国名 | 西アフリカ合州国 |
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略号 | USWA |
元首 | アーノルド・ジョン・リッカート(代理) |
人口 | 約14,571.6万人 |
言語 | 日本語、英語、フランス語、ドイツ語 |
+ | 過去のお知らせ |
初期人口をダイスから史実×0.8に変更致しました。
ナイジェリアが億単位の人口を有しているのに3000万なのはおかしいという判断です。 許してください。 |
+ | 過去のぬーす |
大統領が辞職し、副大統領が代理を務める「数週間以内に議会を解散する意向である」との発言
大統領は心労により不信任案が審議される前に辞職しました
副大統領は今後について現在行っている政策は継続するつもりであるとの発言 また現在Kaio-Groupとの交渉が前大統領の指示の元進められておりかの国との戦争は有り得ないとの発言 国民は安堵の声を上げています 戒厳令が解除され議会は不信任案を提出
陸軍の中立宣言に基づき議会は再開
議会は満場一致を持って戒厳令の解除を要求大統領がそれを受け入れ戒厳令は解除されと大統領への不信任案が提出されました また陸軍大臣は普段予算を下ろさない大統領の立場のために動く義理などないと発言し、物議を醸しだしております 戒厳令布告
隣国に企業国家が誕生したことに対し、軍の予算を削減し、また横領の疑いがもたれている現大統領の辞任を求めるデモが発生しました
これに対し大統領は戒厳令を布告 議会は陸軍部隊による統制が始まりました 予算あっても開発難航中だよ外見難しいんだよってか回路でけぇ!
対戦車ヘリコプターの開発に難航しているらしいです...
海軍がガルシア連邦から巡洋艦二隻、廃艦一隻を調達か
海軍司令部は本日ガルシア連邦共和国より巡洋艦二隻、標的艦として廃艦一隻を調達したと発表しました。
これに関して陸軍司令部が反発しており、いい加減陸軍にも予算を寄越せと主張しています。 国営ラジオ局開設!
なんで現代なのにラジオ何ですか?
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+ | 陸軍部隊の一覧 |
第一軍
第一機甲師団
第十三歩兵師団 第一砲兵連隊 第401攻撃ヘリ大隊 第一方面航空隊 第703防空大隊 第704防空大隊 第二軍
第3機甲連隊
第4機械化歩兵連隊 第5歩兵連隊 第802騎兵大隊 第419後方支援大隊 第707防空大隊 第二方面航空隊 第三軍
第二機甲師団
第2砲兵連隊 第402攻撃ヘリ大隊 第302対地攻撃機大隊 第三方面航空隊 第708防空大隊 第709防空大隊 第434後方支援大隊 第四軍
第10歩兵連隊
第一山岳師団 第601空挺大隊 第403攻撃ヘリ大隊 第五方面航空隊 第422後方支援大隊 第五軍
第11歩兵連隊
第12歩兵連隊 第423後方支援大隊 部隊について 第六軍
第4機甲連隊
第十四機械化歩兵師団 第710防空大隊 第711防空大隊 第404攻撃ヘリ大隊 第七軍
第15歩兵連隊
第八軍
第十六歩兵師団
第九軍
第17歩兵連隊
第十軍
第一空挺旅団
第四方面航空隊 第十一軍
第18機械化歩兵連隊
第608空挺大隊 第405攻撃ヘリ大隊 第十二軍
第3砲兵連隊
第4砲兵連隊 第十三軍/海軍陸戦隊
第一海兵師団
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+ | 兵器類 |
ヘリ
火砲
戦車
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+ | 編成 |
現在以下の艦艇が稼働中
ぬくぬく成長中
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+ | 海軍艦艇 |
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+ | 航空隊 |
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+ | 状況 |
西アフリカ=大エンダー友好条約
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+ | 所属・締結同盟 |
Kaio-Group主権統治区域「SQVER」
西アフリカ連合=Kaio-Group主権統治区域sqver 相互安全保障条約 1.本条約が締結されている間西アフリカ連合及びKaio-Group主権統治区域sqverは第三勢力による武力攻撃を受けた際陸海空軍を含むあらゆる外交手段を持って共同でこれに対処する義務が生じる 2.本条約が締結されている間双方の海軍及び海上警察は海上哨戒網に関する重要な情報を二か国間で共有する義務が生じ、管轄を超えた事態の対処において協力すること 3.本条約の締結に伴い、海上警察の入港権及び補給網の構築について検討すること 4.本条約は双方の代表の同意があれば改変、破棄が可能である
第一条 活動協力
両国は他方の軍事活動に必要な物資・兵站等を他方の要請に基づき合意の下で提供し、その活動を支援する。
第二条 情報共有
両国は自国の入手した情報について、戦略的、戦術的な情報は可能な限り他方に対して開示する義務を負う。
第三条 共同開発
新規で先進的な軍事技術について、両国で共同しこれを開発する義務を負う。
第四条 安全保障
両国は第三勢力による武力攻撃を受けた際、陸海空軍を含むあらゆる手段を持って共同でこれに対処する義務を負う。
第五条 改編
本条約は、必要な時に協議し、両国の合意の下で本条約の内容を変更することができる。
第六条 条約効力
本条約は、発効後一方が他方に条約破棄を通告後統一暦上で1年間が経過するか、双方が失効に合意する、或いはどちらかが主権を失うまで、半永久的に持続する。
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