここに宣言する」と発言 これにより国民の新たな隣国への不安は新たな隣国への期待へと置き換わるでしょう 大統領が辞職し、副大統領が代理を務める「数週間以内に議会を解散する意向である」との発言
大統領は心労により不信任案が審議される前に辞職しました
副大統領は今後について現在行っている政策は継続するつもりであるとの発言 また現在Kaio-Groupとの交渉が前大統領の指示の元進められておりかの国との戦争は有り得ないとの発言 国民は安堵の声を上げています 戒厳令が解除され議会は不信任案を提出
陸軍の中立宣言に基づき議会は再開
議会は満場一致を持って戒厳令の解除を要求大統領がそれを受け入れ戒厳令は解除されと大統領への不信任案が提出されました また陸軍大臣は普段予算を下ろさない大統領の立場のために動く義理などないと発言し、物議を醸しだしております 戒厳令布告
隣国に企業国家が誕生したことに対し、軍の予算を削減し、また横領の疑いがもたれている現大統領の辞任を求めるデモが発生しました
これに対し大統領は戒厳令を布告 議会は陸軍部隊による統制が始まりました 予算あっても開発難航中だよ外見難しいんだよってか回路でけぇ!
対戦車ヘリコプターの開発に難航しているらしいです...
海軍がガルシア連邦から巡洋艦二隻、廃艦一隻を調達か
海軍司令部は本日ガルシア連邦共和国より巡洋艦二隻、標的艦として廃艦一隻を調達したと発表しました。
これに関して陸軍司令部が反発しており、いい加減陸軍にも予算を寄越せと主張しています。 国営ラジオ局開設!
なんで現代なのにラジオ何ですか?
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| 戦車 | 2057 |
| 歩兵 | 141328 |
| IFV | 9022 |
| 火砲 | 1920 |
| 大隊数 | 567 |
| + | 詳細 |
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| + | 陸軍部隊の一覧 |
第一軍
第一機甲師団
第七機甲師団 第五機甲師団 第十三歩兵師団 第一騎兵師団 第801騎兵大隊 第801後方支援大隊 第414工兵大隊 第414後方支援大隊 第1砲兵連隊 第9砲兵連隊 第651攻撃ヘリ大隊 第703防空大隊 第703後方支援大隊 第704防空大隊 第704後方支援大隊 第721防空大隊 第721後方支援大隊 第722防空大隊 第722後方支援大隊 第723防空大隊 第723後方支援大隊 第724防空大隊 第724後方支援大隊 第666攻撃機中隊 第667攻撃機中隊 第二軍
第3機甲連隊
第4機械化歩兵連隊 第5歩兵連隊 第802騎兵大隊 第707防空大隊 第404工兵大隊 第802後方支援大隊 第707後方支援大隊 第404後方支援大隊 第661攻撃ヘリ大隊 第662攻撃ヘリ大隊 第663攻撃ヘリ大隊 第664攻撃ヘリ大隊 第665攻撃ヘリ大隊 第668攻撃機中隊 第669攻撃機中隊 第三軍
第二機甲師団
第2砲兵連隊 第10砲兵連隊 第652攻撃ヘリ大隊 第708防空大隊 第709防空大隊 第708後方支援大隊 第709後方支援大隊 第673攻撃機中隊 第四軍
第130戦車大隊
第10歩兵連隊 第一山岳師団 第601空挺大隊 第653攻撃ヘリ大隊 第五軍
第十一歩兵師団
第四十二歩兵師団 第11砲兵連隊 部隊について 第六軍
第4機甲連隊
第十四機械化歩兵師団 第二騎兵師団 第四十七歩兵師団 第12砲兵連隊 第13砲兵連隊 第405工兵大隊 第406工兵大隊 第710防空大隊 第711防空大隊 第654攻撃ヘリ大隊 第405後方支援大隊 第406後方支援大隊 第710後方支援大隊 第711後方支援大隊 第671攻撃機中隊 第七軍
第15歩兵連隊
第31歩兵連隊 第32歩兵連隊 第863工兵大隊 第863後方支援大隊 第21砲兵連隊 第八軍
第十六歩兵師団
第六機甲師団 第14砲兵連隊 第670攻撃機中隊 第九軍
第17歩兵連隊
第十軍
第一空挺旅団
第四方面航空隊 第十一軍
第二十八機械化歩兵師団
第18機械化歩兵連隊 第三騎兵師団 第602空挺大隊 第603空挺大隊 第604空挺大隊 第605空挺大隊 第606空挺大隊 第607空挺大隊 第608空挺大隊 第609空挺大隊 第610空挺大隊 第655攻撃ヘリ大隊 第656攻撃ヘリ大隊 第657攻撃ヘリ大隊 第658攻撃ヘリ大隊 第659攻撃ヘリ大隊 第660攻撃ヘリ大隊 第15砲兵連隊 第16砲兵連隊 第717防空大隊 第718防空大隊 第719防空大隊 第720防空大隊 第717後方支援大隊 第718後方支援大隊 第719後方支援大隊 第720後方支援大隊 第672攻撃機中隊 第十二軍
第3砲兵連隊
第4砲兵連隊 第17砲兵連隊 第18砲兵連隊 第19砲兵連隊 第20砲兵連隊 |
| + | 兵器類 |
ヘリ
火砲
戦車
|
| + | 編成 |
現在以下の艦艇が稼働中
ぬくぬく成長中
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| + | 海軍艦艇 |
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| + | 航空隊 |
海兵隊
第一海兵師団
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| + | 状況 |
西アフリカ=大エンダー友好条約
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| + | 所属・締結同盟 |
同盟国
所属組織
相互安保条文
第一条 活動協力
両国は他方の軍事活動に必要な物資・兵站等を他方の要請に基づき合意の下で提供し、その活動を支援する。
第二条 情報共有
両国は自国の入手した情報について、戦略的、戦術的な情報は可能な限り他方に対して開示する義務を負う。
第三条 共同開発
新規で先進的な軍事技術について、両国で共同しこれを開発する義務を負う。
第四条 安全保障
両国は第三勢力による武力攻撃を受けた際、陸海空軍を含むあらゆる手段を持って共同でこれに対処する義務を負う。
第五条 改編
本条約は、必要な時に協議し、両国の合意の下で本条約の内容を変更することができる。
第六条 条約効力
本条約は、発効後一方が他方に条約破棄を通告後統一暦上で1年間が経過するか、双方が失効に合意する、或いはどちらかが主権を失うまで、半永久的に持続する。
彼岸連合帝国
彼岸=西アフリカ相互安全保障条約 1.彼岸、西アフリカ双方は片方もしくは双方が第三国に攻撃された際、協力する義務が生じる 2.双方の防衛力向上のため、技術協力や演習を行う。 3.双方に入港権及び軍事通行権を与え、補給や運送の面で最大限協力する 4.本条約は双方の合意の元、統一歴1年毎に改変、破棄を実施することができる※1 。なお会議が実施されなかった場合自動的に更新される
セレニア連邦王国
セレニア=西アフリカ相互安全保障条約 1.セレニア、西アフリカ双方は片方もしくは双方が第三国に攻撃された際、協力する義務が生じる 2.セレニア連邦王国は、自国に対する直接的な危害がない限り、核兵器を使用しないことを原則とする。 3.双方の防衛力向上のため、技術協力や演習を行う。 4.双方に入港権及び軍事通行権を与え、補給や運送の面で最大限協力する 5.本条約は双方の合意の元、統一歴1年毎に改変、破棄を実施することができる※1 。なお会議が実施されなかった場合自動的に更新される
※1
なお統一歴1年を空ければ良いものとし、特定の日付を定めるものではないものとする
瑞州合衆国連邦=西アフリカ合州国相互安保保障条約
1.瑞州合衆国連邦(以下瑞州)と西アフリカ合州国(以下西アフリカ)は大西洋、地中海、北海、北極海、南極海の沿岸地域の国家及び組織による攻撃や宣戦布告を受けた際、共同でこれに対処する義務が生まれる。※1 2.西アフリカは瑞州側に核戦力の位置と規模を報告する義務が生じる。 3.2において、瑞州は西アフリカの核開発を容認し、また西アフリカ側の核戦力に関する情報は瑞州内に機密情報として留めること。 4.本条約は双方の合意の元、統一歴1年毎に改変を、また片方の通告後統一歴1年毎後破棄を実施することができる※2。
※1
なお締結国側が先に宣戦布告した場合、参戦するか否かはもう一方の判断に委ねられる。また無通告での先制攻撃を実施した場合でも同様の処置が行われる。 ※2 なお会議及び破棄が実施されなかった場合自動的に更新される。 |