概要
当記事ではヴァルエルクの外交関係に関する記録を纏める。
国際関係
ヴァルエルク共和国は、自由解放連合の盟主として国際的に強い影響力を持つ。
大宇宙連合会議において国民主義的価値観の普及に務める一方、
ジエール帝国連邦を始めとする多くの列強諸国と覇権を争っており、様々な政治闘争を主導した。一部の諸国家間で相互不可侵の合意が広まる中、実行力のある数少ない軍事大国として期待される。時に武力による内政干渉も辞さないことから、体制擁護を主張する
ロフィルナ連邦共同体と対立した。その他にも他国民の拉致に肯定的な
ニーネン＝シャプチを非難しており、時の国際情勢によって協調姿勢に転じることはあるものの、通史的に根深い外交問題を抱える。
現在、明確な同盟関係にある国家は3ヶ国で、
スレフィエ国、
メロア自由共和国、ミルドネジア公国等との連携を深めた。
ツーンカ民主主義共和国に関しては、統治制度に難があるものの一応の解放加盟国として認めている。一方で組織犯罪の温床になっていることから安全保障の面で強い不信感を抱いているのが現状とされた。そのため、度々ツーンカ星系における駐留部隊の増派を行うなど、重度の緊張状態が続く。また、多くの場面において脅威となっている新秩序同盟の侵攻も想定された。以上の危機感から、同じレーウス母星を共有する先進3ヶ国との連携に含みを持たせている。
外交史
ゴルギア戦争
17世紀に脅威を増したゴルギストに対し、ヴァルエルク政府は近隣4ヶ国との連携を強調する。1640年。高まる世論を背景に時の共和国議会は私権制限を伴う緊急委任法を成立させた。これにより、大統領による時限的な緊急権の行使を可能とし、1641年から全ての手続きが省略される流れとなる。1642年。XX大統領は、「ベリオン政府の対テロ政策が不十分である」との懸念を示し、より強硬な措置に踏み切ることを宣言した。その後、エルミア政府の要請に答える形でヴァルエルク艦隊陸戦部隊がベリオン領ボルガードに進駐。世界浄化と称する一連の軍事作戦で赤子を含む多くの住民が虐殺された。
この事件は当時、ベリオン政府の抗議を受けるに留まらず、レーウス連合内においても国家主権を巡る大きな論争に発展する。以上のように様々な亀裂が生じたものの、大筋の方針として社会秩序の回復に努める方針を固めており、1644年にレーウス宙域条約機構の発足に至った。以後、ゲルデン諸国、タシュトヘム諸国とともにゴルギストの掃討を行う。1660年。コンクーナ星系におけるゴルギア指導者の殺害をもって収束する流れとなった。ヴァルエルク国内においては長きに渡って続く人道危機が問題となり、後の憲法改正に繋がる。
ジエール・サーヴァリア戦争
1679年のダーケフオス危機でバブル経済が崩壊すると、
レーウス連合加盟国を中心に食糧危機問題が発生した。翌1680年にはその食糧の取り合いを巡ってレーウス経済戦争という貿易上の対立が芽生える。発端はヴァルエルク共和国が軍事力を背景にサーヴァリア王国連邦に食糧品を低価格で輸出させるよう仕向けたこととされる。これに対し、ジエールと
エルトリア王国が公然と非難。ジエールがヴァルエルク及びサーヴァリア両国の国債、企業の株式を大量に売却する方針を発表すると、ヴァルエルク政府は「レーウス連合における安全保障の根幹を揺るがしかねない」との懸念を表明した。XX年にジエールがリュイン安誘導の大規模な為替介入を始めると、ヴァルエルク政府はジエール製品に対する関税引き上げを表明。サーヴァリア政府と連携し、ジエールのレーウス連合追放を警告した。
1683年。かねてから問題となっていた領土問題で、サーヴァリア王国連邦がジエール帝国連邦に宣戦を布告すると、ヴァルエルク政府は
サーヴァリア軍を支援する方針を固め、必要とされる全ての議会決議を経て参戦した。この戦争では明らかにジエール軍とは異なる未知の敵性勢力の存在が問題視されたが、後にロフィルナ政府によって統制される特殊作戦部隊であることが明らかとなり、同国に対する追求を強めていく流れとなる。1692年。両陣営の疲弊を理由とする停戦署名がなされるも、ロフィルナ政府は参戦の事実を認めず、頑なに人道支援部隊の被害を強調した。以降、ヴァルエルク政府は、この危険集団の存在を念頭に連合会議における工作活動を強化。改めてゴロツキの排除を主張するとともに法による世界秩序の向上を訴えた。
サーヴァリア革命
時は1690年代。主要各国は
ジエール・サーヴァリア戦争の反省として、軍縮を含む新たな国際秩序の形成に努めていた。そうした情勢の中、ヴァルエルク政府は、
ジエール帝国連邦において開発が進められる
シュッリルムスライトの存在を追求し、同国による「生命倫理の濫用」として訴えたのである。国際包囲網の形成を警戒したジエール政府は、連合会議の査察を受け入れることを通達。結果、国際機関の立会いのもとに
シルニェを含む実験体XX名の焼却処分が実行された。
1707年。グロスクロイツ国内でZHL兵器の製造計画が露見すると、ヴァルエルク政府は「先の国際合意に対する重大な挑戦である」と非難し、同国に対する圧力を強めた。また、当時、平和条約への批准を拒んでいた
ロフィルナ連邦共同体にも情報公開を求めるなど、連合会議において然るべき制裁を呼びかけたのである。1710年。サーヴァリア王国連邦において労働者の怒りが爆発すると、ヴァルエルク国内で反共論が広まり、ハト派政権に対する保守派の抵抗運動が頻発した。以後、時のXX政権は求心力を失い、1717年に政権交代を迎える。1718年。XX新政権は
サーヴァリア革命への本格介入を決定し、当該戦域におけるジエール、グロスクロイツ勢力の排除を断行した。
アクース内戦
1719年。サーヴァリア内戦の終結からハト派政権の復活に期待する向きもあったが、ヴァルエルク国民の諸外国に対する不信感は根強く、解放陣営における対外制裁の強化も検討された。特にニーネン政府によるS合金の買い占めが危惧されていたこともあり、ヴァルエルク政府はガニュー加盟国に対する圧力を強めていく流れとなる。1728年。ジエールとサーヴァリアの接近が決定打となって、時のXX政権は武力行使を含むあらゆる対抗措置に踏み切る用意があることを警告した。1733年。アクース連邦(当時)において労働者の怒りが爆発すると、ヴァルエルク政府は即座に反体制派を支援する方針を表明。高まる世論を背景にグロスクロイツに接近するなど、自由解放の名のもとに敵対諸国に対する軍事的牽制を強めていった。
ギールラングの脅威
1735年。2年に渡って続いた
アクース内戦は敵対する資本家陣営の勝利となるものの、腐敗の一途を辿る同政権への不信から民主派による体制改革が進むかのように思われた。しかし、タルキサネシュ大統領は、そうした期待に反して自らの権力向上に腐心し、急速に国民の支持を失ったのである。同年X月。アクース国内に駐留するヴァルエルク艦隊は、タルキサネシュ政権に対してX箇条に及ぶ改革要求を通告した。これにより、今度こそ健全な民主政権が成立するかのように思われたが、同年X月、星系外から侵攻してきた未確認集団への対応に追われ、駐留艦隊による解放プログラムは後回しにせざるを得ない様相となる。ここに至って、時のヴァルエルク司令部は単なる海賊艦隊ではないことを確信するが、情報提供を拒むロフィルナ政府の不可侵要求もあり、慎重な対処を余儀なくされた。
そうした状況の中、アクース各地に件の陸戦部隊と思われる異形の存在が降下し、不法行為に対する実力の行使はまったなしの情勢となる。同年X月。アクース軍によるこれまでの戦闘データから、駐留軍司令部は当該勢力を「排除可能対象」としてカテゴライズし、本格攻勢に転じた。そのようにして未確認集団の脅威を取り除くことに成功したものの、これまでの戦いで甚大な被害を受けたアクース国民のナショナリズムは高揚の一途を辿っており、民主主義に対する失望も相まって防衛責任を問われる事態となる。そうして、1736年。ヴァルエルク艦隊は補給ステーションの設置を条件にアクース国内から撤退する流れとなった。
マーカス内戦
レーウス機械反乱
第二次スカリア星団大戦
第一次スラーン宙域戦争：ツーンカ危機
第二次宇宙大戦
ファルトクノア内戦
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最終更新：2020年09月13日 17:11
