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動画配信サービス／VOD

登録日：2024/11/01 Fri 23:40:00
更新日：2025/05/19 Mon 19:39:45
所要時間：約 6 分で読めます


動画配信サービスとはインターネットを介して番組を提供するサービスのこと。
英語では「Video On Demand」略して「VOD」。
他にはOTT（オーバーザトップ）と呼ばれることもある。

概要

2010年代以降本格的に普及したWeb経由のサービスである。
テレビ放送や映画館とは異なり、24時間365日端末があればどんな場所でも視聴できるのが強みである。
似たような概念でYouTube等に代表される「動画共有サービス」もあるが、そちらは「個人で動画をアップロードできる」「必ずしも営利を目的としていない」等で異なっている。

各種VODは主にスマートフォン・パソコン向けに提供されているが、サービスによってはテレビ・ゲーム機・ストリーミングメディアプレーヤーでも使用できる。
VODが台頭した影響で従来のテレビからチューナーを廃してVOD視聴に特化した「チューナーレステレビ」と呼ばれる製品も新たに登場している。これは一般のテレビと違い単体では地上デジタル放送経由で番組視聴は不可能*1。

オリジナル番組を制作する会社も増えており、その内容は様々だがテレビや劇場では規制されやすい作品（流血等過激な描写の多いもの）が作られる傾向が多い。
なお、一部のオリジナル作品はテレビ放送されることがある。たいていはキー局出資作品で深夜関東ローカル枠での放送だが、NHKは「映画会社から作品を買い付けるようなもの」という考え方からアマプラ・ネトフリ作品を購入して全国放送した例もある。
また、スポーツ中継については地上波やBSでは流しにくいコンテンツ（F1や海外サッカー、ボクシング等）を配信する例が多く、サービスによっては独占中継を行い、結果として放映権料の高騰を引き起こしているとの批判もある。
オリジナル制作ではない映像作品でも、「この作品が見れるのは特定のVODだけ」という手段を取って客を集める事も多い。そのためオタクなら複数のサービスを契約していることもしばしば。

利用者から定期的に料金を徴収して運営する完全有料型(サブスクリプション方式)から、従来のテレビ放送需要の受け皿として広告収入で運営される(＝視聴者には課金を強制しない)もの、双方を組み合わせたものが存在する。

VODサービスの台頭に伴いそれまで主流だったDVD・BDソフトの売り上げが激減し、それまで主流だったレンタルサービス店の閉店だったりCDショップや家電量販店のソフト売場の縮小・閉鎖が相次ぐなど大きな変動を起こした。
個人視聴のメディアという視点から見ると、1960年代から長らく続いていたビデオテープ→レーザーディスク→DVD→BDという「再生装置とソフト」の関係が大きく崩れた歴史的転換点と言えよう。

一方、2020年代以降は乱立に伴う過当競争でサービスを終了する事業者も現れ、前述した「独占配信作品」については終了とともに視聴不可能になるリスクも生じるようになった。
作品によってはサービス元を移籍して継続する例もあるが、下手をするとソフト化もされないまま封印作品になりかねないのである。

また、ドラマ作品は地上波のテレビ番組で話題になり、森田望智や一ノ瀬ワタルのようにブレイクのきっかけをつかんだ俳優も少なくないが、バラエティについては話題になる例も少なく、明確な成功作品といえばアマプラの「ドキュメンタル」ぐらいしか例がないのが実情である。
放送作家の飯塚大悟は「テレビのように同じ時間を共有し、その様子をSNSで同時に実況する楽しみがなく視聴後のネタバレ感想も書きにくい」ことが理由の一つとしている。


主なVOD


※以降の部分は特に変化の多い事柄を扱っているため、記述の情報が古くなる確率も高いのでご注意ください。

Netflix


VODの巨人その1。日本には2015年に進出。日本では「ネトフリ」の愛称で知られる。
元々はインターネットレンタルビデオ店でそちらでも実績を積んでいたが、2007年以降は先を見通して配信事業重視に転換し*2、大幅躍進と国際展開に成功した。
オリジナル作品にも早くから力を入れており、金に糸目をつけない制作体制が最大の特徴。
例えばドラマ一話の制作費は1億とされており、これは地上波民放プライム帯の3倍の額だという。「ONE PIECE」の実写版については1シーズン（8話）の制作費が212億と言われており、この額はハリウッド映画が10本製作可能で、これまでのテレビアニメ全シリーズの制作費も大きく凌駕する。
そのせいか「火花」「全裸監督」「地面師たち」「極悪女王」など、世間一般で話題になる作品も少なくない。
世界中の制作会社にアニメ・ドラマ問わず出資し作品を確保する手段を確立した。

Amazon Prime Video


VODの巨人その2。Amazon Prime会員の特典で日本では「アマプラ」の愛称で知られる。
Amazonを頻繁に利用する者ならば普段の買い物を便利にするついでで視聴可能なのが強み。
ただし会員限定無料配信番組については定期的に入れ替わったり、入れ替わるどころか「この番組は視聴できません」と配信されていた名残だけ存在する作品もある。
会員特典とはいえAmazonの豊富な資金力を生かしたオリジナル作品も多い。
アニメだとエンディングを自動でスキップしたりイントロ(オープニング)を1ボタンでスキップできるため惰性で見やすい。
一方でこの機能がED後のCパートを飛ばそうとしたり、スキップボタンが画面の右下を隠し続ける弊害もあるため賛否両論。
連続再生機能をオフにしてもカウントダウンが消えるだけでNext upというサムネイル表示は画面内に残るのもUIの弊害である。
会員の数ある特典の一つという時点で致し方ないのだが、他のVODサービスと比較すると視聴可能な作品数が少ないのも欠点として挙げられる。
一部の番組については会員でなくとも個別に買い取りも可能。こちらは無料配信のみ終了したもの、一部の映画作品が該当する。


Disney+


VODの巨人その3。ディズニーの映像事業の中核を担っており、テレビ事業や映画よりも優先される傾向も。
またディズニーがM&Aで同業他社の買収を増やしていることもあり、ディズニー系以外の作品も増加傾向にある。こうした作品は別ブランドの『STAR』名義で配信されていることが多い。

日本では2020年にNTTドコモと合弁事業だったディズニーデラックスを発展解消する形で登場。
そのため発足当初はドコモ色が強くdアカウント取得が必須で、スペックや配信作品も日本国外とは異なる仕様だった。
それでもコロナ禍において一部の映画に適用されたディズニープラスの対象国では配信限定または映画館と配信で同時展開の方針には日本も当然含まれており、結果的に他国とは異なる環境での鑑賞を余儀なくされた。2021年秋から本国による管理に変更され、仕様が本国版と同様に整えられた。
それ以降はKDDI系のJCOM等とも事業提携するようになった。
連続再生機能に短所があり、パソコンやテレビで見ている場合に見てるエピソードが小さくなり、次のエピソードのあらすじがでかでかと表示されてしまうのだ。没入感が削がれまくる。

Hulu


米国の大手テレビ局や映画会社が共同出資して設立。2024年現在はディズニーの完全子会社である。
そのため将来的にはDisney+と統合することを宣言している。
本国アメリカに次いで日本にも2011年に進出したが日本向けの番組調達に苦戦。
そのため日本事業を2014年に日本テレビに売却し、日テレ主導のVODとして再編成されることになった。
その後は安定して成長し、本国Huluも再出資している他、Disney+とのセットプランを日本でも提供開始するなど協働関係にある。

U-NEXT


日本発最大手。2007年にUSENが『GyaO Next』として設立したが、GyaOをヤフーに売却した後に2009年に『U-NEXT』に改名。
他の主要VODとは違い、映像以外にも書籍・漫画にも対応しており作品数だけなら日本国内有数。またアニメ本編のみならずOVAなども配信されているのはアニヲタには嬉しいポイント。アダルト動画もこっそりと配信されている。
TBSテレビ・テレビ東京・WOWOWとの共同OTTだった『Paravi』を吸収した関係でTBSも20%出資するようになった。
当項目の中でもトップの視聴可能作品数を誇るものの、それゆえに月額が約2200円とぶっちぎりの高価格帯*3。初めてU-NEXT登録を考える者はここで二の足を踏む。

ただし特典として内部の有償コンテンツに使えるポイントが毎月1200ポイント還元されるため、それを有意義に使えるのであれば実質約1000円と特別高くはない程度に収まる。色々と計算が必要である。
子会社の通信会社y.u.mobileではU-NEXT込みの通話・SMS・データ通信対応のSIMを提供しており、普通に別々で契約するより安くできる。
毎月貰えるポイントを使い追加のデータを購入することも可能。長期的にU-NEXTを契約しつつ携帯電話代も安くしたい人にはこれも手か。
アニメのみで安価になった『アニメ放題』も別で運営しているので人によってはそれもありかもしれない。
またCCCと連携してTSUTAYAプレミアムNEXTも展開している。こちらはTSUTAYA実店舗で旧作DVD/Blu-rayが借り放題*4になるので配信されていない作品を視聴できる可能性がある。
値段も本家と同じなのでレンタル可能なTSUTAYAが行動範囲にある人は検討してもいい。

地味な特徴だが、オープニングやエンディングなどの「自動スキップ機能」が非常に充実している。自動スキップ、手動スキップ、スキップしないをそれぞれ設定でき、しかもED後にCパートやエンドカードがある場合にはそれがしっかり見れる。連続再生機能も本編映像中は邪魔してこない親切設計。

ABEMA


サイバーエージェントとテレビ朝日の共同出資。かつてはAbemaTVという名称だった。
運営のサイバーエージェントはインターネットサービス事業における「アメーバブログ」でもお馴染みで、本来はこのVODサービスもAmebaTVにする予定だったが、
カナダに同じくVOD事業を手掛ける同名の会社があるので、被りを避けつつアメーバの語感を残した*5AbemaTVにしたという苦心の経緯がある。
他のVODとは異なり「インターネットテレビ」を標榜しており、番組表に従って放送される・CMで利益を確保するのはテレビと変わらない。
ニュース・バラエティ・スポーツ・ドラマ/映画・アニメなど種類別に複数個のチャンネルから構成されているので、実態としてはケーブルテレビに近い。
そのため基本無料制だが、有料会員になると(生放送以外の)CM無効化、見逃し配信、限定番組が見られる恩恵がある。

アニメに関しては最新作・話題作、ジャンル別、時代別という形で細かくチャンネルが分かれており、アニメだけで10チャンネル以上存在。『プリキュア』シリーズや『あたしンち』なども専用のチャンネルが設けられている。
テレ朝と連携している関係からテレビ朝日アナウンサーが登場する番組も多く、テレ朝制作番組の続編・スピンオフもこちらで配信されることが多い。

ABEMAの存在はテレビ朝日の編成にも多大な影響を与え、2020年代以降民放各局が視聴率調査のリニューアルを受けて13～49歳をターゲットにした「コア視聴率」を確保する編成を強化する一方、テレ朝は昭和歌謡や紀行番組など中高年層向けの編成を強化するようになり、若年層向け番組は特番を除きゴールデン・プライム帯から姿を消すこととなった*6。
そのため視聴率に関しては世帯・個人ともテレビ朝日が首位に立つようになったが、コア視聴率については日本テレビの半分以下、営業成績も6割程度と収益は逆に悪化したとされる。

TVer


録画視聴の普及や社会のインターネットシフトを受けて、視聴率の実態把握ができていないことに危機感を持った民放キー局と大手広告代理店らが合同で設立し、2015年からサービス開始。
地上波民放の番組を同時配信で見れる唯一無二の個性を持つ。テレビと同様にCMで利益を得る仕組みなので視聴するだけなら無料である。
基本は新作番組の配信だが、時折アニメ・ドラマの旧作一斉配信をやるのでその辺も見逃せないところ。
また、2020年代に入ると配信オリジナル番組も登場するようになり、「芸能人格付けチェック」のおまけ企画（浜田とアシスタントの格付け）のように、地上波からそちらにシフトした番組もある。
民放地上波をインターネット経由で見られるようにしただけと言えばそうなのだが、思わぬ番組が視聴されていることが発覚するなど業界にも大きな影響を与えた。
また、キャスティングの若返りや編成の見直しなど、後年実施されるビデオリサーチの視聴率調査リニューアルにも影響を与え、テレビ局・広告代理店の課題だった若年層への接点が確保できたのも業界的には良かったとのこと。
当初はテレビドラマメインだったが年を追うごとに配信番組が増加し、2020年からは独立局も参加するようになり、日本全国で通じるVODとして成長した。
2022年4月からゴールデン・プライム帯を中心とした同時配信も開始している*7。
その結果、録画に興味が無い人は受像機としてのテレビを持つ理由はなくなったとして処分し始めている
実際、最近では「視聴率」よりも「TVer再生回数・お気に入り登録数」をアピールするテレビ局が急増している。
また、地域別では民放過疎地帯と呼ばれる県（宮崎県・高知県・沖縄県等）での利用率が特段に高いという。
ただし、アニメ作品は冒頭の理由から配信が少なく、スポーツについても中継する競技が限られる。特に後者は国民的に関心の高い大会も当てはまるため、「TVerでは◯◯の中継は実施しません」と注意書きが記される。
また、（地上波放送時点で）他団体・他局から借りている映像は配信されず、その部分は真っ黒もしくは蓋かぶせ処理がなされる*8。
基本的な配信期間は地上波の本放送終了→次回放送までだが、出演者がその間何かやらかした際*9には即座に配信停止となってしまう。
最初の視聴時には生年月日と住所の入力が求められている。そのため、成人以上の視聴者向けに地上波では姿を消したタバコ（加熱式）のCMも配信されており物議を呼んだ。
他のサービスに無い特徴として、2021年から毎年3月に前年各部門で再生回数の高かった作品を表彰する「TVerアワード」が開催されている。

NHKプラス


その名の通りNHK制作番組の見逃し配信サービスで、2020年4月から開始。
NHKでは2008年から「NHKオンデマンド」という有料の配信サービスを開始していたが、TVerの開始後はNHKでも同様のサービスを実施してほしいとの要望もあったことから導入された。
先のTVerと異なり24時間同時配信（南関東地区基準）を実施しているのが最大の特徴。
登録に際しては受信契約の状況確認が必要だが、メールアドレスとパスワードがあれば仮登録として一か月間お試し視聴が可能。

DAZN


スポーツに特化した英国発のVOD。
様々な競技の放映権を購入しているがとりわけサッカーに力を入れており、日本においてはJリーグの放映権を2017年から10年分契約し話題を呼んだ。
それまでスポーツ中継と言えば衛星放送の独壇場というイメージだったが、DAZNの台頭でBS各社が配信サービスに参入。これに伴いAMラジオ局でプロ野球中継の撤退・削減、それ以外の国際大会でもテレビ中継が撤退するなど大規模な変動を巻き起こした。
一方、前述した放映権料の高騰に伴う料金改定が頻繁に行われ、元々高めの月額が初期（2016年）から2023～24年あたりにかけて倍増してしまっている*10。
一方でコンテンツの量・質に関してはむしろ低下している部分もあるなど問題を抱えており、特に自転車乗りにとってはJ SPORTSから一部のレース中継を強奪したとして目の敵にされている（結局視聴者が伸びなくて放送権を返却したが）。
一応、CM付の無料動画や野球に特化した「ベースボール」などの割安プランも実装されているが……。
割引サービスも終了したもの含めていくつか例があり、特に後述のDMMプレミアム(DMMTV)と同時に契約する「DMM×DAZNホーダイ」というのが提供されており、これはDAZN単体で契約するより少し安いという不思議な仕様になっている。
なお中継以外にも少数ながらバラエティやスポーツアニメも配信している。

dアニメストア


NTTドコモとKADOKAWAの合弁会社であるドコモ・アニメストアが運営する。
名前の通りアニメに特化しているVODで作品数は日本随一。またアニメに特化している分、月額料金も比較的安い。
ニコニコ動画やAmazon Prime Videoに個別のチャンネルとして出店しており、特に「ニコニコ支店」と題したニコニコ動画版ではコメントを流しながら充実ラインナップのアニメを見れるのが唯一無二の特権。

DMM TV


アマプラ同様、「DMMプレミアム」のサービスの一部として提供されている。
アニメの作品数は多め、かつアニメ以外のコンテンツも取り扱っている。
『大脱出』、『LUPIN ZERO』といった地上波では放送が困難な内容のバラエティ、アニメといったオリジナルコンテンツも目玉となっている。
dアニメストアとは料金的にも近く、アニメ以外も重視する場合はこちらを選ぶのもありかもしれない。
こちらもU-NEXT同様アダルト動画も視聴可能。部門はDMMTVのサービスイン前に「DMM」から「FANZAグレープアイスバー」という名称で分離したため、そちらからログインする必要があるが、アカウントと料金自体は相互に使える。ついでにPlusという追加料金でラインナップが増えるサービスも存在する。

Crunchyroll


米ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント傘下のVOD。日本では事業展開していない。
主に日本のアニメを含む東アジア系の番組が提供されており、無料でも視聴できることから日本国外のアニオタにはよく知られているVODである。
日本動画協会にも加盟しており、アニメ制作の際には出資も行っている。

J SPORTS オンデマンド

もともとCSで4ch体制と放送枠の太さには定評のあるJスポにさらに追加された5ch目。
一部のケーブルテレビ等はオンデマンドの料金込の場合があるので要確認。
DAZN同様に「全部プラン」と「特定ジャンルプラン」の2種類があるが、ぶっちゃけ特定ジャンルプランは「本当にそれしか見ない」人向けで、
2つ以上跨いで視聴するのであれば全部プランの方が安い。
一応VODに入るが、モータースポーツとサイクルロードレースを中心に「CSと同時生放送」の番組が非常に多いのが特徴。
そのため「どこでもJ SPORTS」兼「見逃し配信」という感じが強い。
注意点としてはオンデマンド限定の番組もあるのと、逆にメジャーリーグ中継等オンデマンド対象外の番組もあるので、自分が見たいジャンルがオンデマンドに流れているかはチェックしておきたいところ。

その他

  • NHKオンデマンド
  • FOD(フジテレビ系)
  • TELASA(テレ朝とKDDIが共同出資)
  • WOWOWオンデマンド
  • Lemino(docomo系)
  • Rakuten TV(楽天系)
  • バンダイチャンネル
  • J:COM STREAM
  • TSUBURAYA IMAGINATION　他多数



追記・修正は契約しているVODの物を中心にお願いします。

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最終更新：2025年05月19日 19:39

*1 レコーダー等を繋げている場合はそこから出力して視聴はできる。また後述のテレビ局系VOD経由なら単体でも番組視聴が可能。

*2 祖業のレンタルビデオ事業は2023年まで続き、終了決定後は在庫処分を兼ねて返却しなくてOKとした。

*3 参考までにAmazon Prime Videoが月額600円、Disney+が月額990円。

*4 CDは不可。ネット経由でのレンタルも非対応。

*5 abemaを右から逆に読むと「ameba」になるのも名称決定の決め手になったという。

*6 但し準キー局のABCテレビについては全国ネット・ローカルとも「コア視聴率」を狙った番組を編成する傾向にある。

*7 日本テレビ系列のみ2020年10月から3か月間試験的に実施し、2021年10月から本格的な配信を開始している。

*8 そうした番組については「リアルタイムでの視聴をお願いします」でSNSで告知する例もある。

*9 当人の出演以外にも、トークの中で当人の話題が出てきた場合も対象になるなどかなり厳しい基準となっている。

*10 これでも諸外国の料金と比べてもマシなレベルらしく、海外ユーザーの中にはVPN経由で日本版のDAZNを視聴している人もいるとか。