日本 は、東アジアに位置する国家である。
日本は、東アジアに位置する島国である。日本列島を中心として千島、樺太、小笠原諸島、西南諸島を擁する太平洋最大の弧状列島を国土とする国家である。国土の7割以上が山地及び丘陵地に該当し、人が生活機能を営むことのできる平地が極めて少ない。そのため、人口集中地域が明確になっている。2030年度における人口は、およそ1億5000万人で世界第8位となる。一方で、環太平洋造山帯に多くの国土を含むため、地震や津波等の自然災害に多く遭う可能性がある。
3万8000年前から人類が住み始め、紀元前10世紀頃から稲作による生活機能がみられる。およそ8世紀ごろには、大和朝廷が発足しており、全国に対して画一的な支配体制が確立したと考えられる。10世紀以後、天皇を中心とする「神の国」として政治体制が発足。宮家・貴族・武士を中心に、政治の実権を握る、一種の官僚国家として機能を果たすことになる。
| 1451年 | 「武家定書」を公布 |
| 「征夷大将軍」を武家の棟梁とする | |
| 軍を朝廷の管轄下に設置 | |
| 天皇に武家の最高指揮権が与えられる | |
| 1460年～ | 地方領主たる軍事門閥の鎮圧が始まる |
| 1490年 | 東海道の松平家を服属 |
| 1504年 | 薩摩国の島津家を服属 |
| 1560年 | 東山道の北条家を服属 |
| 1607年 | 奥州道の伊達家を服属 |
| 日本列島を軍事力を背景に統一する | |
| 1610年 | 「日本宣言」を布告 |
| 国号の「日本」を定める | |
| 1630年 | 「内府詔」を発布 |
| 宮中祭事や行政を掌る「近衛府」・内大臣を設置 | |
| 軍事を統括する「衛士府」・大将・中将・少将を設置 | |
| 1640年 | 軍管区を設置、以下には宰相・兵部卿を置く |
| 1640年～ | 地方政治組織の「藩」を設置 |
| 対外関係を断絶し、国内の安定化を目指す | |
| 1775年 | ロシア帝国の軍事顧問団が東京湾に来航 |
| 朝廷は、東京府を中心に大規模都市化を進める | |
| 国費の半分を投じ、東京府を新たに設置 |
| 1832年 | 「平城事変」が発生 |
| 相川文治(衛士府少将)が軍事クーデターを引き起こす | |
| 軍事クーデターは、特権士族の廃除を目指した | |
| 1833年 | 富士宮江哲(侍従長)の手引きで、平城京遷都を実現 |
| 1835年 | 宮内大臣を設置 |
| 1837年 | 政治改革「新日本建国の日」を断行 |
| 行政機関の中務寮・民部寮、治安維持機関の保安司令部が設置 | |
| 1839年 | アメリカ連邦首相と国書を交換し、武装や思想の近代化を実現 |
| 1842年 | 10月21日に「10.21事件」が発生 |
| 相川文治が公邸で自殺 | |
| 1843年 | 日華事変が勃発 |
| イギリスの後ろ盾により中華民国と対立 | |
| 1845年 | 3月4日、政変「第二次平城事変」が発生 |
| 1851年 | 3月9日、惨殺事件の「天文事件」が勃発 |
| 1858年 | 8月3日、軍事クーデター「8.3事変」が勃発 |
| 1859年 | 政府の段階的民主化を目指す「向田宣言」が発布される |
| 11月、室宗全(宮内大臣)の下、内閣審議会が発足 | |
| 東京遷都が実現される | |
| 中務寮と民部寮が廃止され、宮中官僚も内閣審議会に参加 | |
| 1860年 | 国費留学生制度が始まる |
| 1860年～ | 20年以上続く内戦の時代を迎える |
| 1865年 | 衛士府の下部に、師団を編成 |
| 1875年 | 北限に北海道、南限に奄美列島を領有する「日本」が成立 |
| 衛士府 → 参謀本部へ改組 | |
| 1876年 | 逝去した室宗全に代わり、立龍一が宮内大臣に就任 |
| 1878年 | 78事件において、立派は開明派を失脚させる |
| 開明派を中心に、北海道開拓使として北海道拓殖に務める | |
| 立龍一が、初代内閣総理大臣に就任 | |
| 1888年 | 10月、福岡唯平が2代内閣総理大臣に就任 |
1890年、内閣及び衆議院を参集したことにより、日本における政治体制が完全に発足。軍事においては、内閣総理大臣の元、参謀本部を通じた軍事指揮権の発動が規定されたことにより、世界初の文民統制システムが構築されることになる。経済においては、商工省を中心に「繊維産業」と「鉄鋼産業」が確立。官営工場を通じた、国際的な産業品輸出入戦略を打ち立てることになる。また、日本独自の戦艦・兵器開発が進み、近代海軍の基礎が築かれる。対外構想においては、急速な近代化に伴い関係が強化されたアメリカの他、上海に大きな利権を持っていたイギリスとの外交戦を求められた。1894年、日英間の政治的緊張がピークに達すると、対馬沖にて「対馬海戦」が勃発。政治的紛争として解決されたが、日本は、朝鮮の橋頭保として釜山を占領する。急速な工業化に伴い、国内では鉄道網の発展に伴う日本国有鉄道発足と労働環境の悪化が現実のものとなる。しかし、日本海と朝鮮半島における領有権について、大国ロシア帝国と利権が激突。最終的な日露戦争につながる影が見え隠れした時代であった。
対馬海戦を契機として日本が確保した初の海外領土である釜山は、朝鮮半島進出への橋頭保として確立することになる。ロシア帝国は、日本の朝鮮半島への進出に関して、東方防衛線への脅威として警戒。日本は、朝鮮政府の求めに応じて平壌に1万近い部隊を駐留。これに対して、1903年末にろロシア帝国は「朝鮮北部からの撤兵」を要求するが、内閣はこれを拒否。1904年1月、大場達平(内閣総理大臣)が「対露戦争の不可避性」について上奏。2月には、朝鮮北部における安定した自由国家満州国の建国を名目として対露戦争を決定。日本軍は、1906年2月の厳冬期にバイカル湖西岸まで到達し「日本最大の進出地点」として歴史に残る。1907年、ロシア国内で皇帝の暗殺に加えてブルジョア民主主義革命が同時に発生する「ロシア革命」が勃発。ロシア帝国の政治情勢的に戦争継続ができなかったこと、資源に乏しい日本にとって長期戦が難しかったことなどから両者間の立場が折り合い講和交渉が始まる。1908年3月、中立国のポーランドにて「ポーランド条約」が締結。「緩衝国としての満州国建国」「アムール州の割譲」が講和内容となり、日本政府に有利な形で終戦を迎えることになった。
日露戦争後、日本政府は中華民国との関係強化に注力。「日華規約」「日華国防協定」によって、満州国の共同権益を中国と甘受することになる。1911年8月1日、国外権益の確保を目指したロシア帝国は、国力の限りを尽くして戦い続けるために「世界同時的宣戦布告」を提唱。ドイツ、中国、イギリス、アメリカ、日本を五大敵国とした宣戦布告を行った。日本は、同年10月に満州電撃戦として、ロシア領ハバロフスクへ侵攻。翌年に占領を実現する。1912年には、シベリアにおけるシベリア鉄道の領有権を争うシベリア鉄道戦争が勃発。一方の太平洋においても、英国の後ろ盾を持ったインド・オーストラリアの両海軍と太平洋戦線で激突。明治期以来の日本の主力艦だった戦艦天照率いる太平洋艦隊がフィリピン沖で接敵。太平洋において初となる両軍合わせて100隻以上の戦艦が激突する事態となった。しかし、両国とも植民地解放運動を背景とした自国の政治混乱によって対外戦争を放棄。日本は、英領シンガポールへの部隊駐留を条件に終戦講和を迎える。1918年、トーマス・C・ウォルフォード(イギリス首相)の提案から、極東アジアの安全保障を確保ため、日英同盟協約が締結。1919年、日本政府代表団もウィーン条約に調印。第1次世界大戦の終戦に伴い、満州権益の確立とシベリア保護領が確立。また、旧英国領シンガポールの租借権(99年間の管轄権)を確保した。
1919年のウィーン条約締結により、第1次世界大戦が終結。1923年、ロシア帝国は事実上崩壊し、社会主義革命を経た後継政府ソヴィエト連邦政府が発足。「ソヴィエト型共産主義」による国家が成立することになった。日本政府は、シベリア保護領をソヴィエト連邦政府からの租借地として99年間の管轄権を得た。日本政府は、シベリアの大規模資源地帯を確保したことにより工業化を増進。国内産業の他、朝鮮半島における大規模な工業化を実現した。1922年、非常事態法が制定されたことで、国家の存命に関する事態に対処する特別体制の発足を目指した。1924年には、思想保安法が制定、共産主義に対抗する目的もあって反政府活動を取り締まるため、帝都保安司令部が設立された。
1925年、日本を中核として満州国、中華民国、シベリア保護領、シンガポール、台湾国、朝鮮王国を経済圏に組み込んだ「東亜共栄圏構想」を発表した。米国は、「東アジア安全保障宣言」を発表して日本の覇権主義、特に南洋における進出を非難。1929年には、アメリカ発の世界恐慌により日本は経済圏の拡張を目指して南洋圏への進出を強化。1930年、ソヴィエト連邦政府は、シベリア保護領の奪還を目指して対日宣戦布告を行う。第二次シベリア戦役と呼ばれたこの戦争は、満州国軍と満州に駐留する関東軍を中心に満州に防衛線を展開。国力においてまだ幼いソヴィエト連邦政府は、1932年にイルクーツク条約を締結したことで終戦。日本のシベリア権益は確実のものとなった。1935年、世界各国は、日本の大陸権益拡大に伴い、日本国の旧首都でもある平城京において「世界軍縮会議(平城会議)」を行うことを決定。国際的な軍事的均衡を保つことで、起こりうる可能性が高い第2次世界大戦を回避することが目指された。3月15日から5月1日まで開かれた国際会議では、最終的に日英と米仏の間で交渉が決裂。米国は、「日本が軍縮に応じなければ経済制裁を検討する」との警告を「経済的侵略」とみなして平城会議は決裂。
1935年の平城会議決裂により、日米間の政治的緊張度は最高点に達していた。1936年1月1日付で自主軍事宣言を発表。陸軍においては、200万人の兵力増強を目指した。海軍においては、大和級戦艦計画を開始した。また、同年から米国からの対日石油輸出制限が行われたため、日本政府は資源をシベリア保護領に依存。1939年1月、海軍は米国太平洋艦隊が寄港していたミッドウェイ島に奇襲作戦を展開し初戦にて大きな成果を上げる(ミッドウェー作戦)。シベリア保護領においても、整備されたソヴィエト国軍が侵攻したため二正面作戦を迫られることになった。その後も日本は、「1年や2年ならば存分に暴れて差し上げましょう」という言葉の通り序盤においては大きな成功を収めた。しかし、1940年に米国が提唱したアイアンストーム作戦によって対米戦線が劣勢に転化。1941年には、ソヴィエト国軍の満州国への侵攻を許したため日本のシベリア権益も崩壊した。1942年以降、日本はサイパン島やグアム島に航空基地を展開した米空軍からの本土爆撃を経験。3年余り続いた空爆で、日本全土は焼け野原となる。また、国家の生命線としたシベリア保護領の資源確保が不可能となったために国内経済は困窮。戦争継続は困難となった。
1945年1月、政界きっての反戦派と呼ばれていた柴里喜一郎は、天皇からの直接に任命によって組閣の大命が降下。柴里内閣は、対米及び対ソ戦争を早期に集結する目的で講和交渉を開始。「国防協定を結んでいない」として共闘しなかったイギリスを仲介として条件付き講和を目指した。1945年8月15日、日本が戦争状態にあったアメリカ・ソヴィエト連邦政府、フランス諸国と「ハワイ宣言」に調印しついに終戦を迎えた。日本は戦後、ハワイ宣言の講和条件に従って立憲君主制に移行。国際連合を中心とした戦争犯罪調査団の受け入れを表明。軍事力においても大規模な縮小と一部の戦争指導者を東京裁判によって断罪された。領土においては、千島列島以南の日本列島及び西南諸島を領有。大陸における租借権や対外領土はすべて放棄した。国際関係については、中華民国、台湾政府、朝鮮政府との関係性は継続。満州国を傀儡ではない国家として承認し日満条約を締結。欧州各国とも、それぞれに独立した条約体形を発足させた。
日本は、「天皇制の存続」「本土の占領回避」「経済的独立の維持」を実現したことで新たな民主制国家として再出発することが求められた。1945年8月には、終戦関連の事務を統括するべく終戦連絡会議・終戦連絡事務局を発足させる。同会議が発表した、1945年8月答申で行政の民主化を加速。同会議及び事務局は、1949年1月まで存続することになる。1946年8月1日、日本国憲法は衆議院臨時会において成立、1947年1月1日から施行されることとなった。日本国憲法は、「天皇制の確立」「衆議院の他、良識の府とされる参議院の成立」「地方自治権の拡大」「基本的人権を保障し、旧体制下における特権制度を廃止」「大規模軍縮により日本軍を新設」を5大柱と定めた。思想保安法を廃止することで政治的な弾圧を一切禁止。共産圏の拡大に対処するため逆コース（赤狩り）がすすめられる。国際関係において、1955年12月、ウォルター・R・ハリントン(米国大統領)と鶴田正弘(内閣総理大臣)はハワイに建設された「アジア太平洋平和祈念館」の竣工式に参加。日米相互の過去を反省し両国及び太平洋の恒久平和を実現するため、「日米安全保障条約」を締結、日米相互に軍隊の駐留を認めた。1956年12月、アレクセイ・ニコラエヴィチ・ヴォロノフ(ソ連国家主席)と鶴田正弘(内閣総理大臣)は、モスクワ戦争記念博物館で「モスクワ平和協定」を締結し日ソ間の新しい関係性を築いた。しかし諸外国においては、ソヴィエト型共産主義の拡大に伴って中国共産党を中核とする中華王朝が建国を宣言。日華共同宣言に従い、戦後初めてとなる第1次中国出兵を経験。
1950年代、日本が諸外国との関係再構築を目指す中、日本国内でも経済再構築の動きが見えてくる。これまで、日本における経済の中核とされてきた財閥は次々と組織再編を求められた。旧財閥を中心に、日本は新しい経営体となるグループ企業や商社が次々と設立される。その後、労働者権利の拡大が実現されると、労働組合が乱立。これまでの国営企業についても、民営化や公社化が次々とおこなわれるようになる。1964年、日本の「東京五輪」開催は、国内経済の大きな起爆剤となる。この年、1月1日付で日本はアメリカ主導の国際枠組みで会った「国際連合」に正式に参加する(1955年からオブザーバー参加)。国内では、基幹産業増産基本法を軸とした産業発展を実現。鉄鋼・造船業(1950年代)、自動車産業(1960年代)、電子機器産業(1970年代)、精密機械産業(1980年代)、半導体産業(1990年代)、ソフトウェア・デジタル産業(2000年代)がそれぞれ時代を築いていくことになった。日本は、国際的な市場の独占を目指し、「経済による世界征服」と呼ばれた経済成長期を迎えることになった。しかしこの一方で、日本国内の社会的な歪みは、「戦後革命運動」「学生運動」として表面化。これらは、労働組合や国政政党がつながりをもって1960年代から1970年代にかけて非常に大きな力を持った。
1970年代、日本は社会党を基軸とする国民国家として順調に成長曲線にあった。しかし、第2次貝原内閣で発覚した、戦後最大の疑獄事件と呼ばれた「青島事件」により社会党は支持基盤の多くから支援を打ち切られる。延命に延命を重ねた貝原三郎(内閣総理大臣)だったが、最終的に内閣総辞職。この事件は、戦後民主主義の成熟を促した。その後29年におよぶ「自由党80年体制」が成立する。しかしながら、この一連の時代は、自由党に対する国民の評価による結果ではなく、自由党とそれ以外の弱小政党による選挙の結果によって成立した時代であることを考えなければならない。1988年、産業革新会議による国内産業の見直しを実現。ウルグアイ・ラウンドの影響により国際的な関税削減及び自由貿易拡大の波に乗って国内市場が打撃を受ける。1990年代、船中内閣において、総量規制に伴う「バブル崩壊」の対処を迫られる。経済再生委員会において、「平成の経済改革」と呼ばれる構造改革を提言。「税制改革」「金融再生」を軸とした経済立て直しを目指した。この時期、新たな国際枠組みとして「新東アジア経済協定(NEAEC)」(1993年)や「日米安全保障条約大幅改定」(1996年)を実現させる。2000年代は、日米関係の見直しとアジア共栄のための新しい枠組みを目指すも、国民を無視した自由党内部の派閥争いに世論が離れる。自由党内部の分裂もあって2009年5月に第35回衆議院総選挙で社会党が再び政権党の座に座った。
自由党80年体制の崩壊後、社会党は長期政権を目指すも、2013年3月1日に発生した「東海大震災」の影響により、震災後の対応が不十分として短命で終わる。
