通信時代
1703年 プレアーノ条約
調停者国家連合の仲介によって紛争が終結する。メロー星の赤道付近を国境として北部にメレンノ帝国、南部にメロア自由連邦が成立する。
1703年 ヴァルエルクとの国交樹立
ヴァルエルク共和国との国交樹立。民主主義国家として共に国際社会の平等と平和の重要性を訴えた。
1705年 自由解放連合加盟
保護国にはならず、主権国家として加盟を認められた。距離的な関係からゲルデン宙圏の民主主義の防波堤として信頼を得て、両宙圏のパートナーシップとして、比較的対等な関係を維持していくこととなる（もちろん国力差からメロアは多少の下から目線）。
1708年 メロア人政府高官の依存性薬物騒動
サッコリャルの副作用でメロア人政府高官が暴行事件を起こしたことをきっかけに政界・官僚の間で違法薬物の取引が行われていた事実が明るみに出て問題になった。
1710年 ギゼヴトラ・ZHL条約締結
ギゼヴトラ・ZHL条約を締結した。そもそもZHL兵器関連技術を持っていなかったメロアだったが、ZHL攻撃に対する懸念からヴァルエルクの軍需企業と対ZHL防衛兵器のライセンス生産契約を結んだ。その後1714年からは国産対ZHL防衛兵器の生産が始まる。
1710年 サーヴァリア革命におけるグロスクロイツ宙軍の領域侵犯
サーヴァリア革命にグロスクロイツ社会主義共和国連邦が介入。この際、メロア自由連邦領プレアーノ星系近傍16光年をグロスクロイツ宙軍及び陸軍輸送艦隊が通過。メロア宙軍艦隊が出撃し一触即発の事態になったが、戦闘状態は回避された。
メロア政府は
大宇宙連合会議を通じてグロスクロイツに非難声明したものの、グロスクロイツ政府は原因を
艦隊の航法装置の不具合であるとしたが公式な謝罪は行われなかった。
アンドロイド時代
1729年 アイローム・アンドロイド導入
セレブを中心にアイローム・アンドロイド導入が流行。家事使用人としてもてはやされた。
1733年 アクース内戦：中立表明
アクース内戦が勃発。介入するには遠すぎるということでメロア自由連邦政府は
マーカス連邦に続いて中立を宣言。一方でヴァルエルク軍への後方支援を行った。
ガイエン・メロア技術交換協定
メロア自由連邦と
ガイエン宗教社会主義人民共和国とのコンタクトが発生し、国交を樹立。
また、ガイエン・メロア技術交換協定を締結し、SEP-IP流体技術とフリア細胞技術の交換が行われた。
民間交流が開始され、盛んとなった。メロア側はエンタメ産業のガイエン進出を果たし、メロー人の女優やアイドルが誕生した。また、ガイエンからタイホウモロコシなどの特産作物がもたらされ、特殊土壌のために作物が育ちにくいメロー星の自給率増加に貢献した。
1738年 リスヒューメ独立戦争：軍事介入
リスヒューメ独立戦争が勃発。
ヴァルエルク共和国が自由解放連合各国に参戦要請を行ったため、メロア自由連邦も軍事介入。
短期間の内戦だったが、諸外国からの軍事介入が行われたため戦闘が激化。メロア宙軍の被害も少なくなかった。
戦争中、ヴァルエルク軍が
グライニア調和国の戦争犯罪を目の当たりにし戦意低下。ヴァルエルク国内で反戦運動が次第に高まっていき、1739年6月には撤兵を開始。
メロア軍はスレフィエ軍と共にグライニア宙域に取り残され、自力で撤収を始めた。
この頃からヴァルエルクとの友好に関して国内で疑問視され始める。
1751年 ヒューヴル・メロア対談
ヒューヴルのアヴァイラー
ニャーライヤタール14世は元
エルトリア女王の
ドロアール12世と共に
メニーファ・リーキオと対談するため首都ケッソを訪問。
ヒューヴル各地の宿泊料を当面の間メロー人限定で半額にすることやヒューヴルへの豪華客船定期便のための航路整備を行うことなどを条件にヒューヴルが
ジエールから購入したクローン技術を使ってサクラ観光客クローンをメロアに代理製造してもらう交渉が妥結。
メロアのフリア細胞培養プラントを活用しメロー人のクローンが作製される。フリア細胞を用いることで製造費用が低く抑えられたが、ヒューヴル人の遺伝子を素材に利用できなかったため、急遽メロー人の一般人女性
メーティア・コッリの遺伝子が使用された。
未定の歴史
ヴェッローロ民主化運動
メレンノ帝国の帝都ヴェッローロで民主化運動が発生し、女帝に退位を求めるデモが行われた。当時、経済的に遅れていたメレンノ帝国では国民がメロア自由連邦との統合を求めており、また民間人が南のメロア自由連邦に亡命したため、軍部によって大勢の民間人が拘束された。
マーキア統一事業
メロア自由連邦大統領のマーキア・ブランキアがメレンノ帝国女帝セティーナ・ディッチーナ・セクティメーロとの入籍を発表した。その後、統一に向けた調整が急ピッチで勧められ、1788年に悲願の南北統一を達成し、メロア自由共和国が建国された。
その後
1788年 通商連合設立
関連項目
最終更新：2022年12月01日 07:30
