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反日企業/一般/さ行 - (2022/01/18 (火) 12:14:45) の編集履歴(バックアップ)


企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
佐鳴予備校 南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用。作成日自体が古い問題を使いまわしているため 学研など S
シネカノン 電通などと結託して、「韓流ブーム」を捏造した元凶。
売国奴・井筒和幸のパトロン。経営不振により民事再生法を申請したが、息の根を止めるまで油断大敵。
MOVIX、テアトルなど SSS+
社会批評社 小西誠が社長を務める出版社。反日・反国防を是とする書物を多数出版している。
但しパチンコに批判的な書物を出版していることは評価。
ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など S
SHARP 家電メーカー。中華民国鴻海精密工業(会長が親中派で知られる郭台銘)の子会社である。
(1)液晶パネル事業においてサムスンと業務提携を結んでいる。
(2)不具合が多くアフターサービスにおいてはずさんな対応が有名で、企業モラルも著しく低下している。
(3)傲慢な企業体質が災いして国内外の企業に対して様々な問題を引き起こし、国内の企業力の減退、海外に於ける日本企業の信頼下落の一因となっている。
(4)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後も広告を出し続けており、電子書籍配信サービス「GALAPAGOS STORE」サービス内で、スポニチ、サンデー毎日、エコノミスト、Mainichi iTimes等を配信している。
(5)一時期は黒物家電と言われるテレビ等に力を他社以上に入れていたのと、テレビ本体のCMを打ちまくったのでそれだけB-CASの利益となった上、ソフトバンクに多数の端末を納入している
(6)太陽光発電のCMに吉永小百合を起用。
ただし新型コロナウイルス対策で国産マスク製造を行ったことや「GALAPAGOS STORE」においてCCC(TSUTAYA)との合弁を解消、Tポイントサービス系列からも撤退したことは評価
(系列)ダイナブック
東芝、パナソニック、ソニー、エプソンなど S
シュガーレディ 日本ユニセフ協会支援企業(源泉徴収)。
無料試食会でマルチ商法に加担
化粧品は資生堂やDHC、マンダムなど。 SS
ジャニーズ事務所 (1)日本テレビ系列の似非チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸能人を多数出演させている。
(2)2011年末以降、いわゆるジャニーズファンが同社を通じ寄付した震災義援金を、仙台市八木山動物公園にパンダをレンタルするための資金に用いる詐欺行為を行った。さらにこの事が中国領事館建設の流れへとつながっている。
ただし、所属タレント全員に薬物検査を行ったことはプラス。
芸能界以外の、特に真性保守的・愛国的であるアーティスト。
芸能界の正体も参照。
※これら芸能事務所が関係するものに対する一律・無暗な不買は避けること。
S
主婦と生活社 週刊女性を発行している出版社 小学館、展転社、ウェッジ社など。 SS
スタジオジブリ 日本の主要なアニメ制作会社のひとつ。
(1)星野康二社長夫妻は生粋の創価学会員で、池田大作を真剣に尊敬している旨の発言が多い。
(2)創価学会と関係の深い番組・24時間テレビでは、日本テレビ公式のジャケットを制作。
(3)ユーザーからの問い合わせにも、「赤く見えるという勘違いも甚だしい」と言い張り続けるなど、杜撰・稚拙な対応で有名
(4)東日本大震災以降社を挙げて反原発活動を活発に行っている。
ただし近隣諸国への外注依存度が低いこと、六四天安門事件に際して本社に「中国政府は殺人をやめろ」と掲示したことは評価
要審議 SS
前進社 言わずと知れた中核派の公然拠点。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
但し、愛国政治家の著書など一概には言えないので各自判断すること。
SS