概要
当記事では、セトルラームの経済について纏める。
経済政策
時代によって大きく異なるが、積極財政による景気の高揚を基本原則とする。民主化以降、一度目の返り咲きを果たした共立党政権は、極度の保護貿易路線に傾倒。前政権に対する反動から、全ての生活インフラを国営化し、旧暦以来となる大規模な公共事業を進めていた。当初の財源は主に富裕層に対する累進課税と、
企業競争税（シェアが大きいほど税率が高くなる）からなり、経営負担の増加によって慢性的な国際競争力の低下に直面した。それから暫しの時が経ち、景気が低迷すると政権は競争税の大幅な引き下げを実行。代わりに貯蓄に関する法律を制定し、一定レベルを超える国内資産の強制徴収を可能とした（現在は廃止済み）。しかし、共立公歴520年。
クラック強行法制を巡る人権問題が再燃すると、再び救国党が政権を奪取。停滞した市場経済の立て直しに迫られる中、構造改革の機運が高まってきたわけである。同545年。
隣国との関係悪化に伴う大不況から、救国政権の支持率が低迷すると、再び共立党勢力が盛り返し、政権交代。同550年以降は、
フリートン大統領による大胆な自由貿易路線への転換が進んだ。この間、既存の社会保障制度も見直され、同555年に消費者給付制度の施行を迎えた。高度な経済政策を維持するため、
フリートン政権は制度通貨「ルム・クレジット」の供給を制度評価に基づいて繰り返し要請し、統合国家銀行による需給調整の範囲内で通貨供給が実施された。これにより一時的なインフレ圧力が高まり、財政破綻の危険性も指摘されたが、制度通貨の供給は常に技術的演算に基づいて制御される。そのため、政権による直接的な発券操作は行われていない。物価上昇率（インフレ率）に応じた公開市場操作は、統合国家銀行の供給波形に基づく制度的措置であり、フリートン政権はその出力に政策を連動させる形で今後の財政方針を見極める姿勢を固めている。今日、国の経済を支える主な財源は諸外国との取引（新規市場の開拓）によって得られる余剰利益であり、その比率は年々拡大の一途を辿ってきた。
金融制度
セトルラームの金融制度は、通貨の発券と信用の運用を制度的に分離することで、構造の安定性と運用の柔軟性を両立させている。通貨は特定の中央機構（統合国家銀行）によって一元的に発券され、供給の初期設計もその内部で完結するが、流通先の選定や融資判断には関与しない。この分離によって、通貨の存在そのものが経済活動の影響を受けずに維持される構造となっている。信用の管理は、制度内に配置された複数の専門機関によって分担されており、評価、資産、契約、補助、調整といった機能がそれぞれの領域に特化して運用されている。これらの機関は互いに干渉せず、独立した判断基準に基づいて処理を行うため、制度全体の均衡が保たれる。通貨の供給と信用の評価が別々に制御されることで、制度は中央の統一性と周縁の適応力を同時に成立させている。制度の外縁には、登録されていない信用形式や、標準化されていない経済活動も存在している。これらは排除されることなく、制度設計上の余白として意図的に内包されており、一部の地域では制度通貨とは異なる信用が流通している例も確認されている。こうした構造により、制度内外の経済活動が断絶されることなく、金融体系の連続性が維持されている。各機関の運用体系は異なるものの、定期的な調整によって制度全体の秩序が保たれている。調整は定量的な演算によって処理され、任意の介入による制度崩壊を防ぐ仕組みが組み込まれている。通貨の供給と信用の運用が互いに干渉せず、それぞれの役割を果たすことで、セトルラームの金融制度は長期的な安定を維持している。
税制
セトルラームの税制は、金融制度と直接統合されているわけではないが、信用評価と通貨の流れに応じて変化するよう設計されている。課税の対象は、制度に登録された個人および法人であり、評価の高低によって税率が調整される。信用が高い主体には負担が軽く、信用が低下した場合には課税が強化される。この仕組みは、制度内の資源を効率よく配分するための補助的な制御装置として機能している。税の徴収と運用は、中央で一括管理されるのではなく、各分野ごとに分散して処理される。教育、医療、技術、交通などの領域では、それぞれの政策目的に応じて予算が配分され、地域や階層に応じた課税・補助が実施される。セトルラームには中央財務機関が存在しないため、予算は分野別に管理される形式が採用されており、制度活動の実態に即した財源確保と政策運用が可能となっている。制度外の経済活動に対しても、税制は排除ではなく補完の姿勢を取っている。評価が困難な取引や未登録の活動に対しては、控除や補助の仕組みが適用され、制度内との接続が可能になっている。これにより、制度の外縁部にある経済圏も、完全に切り離されることなく、税制の中で扱われるようになっている。税制の運用は、評価の変動に応じて自動的に補正されるため、制度全体の公平性と徴収効率が保たれる。一定の偏差が検出された場合には、税率の見直しが行われ、制度内の資源配分が再調整される。この仕組みによって、税制は金融制度と連動しながらも、独立した制御体系として制度秩序の維持に貢献している。
貿易関係
最大の貿易相手国は、
ユミル・イドゥアム連合帝国であり、各種の量産食品を始め、ホビー玩具、装飾品、宇宙商船等を大量に輸入している。セトルラームからは、旧世代の主力兵器を始め、富裕層向けの生活用品や、特殊重油、べロゼア鉱石、軍用レーション等の輸出を拡大させた。
ラヴァンジェ諸侯連合体とは研究協定の他、友好通商条約を締結。
現象魔法を始めとする様々な特殊技術に関する合意を行った。貿易比率においては現在、
イドゥアムが27％、
オクシレインが23％、
ツォルマリアが18％、
キルマリーナが12％、その他の諸国が20％になる。また、
闘争競技に係る主要兵器の輸出も好調であり、消費とガス抜きを兼ねた一種の経済政策として推奨された。
ヴァルヌク級貨客船
イドゥアム帝国が所有する宙域間輸送用の旧式貨客船。セトルラーム連邦は同型船を2300隻無償取得し、独自の改良を重ねた。
ラギルネ級貨客船
ヴァルヌク級貨客船を改修し、近代化したもの。基幹出力が1000倍ほど向上しており、桁違いのワープ速度を誇る。
求職者の有効活用
連邦政府の施策で高度な福祉サービスが提供される一方、少なくない数の連邦国民が職を失い、出稼ぎ労働者（または傭兵）として出向する流れが常態化した。その最大の担い手になっているのが
共立人材派遣機構であり、現在、受け入れ企業とのマッチングを主とする渡航支援サービスが人気を博している。一方で同機構はフリートン政権による基幹産業の効率化を批判していることから、一部の受け入れ国においてマッチポンプ説も浮上した。資格を持て余している高位技術者の供給は大量生産を是とする
イドゥアム帝国から歓迎され、フリートン政権は尽きることのない需要を重視している。また、然るべき設備を持たない外国企業に対してもマニュアルワーカー(単純作業労働者)の提供を進めた。中には民間の開拓旅団に身を投じる有資格者もおり、そうした失業難民の多くが新天地における成功を夢見て旅立つケースも散見された。
ワープゲートの普及に関する取り組み
技術立国を自認するセトルラームの経済は主に国際社会との貿易から成り立つものである。そして、国の根幹政策として掲げられる安全保障も他国との相互依存によって実現するものであり、武力による牽制は時代遅れとされて久しい。セトルラーム政府は現在の主権領域が交通の要所を占めていることを生かし、積極的に航路規格の統一を進めてきた。
B.N.S.ゲートの普及もそうした取り組みの一環で、通過する民間船舶から一定の通行料を取ることによって安定的な国家経済の成長を促したのである。また、ゲートを設置する相手国の事情にも配慮し、共立機構を介する管理権限の共有も広く認めた。
フリートン大統領は、諸外国を遊歴する中で自らBNSゲートの有用性を宣伝している。また、当事国の利益に資することを強調しつつ、国際的な交易ネットワークの拡大に努めてきた。交渉の際、大抵のケースにおいて指摘されるのが防衛や利用条件に関する事項である。そのため、セトルラーム政府は当事国における整備技術の大部分を提供しており、任意の判断によって、直ちに停止できることも確約した。当事国において悪用された場合の措置も取り交わされているが、この判断は
文明共立機構の管轄となる。現状、競合相手となり得るのは
エルカム交通公団で、フリートン政権は国際航路の複雑化（導入メリットの消失）を懸念していた。最終的には、自国産ゲートにおける軌道路線の敷設を許可する形で双方の不足を補うことに合意し、経営の合理化を図ったのだという。
情報通信ネットワークの拡大
上記ワープゲートの他、セトルラーム政府は星間レベルのリアルタイム交信を可能とする
量子ビルド・ネットワークの売り込みに力を入れており、係る通信分野において上位のシェアを競うなど世界レベルの普及に努めてきた。共立公暦1000年時点で、最新世代となるT.B.N.S.規格のOSを
文明共立機構が認証し、導入コミュニティ管理下での独自運用も認められる。単独でのシステム構築には相応の技術力を要するもので、一部の政府や企業を除く多くの集団が運営会社推奨の定期サポート契約を結んだ。連邦版OSの権利元である連邦交易ネットワークは当システムの
一次所有権を放棄しておらず、他国または他社管理下のソフトウェアとして完全に組み込みたい場合は特別なライセンス契約を締結の上、高額の移行整備料（一度限り）を支払わなければならない。導入のための支援を受ける場合は別途契約し、追加料金を支払う。以上の流れから、巨額の利益を得ている運営会社はセトルラーム政府に一定の競争税（+αで企業献金という名の莫大な上納金）を支払い、フリートン政権の財政黒字化に貢献した。係る導入費用は国同士の外交交渉によって軽減、または必要に応じて猶予期間の延長を認める場合もある。
国外煙草産業の創出
セトルラームの煙草税は現在、８割以上が国外事業の利益に依存する。増税による値上げは殆ど行われておらず、フリートン政権は事実上、関連団体の要求に応える形で販売拠点の移転を支援してきたからだ。一方、健康志向を強める国内支持層にも一定の歩み寄りを見せており、必要に応じて喫煙可能エリアを縮小。一連の措置に反発する抵抗勢力を宥めつつ、高濃度銘柄の取り締まりを進めてきたのが実態とされる。そのため、規制が緩い国外拠点において新規市場を開拓する路線に踏み切った。
同大統領は、かねてから良好な関係を持つ
トローネ皇帝のネットワークをフル活用し、帝国政府に租税条約の締結を促した。それは、体制が異なる両国間の脱税や、二重課税問題を是正するために結ばれたが、同時に双方の企業活動を促進させるための一環としても履行された。貴族の嗜好品に手が届かぬ帝国臣民にとって、格安煙草を取り扱うセトルラーム企業の進出は追い風となる。帝国政府にとっても新たな雇用を創出する原動力となり、進出企業に対して必要な機材を売り込む絶好のビジネスチャンスとなるからだ。以上の期待を背景に、連邦政府は安定的な社会保障財源の確保に務めているのだという。一方、主な購買層となっている現地の労働者の健康問題に関しては殆ど考慮しておらず、表面上、内政不干渉の原則を保障する形でイドゥアム帝国政府に医療措置の判断を託した。
自由貿易路線への転換
ラヴァンジェとの接触以降、科学分野に対して投資を拡大させたフリートン政権は、税制の抜本的見直しに伴う社会構造の変革を断行。これにより、多くの技術者が減税の恩恵を受ける流れとなった。更に相互主義を前提とする自由貿易路線への大転換を進めた結果、投資の機運も高まり、名実ともにテクノクラートの時代を迎えたわけである。競争が激化したセトルラーム社会において、能力の劣る者は容赦なく切り捨てられ、多くの中小企業が淘汰された。そうした施策に対し全国的な抵抗運動も頻発したが、フリートン政権は消費者給付制度を基軸とする一定の生活保障を進める形で内外の反対勢力を封じ込めた。
トローネ皇帝とフリートン大統領の仲介を経て共立公暦690年に結ばれた。平時はセトルラーム宙軍の造船施設や護衛戦力を帝国宙船が借りることが出来る。セトルラーム宙軍は必要に応じて提示された帝国宙船保有600m級(国際航路用)以上の客船、貨客船、貨物船、多用途船を乗組員や物資込みで傭船する事を可能とした。万が一損害が出た場合は傭船主(セトルラーム宙軍)が保証することとなっているが、実際には帝国からの資金援助が続いており、連邦側の負担を最小限に抑えた。この一連の契約によってイドゥアム帝国政府はセトルラームの政財界に一定の影響力を得たわけだが、同時にフリートン政権の地位向上をも加速させるもので、民主主義後退の一要因として批判されている。セトルラーム政府はリソース不足（人手と予算）に悩まされる軍の支持を得るためにこの契約を活用し、大統領権限の強化に繋げた。
連合帝国との強固な相互依存体制
共立公暦1000年時点で最大の貿易相手国となっている
ユミル・イドゥアム連合帝国に対し、セトルラーム政府は兵器産業を始めとする様々な分野において協力を進めてきた。連合帝国が取る敵対国との直接取引回避措置はセトルラームの利益を促進するものであり、中継貿易を主軸とした多くの取引によって莫大な外資を得たとされる。このような国際外交の手法は時に『搾取的である』と非難されることもあったが、結果的に敵対する二国間の経済を繋ぐことに貢献し、多くの投資家に歓迎された。貿易立国であるセトルラームにとって、世界的な経済ブロックが形成されることは何としても回避しなければならない死活問題であり、積極的に国家間の仲裁に務めるなど陣営外交において様々なリカバリ策を講じたのである。そうしたフリートン政権の努力をトローネ皇帝は高く評価。保護主義的な体制を取る帝国市場の一部規制緩和（帝国企業との提携を条件とする事実上の大規模開放）をもって、イドゥアム領内におけるセトルラーム企業の更なる進出を認めた。両国の取引は時代を下るごとに増加し、双方の政財界を団結させる大きな原動力となって更なる経済成長を促した。
連邦国営放送は帝国メディアと提携し、双方の利益に資する強力なイメージアップ戦略を進めた。エネルギー・生活設備大手のビョルセル・レルナンナ・ルフィアは中央貴族をターゲットに大々的な営業活動を行い、良質なインフラ整備企業としての地盤を広げることに成功した。ホテル、金融、警備事業において最大のシェアを誇るトラゾルス・ルフィアは、大帝国中央銀行を始めとする複数企業とのパートナーシップを締結。硬直しきった帝国経済の立て直しに協力した。トラゾルスの投資対象となった民間企業は老朽化した設備を刷新。経営を黒字化した後、両国間で合意された多くの配当（10％～最大40％にあたる株式証券、または契約の優先交渉権等）をセトルラーム企業に回した。兵器開発大手のレルナルト・セレーアム・ロンディアは帝国宙船を筆頭にスフィア貿易と提携。完成したセトルラーム製兵器の納入を委ねることでイドゥアム領内における輸送業の発展を促した。医薬品大手のフリーティニアス・パルディ・ルフィアは、かねてから協力関係にあったフリートン財閥との提携を強化し、グアムイーシュ製薬を通じた全国的な医療分野の発展を促したとされる。また、帝国企業もセトルラームの市場に参入。競争を通じた次期経営者の育成戦略が奏功し、セトルラーム国内での事業を徐々に広げていく流れとなった。国産価格の高騰に苦しむセトルラーム国民にとって、安価な帝国製品の流通は生活コストを下げられる偉大な成果の一つとして歓迎された。
主な企業
国営企業
セトルラームにおいて認知度が高い企業を紹介する。民政移管時、政府による財閥解体以降は様々な民間企業が生まれた。
共立連邦国営放送
災害情報を始め、政策・ドラマ・ドキュメンタリーなどの放送を担う。その他、ネットライト層向けに
共立フリーネットワーク
を提供した。
公正中立を装っているが、政権の完全なコントロール下に置かれているのが実態で、複数の大企業とともに報道協定のアライアンスを成立させた。
民間企業
フリーティニアス・パルディ・ルフィア（
共立英語略称：F.P.R.社,盟主企業：連邦製薬株式会社）
かつてはフリートン財閥に属していた。民主化以降、国営企業としての再始動に至った歴史がある。共立公歴680年に民営化。主に製薬・医療・その他の関連器具に関する事業を展開する。
主な取引先は連邦政府。医療福祉のプログラムを一手に引き受けているだけあって莫大な利益を上げ続けており、野党からの非難を招いた。
フリートン政権に最も近い利権企業の一つとして活動し、税の恩恵を得られない他の企業に福利厚生を提供するなどの戦略的外交手法を取ることでも知られる。
ビョルセル・レルナンナ・ルフィア（
共立英語略称：B.L.L.社,旧本社名：連邦生活株式会社）
かつてはフリートン財閥に属していた。民主化以降、国営企業としての再始動に至った歴史がある。共立公歴680年に民営化。エネルギー資源の採掘を始め、各種生活設備（電気・ガス・水道）の運営も担う。
同750年に連邦住宅供給公社を買収。より質の高い生活環境を提供するために低所得者向けの仕様から徐々に富裕層向けのサービスへと転換を果たした。
同785年から警備部門大手のトラゾルス・ルフィア社と提携。高度な環境構築のノウハウを提供するのと引き換えに破格の警備体制を整え、上流社会に参入する突破口を切り開いた。
政治的立場はフリートン政権に近く、市場価値の低い底辺層を積極的に雇う（適切に教育し、再起の機会を与える）などして一定の経済的保護を得た。
同800年から連邦製薬株式会社と提携し、研究施設の発展に協力。その見返りとして良質な福利厚生を実現し、強力な御用組合の成立へと導いた。
通信大手。
ビルド・ネットワーク（B.N.S.）の運営を始め、様々な交通事業を展開している。
主な取引先は
セトルラーム共立連邦中央政府。
ユミル・イドゥアム連合帝国を始め、数多くの星間諸国に展開した。
同800年から居住環境大手のBLL社、LSR社と提携し、整備能力を向上させている。今日では世界レベルの大企業となって久しく、かつての旧財閥を超えるパワープレイヤーの一柱として認定された。
政治的立場はフリートン政権に近く、メディアコントロールに協力するなどして一定の経済的保護を得た。
レルナルト・セレーアム・ロンディア（
共立英語略称：L.S.R.社）
各種の兵器開発を始め、造船、建設に関する事業を展開している。かつてはプルームダール財閥に属していた。
連邦政府を通じた同盟各国との取引が盛んで、一度も経営難に陥ったことがない。
闘争競技に対しても積極的に参入し、投資を続けるなど現行体制におけるパワープレイヤーの一柱として認識されている。
政治的立場はフリートン政権に近く、軍上層部に対するロビー活動に協力するなどして一定の経済的保護を得た。
富裕層向けの飲食業を始め、ホテル、金融、警備に関する事業を展開している。かつてはプルームダール財閥に属していた。
同785年からBLL社と提携。強力な警備体制を提供するのと引き換えに高級ホテル事業における大幅なサービス内容の向上を遂げた。
政治的立場はフリートン政権に近く、投資戦略の質的向上に協力するなどして一定の経済的保護を得た。
アリアム・ユールヴェトラス・ルフィア（
共立英語略称：A.J.L.社）
国内保険業界の最大手。一般向けのサブスクリプションから
闘争競技における蘇生保険まで幅広く提供している。かつてはヴェイルストレーム財閥に属していた。
政治的立場はフリートン政権に近く、有力な野党議員（国粋主義者）との提携を打ち切ることと引き換えに消費者給付制度における莫大な底辺層との契約を得た。
家庭用ゲームの制作・販売・オープンワールド(
B.N.S商業セクター)の運営など、各種エンタメに関する事業を展開している。かつてはヴェイルストレーム財閥に属していた。
政治的立場はフリートン政権に近く、制作ゲームにおける表現の自由と引き換えに体制のイメージ向上に協力した。
ロフィルナ王国の冒険者組合に起源を持つ。民間軍事企業。近年は国内に蔓延る失業問題を逆手に取り、出稼ぎ労働の仲介サービスを担った。
各種フリーランサーの育成と支援、依頼主とのマッチングを通じて大規模な世界展開を進めている。政治的立場はフリートン政権に近いものの、公共の契約（経済的恩恵）が少ないことに激怒し、国中の反政府勢力を焚き付けた。（あまりやりすぎると、その……解体の憂き目にあいかねないので程々の揺さぶりに留めているとのことですが。）匿名の経営者の談。本社機能に関しては一応ルドラトリスに置くものの、
エルカム交通公団の傘下に加わることで生き残りを図った歴史があり、現在も連邦公共局（KaTa）の監視指定を受けている現状がある。
主に各種整備士の派遣事業を展開する。ライバル企業(派遣機構)が猛威を振るう近年は資格に関する学びの場も拡大した。
連邦交易ネットワーク社を筆頭に数多くの大企業と提携し、大きく売上を伸ばした。
政治的立場はフリートン政権に近く、高度な整備技術を格安で補うことに合意している。
今日では多くの公的契約を得て久しく、現行体制におけるパワープレイヤーの一柱として認定された。
ケユラジット・ルフィア（
共立英語略称：K.L.社）
主に一般向けの煙草を取り扱うが、社保省の取り締まりが進む近年は規制の緩い国外事業所において禁止銘柄の販売量を拡大させた。
ユミル・イドゥアム連合帝国から譲渡された旧式貨物船(980m級.退役済み)55隻を元に最新の船を建造し、運用している。政治的立場はフリートン政権に近い。
- Kl.パレスポルム.ステル・ルドラトリス本社事業所
- Kl.チャルチルフ.ステル・ケルヌフィルト外界惑星事業所
- Kl.ヴァルヌク.ステル・ウルカディス外界惑星事業所
- Kl.メーデグアラ.ステル・ミクトリ外界軌道事業所
- Kl.アーディティムシ.ステル・へカイシス外界軌道事業所
- Kl.イドゥニア.ステル・イドゥニア外界軌道事業所
- Kl.ツォルマリア.ステル・パルディステル外界軌道事業所
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最終更新：2025年08月10日 00:24
