瑞州海兵隊（ずいしゅうかいへいたい、英語：United States of Zuishu Marine Corps、略称：UZMC）は、瑞州合衆国連邦の海兵隊。沿岸保安庁を含めた瑞州国防軍を構成する6軍では3番目に小さく、最高位の軍人を統合参謀本部の構成員として送り込む5軍の中では2番目に小さい組織である。
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瑞州海兵隊 United States of Zuishu Marine Corps |
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| 軍旗 | |
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| 創設 | 1877年 |
| 国籍 |  |
| 軍種 | 海兵隊 |
| 上級機関 | 国防省 |
| 別称 | UZMC |
| 所在地 | 瑞京府八幡駐屯地 |
| 海兵隊総司令官 | 金盛洋平 |
海兵隊は、瑞州合衆国連邦の法律に基づき、海外での武力行使を前提とし、瑞州合衆国連邦の国益を維持・確保するための緊急展開部隊として行動する。また、必要に応じ水陸両用作戦（上陸戦）を始めとする軍事作戦を遂行することも目的とする。本土の防衛が任務に含まれない外征専門部隊であることから海兵隊は「殴り込み部隊」とも渾名される。
独自の航空部隊を保有することで航空作戦も実施でき、国防海軍の航空母艦や強襲揚陸艦などを利用し、さらに活動範囲を広げることができる。地上戦用装備も充実しており、陸軍と同様の主力戦車も配備している。戦闘艦艇は保有しないが、独自の物資輸送船を保有する。
今でこそ海兵隊は「陸海空軍の全機能を備え、国防軍が参加する主な戦いには最初に、上陸・空挺作戦などの任務で前線に投入され、その自己完結性と高い機動性から脚光を浴びている緊急展開部隊」と認識されているものの、後述するように1947年頃に国防省によるテコ入れがあるまでは、軍部内で組織としてのアイデンティティや独自の存在価値を設立当初から問われ続けており、幾度となく消滅の危機に立たされた組織であった。
海兵隊の任務に関しては、在外公館を含む海外の拠点の警備も含むため、比較的戦闘に巻き込まれやすい要件を備えているが、海兵隊も陸海空軍と同じく戦争権限法による拘束を受け、海兵隊が戦闘を行ったことがそのまま「戦争」になるわけではない。つまり、議会の承認を受けずに大統領命令のみに基づいて出撃した場合、事後48時間以内に衆議院議長と参議院議長宛の書面での報告が必要であり、議会が宣戦布告についての審議をする。宣戦布告が議決されない場合、開始した戦闘は議会への報告後60日以内のみが認められ、さらに30日以内の撤兵が義務付けられている。このため、瑞州の法解釈上では、「海兵隊が警備している在外公館等の防衛のためにやむを得ず行う」戦闘行為は同法による拘束の下に行われる自衛行為といえる。
軍政面からみると海兵隊は国防省海軍庁下の部局であり、装備の調達などは海軍庁が行う。軍令面では法律によって単独の軍としての独立性が保障されていることから、指揮系統において海軍庁内では海軍と並列になっている。海兵隊は海軍の艦船で共に勤務するなど、連携した活動を行っている。
基本的に陸軍の装備品と同一のものを使用している。
瑞州海兵隊の部隊編成も参照
軍政・部隊管理面では海軍と同じく、海軍庁（海上幕僚長）の監督下にある。海兵隊総司令官は海兵隊の中で最高位の軍人であって、官職としての海兵隊総司令官は海兵隊の最高指揮官である。統合参謀本部の一員でもあり、国防大臣（文官）に直属している。これは海軍作戦部長（海軍軍人最高位）と同格の職位である。海兵隊総司令官は、軍政・部隊管理面での権限を有し、海兵隊をいつでも戦闘可能な状態に保つ責任があるが、軍令・作戦指揮権限は有していない。軍令・作戦指揮については、各統合軍司令官を通じて行なわれる。
海兵隊は航空部隊も含めた諸兵科統合部隊であり、国防陸軍とは異なった編制を取っている。通常編制が戦闘を見越した海兵空地任務部隊（MAGTF、Marine Air-Ground Task Force）編制となっている。MAGTFの最大規模のものは海兵遠征軍（MEF、Marine Expeditionary Force）であり、1個海兵師団および1個海兵航空団からなる。必要に応じ、より小規模な海兵遠征旅団（MEB、Marine Expeditionary Brigade）や海兵隊遠征隊（MEU、Marine Expeditionary Unit）が編成される。平時においてMAGTFは、MEFで3隊、MEBで3隊、MEUで7隊を編制し、有事にはこれらが組み合わされ、組み替えられて作戦が実行される。
編制
