| ◇おしゃべり◇ |
| ＢＢＳ |
「反日企業/その他/情報・出版・法律」の編集履歴（バックアップ）一覧に戻る
| 企業名 | 理由 | 主な推奨企業・代替品 | 有害度 |
| 電通 | 広告代理店。詳しくは→電通の正体 テレビを観ない、広告主に電凸くらいしか不買行動ができないと思われているが、ネット検索すると書籍やDVD、アニメグッズなどを販売している。 |
ADK、読売広告社など。但し、ジェイアール東日本企画は非推奨(JR東日本の子会社のため)。 | SSS++ |
| エイベックス・エンタテインメント | ユニバーサル・ミュージック、ソニー・ミュージックエンタテインメントと並ぶ大手レコード会社。 (1)松浦勝人社長は生粋の創価学会員（さらに創価系企業説あり） (2)BoA、東方神起、ICONIQ、VERVAL(m-flo)など韓国出身の芸能人が多く在籍。 (3)覚せい剤で逮捕された押尾学や同じく詐欺事件で逮捕された小室哲哉、ソニーミュージックとトラブルを起こした鈴木亜美や沢尻エリカを引き取るなど、企業モラルを根底から疑うべき行動を取っている。 (4)2chで誕生したモナー を「のまねこ」と称して無断使用し、ネット上の抗議に対しても「ネット＝悪」と反発 (5)セールス方法に問題がある企業として知られるほか、その他数々の違法行為 を繰り返している。 (6)ソニー・ミュージックエンタテインメントほどではないが、電通との深い関わりがある。 （系列）ドワンゴ、ニワンゴ（ニコニコ動画の運営元） |
芸能界以外の、特に真性保守的・愛国的であるアーティスト。 芸能界の正体も参照。 レコード会社単体については要審議。 但し、所属アーティストに対する一律の不買は避けるべし。 |
SSS++ |
| B-CAS | 正式名称は「株式会社ビーエス・コンディショナルアクセスシステムズ」。 テレビ番組の著作権を保護しているが、実際は著作権保護の名を借りた金儲け に走っている。 受信料集めに必死のNHKと結託して、B-CASに記録される個人情報を秘密裏にNHKへ流し、NHKや民放を肥え太らせようとしている危険極まりない企業である。 暴力団と関わりやすい企業であるので、「論外+」となった。 |
反日マスコミを撃退するためにも、単品のB-CASカード（単品での販売は禁止されているが、ネット上などではなぜか単品で販売されている）は買わない。 | SSS++ |
| 解放社 | 言わずと知れた革マル派の公然拠点。警察庁による監視対象団体であるため、「論外+」に昇格。 | 左記の反日企業以外にも出版社は数多く存在する。 ニュース系雑誌は小学館、集英社、展転社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 コミック、ゲーム雑誌は上記他にスクウェア･エニックスなど。 但し、愛国政治家の著書など一概には言えないので各自判断すること。 |
SSS++ |
| 前進社 | 言わずと知れた中核派の公然拠点。警察庁による監視対象団体であるため、「論外+」に昇格。 | SSS++ | |
| 解放出版社 | タイトルから見て反日月刊誌と分かる「部落解放」で有名。 これ以外にも怪しげな書籍を出版している。 |
SSS++ | |
| 金曜日 | 反日週刊誌「週刊金曜日」（通称：週刊金正日）を出版。 石坂啓や落合恵子など、多数の反日有名人が執筆。 |
SSS++ | |
| アジェンダ・プロジェクト(Agenda Project) | 零細出版社兼反日プロパガンダ組織。厳密には企業ではないが、反日雑誌・書籍を全国で販売している。（公式HP ） | SSS++ | |
| 講談社 | (1)毎日新聞の変態記事をつづった「タブロイド・トーキョー」や、反安倍・反麻生を展開する「週刊現代」で有名。 (2)講談社の系列企業・株式会社日刊現代は反日タブロイド紙・日刊ゲンダイを発刊。 (3)フライデー襲撃事件を引き起こした元凶。 この事件によって、週刊誌の胡散臭さが国民に暴露されたが、フライデーは今も刊行されている。 (4)「3×3 EYES（さざんあいず）」や「彼岸島」など、日本人を悪者扱いする漫画を多数出版 するものの、愛国・親日を是とするものはすぐに打ち切られる。 (5)毎日新聞の変態報道が発覚した以後も広告を出し続け ており、不祥事を毎日新聞に擁護させている。 ただし、東京都青少年健全育成条例改正案反対は評価できるが、それ以外の売国行為が酷すぎるため、評価は「論外」。 |
SSS+ | |
| 第三書館 | 違法薬物肯定書、左翼書を多数出版。社長の北川明が元赤軍のテロリストであり、辻元清美と長年公私ともに親密な関係。 | SSS++ | |
| 木楽舎 | ロハス向け雑誌「ソトコト」などを刊行。同誌にてシーシェパードを礼賛する記事を掲載。 | SSS+ | |
| 岩波書店 | 反日雑誌「世界」と「広辞苑」で有名。 動画 朝日・岩波アタック!(完全版) |
SSS+ | |
| KDDI | (1)名誉会長は小沢一郎シンパの稲盛和夫氏。 ※その為AU(旧セルラー・旧ツーカー含む)端末は京セラが多い。 (2)携帯電話サービス・auのニュース配信サービス「EZニュースフラッシュ」「EZニュースEX」のソースが朝日新聞およびテレビ朝日。 (3)KDDIが韓国メーカーから端末を調達、2005年中に発売開始 ただし北朝鮮向け短波ラジオ放送「しおかぜ」の送信業務を行っていることは評価 （系列）GREE、NAVITIME |
各種通信はNTT系を推奨 電子地図・経路検索サービスは要審議。 |
SSS+ |
| 文藝春秋社 | 反日週刊誌「週刊文春」で有名。 上杉隆と結託して、反安倍・反麻生の中傷報道を展開。 海上自衛隊によるインド洋給油活動の内容をろくに把握しないまま「無意味な活動」と批判。 但し、イオン の米産地偽装問題の報道の件について、イオンから圧力をかけられていることについては要審議。 |
左記の反日企業以外にも出版社は数多く存在する。 ニュース系雑誌は小学館、集英社、展転社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 コミック、ゲーム雑誌は上記他にスクウェア･エニックスなど。 但し一概には言えないので各自判断すること。 |
SS+ |
| DeNA（ディー・エヌ・エー） | 「モバゲー」で有名。 (1)社長は熱烈な市場原理主義者。 (2)毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、毎日新聞に広告を掲載 し続けている。 (3)独占禁止法違反で公正取引委員会から排除命令を受ける。 モバゲーの不評多数 （系列）横浜DeNAベイスターズ |
SNSは当サイトのトップページで紹介しているSNS Free Japanを推奨。 Twitterなども代替品になりうる。 ゲームは任天堂、セガ、バンダイナムコ、コナミなど。 野球興業は要審議。 |
SS+ |
| YouTube | 動画投稿サイト世界最大手。 (1)2010年6月「主権回復を目指す会」が反日映画の「ザ・コーヴ」に関するデモ動画をYouTubeに投稿したところ他の動画も削除され（アカウント停止）その理由を聴きに行くと納得のできる説明がなかった。 (2)上に限らず特定の政治家や宗教などの反日行為の証拠となる動画削除される傾向は過去から続いており、日本の異常な「反日無罪」社会を形成させる一因となっている。 (3)創業者が韓国人女性と結婚。 |
要審議 | SS |
| シネカノン | 電通などと結託して、「韓流ブーム」を捏造した元凶。 売国奴・井筒和幸のパトロン。経営不振により民事再生法を申請したが、息の根を止めるまで油断大敵。 |
MOVIX、テアトルなど | SS+ |
| 創出版 | 香山リカ、柳美里、佐高信などの反日主義者が常連執筆者の月刊誌『創（つくる）』を始め、反戦主義・オタク叩きなどの怪しい著書多数。 また、反日映画「靖国」や「ザ・コーヴ」を徹底擁護している。 |
角川グループ、小学館、集英社、展転社など。 週刊誌は新潮社の「週間新潮」など。 |
SS+ |
| 光文社 | 講談社の子会社。 日中友好や反戦主義を謳った怪しい著書を多数出版。 |
SS+ | |
| 栄光ゼミナール | 南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用 | Z会など | SS+ |
| 日本インターネット新聞 | JANJAN-市民の市民による市民のためのメディア を運営している会社。民主党「極右改憲派議員」に注意せよ という記事を、2009年8月31日～2009年9月5日編集部オススメ記事に載せており、編集部オススメ記事を読むと、編集部自体が、自民党や保守を嫌っていることがよくわかる。支持基盤見捨てた自民党の「終わりの始まり」 | J-Castなど、愛国メディアを推奨。 | SS+ |
| mixi（ミクシィ） | ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)サービス。 (1)mixiのニュースは記事の改ざんやミスリード記事のピックアップ、ランキング操作などが 民主党に都合よくなるよう堂々と行なわれている（ソース ）。 実際、政治関係の日記などを1日に複数エントリすると強制退会されるなどの被害も報告されており、本名で登録して、ハンドルネーム使用での愛国、憂国的な書き込みや活動などしてるユーザーは要注意 。 (2)2010年9月10日に韓国最大のSNS「Cyworld（サイワールド）」、中国最大のSNS「Renren（レンレン）」との提携を発表（ソース ）。 (3)2011年2月25日に「ソーシャルフォン」Androidアプリを、ソフトバンクモバイル専用アプリとして先行リリース。 （系列）Find Job |
当サイトのトップページで紹介しているSNS Free Japanを推奨。 Twitterなども代替品になりうる。 |
SS |
| USEN（ユーセン） | (1)エイベックス（売国度:論外）と業務提携している (2)ブラック企業として名高く、労働裁判沙汰多数 (3)マルチ商法に加担したとして、行政処分 を受けたことがある。 (4)かつて傘下にしていた動画サイト・Gyaoの株式をヤフー（ソフトバンク系列）に譲渡した（現在はヤフー傘下）。 |
要審議 | SS |
| ジャニーズ事務所 | (1)日本テレビ系列の偽善チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸能人を出演させている。 (2)2011年末以降、いわゆるジャニーズファンが同社を通じ寄付した震災義援金を、仙台市八木山動物公園にパンダを呼ぶ(レンタルする)ための資金に用いる詐欺行為を行った。さらにこの事が中国領事館建設の流れへとつながっている。 ただし、一時反日マスコミから叩かれていたことがあるため、反日度をSSのままとする。 |
芸能界以外の、特に真性保守的・愛国的であるアーティスト。 芸能界の正体も参照。 ※これら芸能事務所が関係するものに対する一律な不買は避けること。 |
SS |
| 吉本興業 | S-1グランプリの開催、「革命×テレビ」に所属芸人を多数出演させているなど、ソフトバンクグループとの関係が深い。 河本準一の母親生活保護不正受給問題についての悪対応についても更に評価を引き上げる必要がある。 日本テレビ系列の偽善チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸人を出演させている。 ただし、ジャニーズ同様一時反日マスコミから叩かれていたことがあるため、反日度をSSのままとする。 |
SS | |
| インターネット検索エンジン世界最大手。、YouTubeの親会社。 (1)以前に日本海を韓国名の「東海」と表記していたことがある。 (2)現在もGoogleMapでは「尖閣諸島」と中国名の「釣魚群島」を併記している。（さらに中立性のために「釣魚群島」の削除を拒否している。しかし中国版では「釣魚群島」のみ表記されており削除拒否した理由と矛盾している） (3)さらに竹島に至っては韓国領ウルルン島への航路しか書かれておらず韓国領扱い。（「釣魚群島」の削除拒否した理由と矛盾している） (4)更には対馬も韓国領と扱う。 (5)ロシア語版の地図では(ウクライナから不法に奪った)クリミア半島をロシア領、他国版でも独立地域扱い。 「情報統制に関し中国共産党と対立、中国から撤退」と発表されたが実際はひそかにサービスを続けている事が判明したため「SS」とする。 |
Bing、@Niftyなど。 | SS | |
| Cinem@rt （シネマート） |
映画配給・公開会社。 多数の韓流・華流ドラマ・映画の配給・宣伝に従事している。 反日映画「靖国」でわざと上映中止を行い（後に拡大上映）騒動を大きくして日本を貶めた映画館の一つ。 |
MOVIX、テアトルなど | S+ |
| サイバーエージェント | アメーバブログで有名なITサービス企業。 2012年3月、日本の歴史氏のブログが強制削除される事件が発生。同氏による韓国が過去にベトナムで行った蛮行に関する記事に対し、孫正義または関係者が削除指示を出したことが原因。 また、悪質投稿の多くを放置している。 |
要審議 | S |
| Amazon （アマゾン） |
アメリカ企業。通販サイト。 反日勢力に都合の悪い書籍に対しランキング操作や在庫の捏造を行った。（ソース ） |
要審議 | S |
| 劇団四季 | 特亜出身者や在日の役者多数。titletのヲタク部屋「改名組データベース(魚拓)」
電通、JR東日本などの大手反日企業がスポンサーである他、ウォルト・ディズニーの「ライオンキング」（手塚治虫氏の「ジャングル大帝」を無断流用した作品としても知られる）を多数上演している。 |
要審議、ただし宝塚歌劇団は非推奨。 | S |
| 佐鳴予備校 | 南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用。作成日自体が古い問題を使いまわしているため | Z会など | S |
| 後藤啓二コンプライアンス法律事務所 |
オタクの不倶戴天の敵にして反日弁護士の後藤啓二が主催する弁護士事務所。リスク管理、反社会的暴力対策などを主な業務。後藤啓二の正体 を参照。 | 要審議 | S |
| AOL | アメリカのプロバイダ・ポータルサービス。過去にテッド・レオンシス副会長が日本の自虐史観に基づく反日映画「南京」に出資。 | 要審議 | A |
| ウォルト・ディズニー・カンパニー | アメリカのエンターテインメント企業。 作品の内容がほぼ白人至上主義を中心としており、白人以外の民族や国民の文化を否定・侮辱している。 それどころか、「子供のため」ならば、原典や原作を自らの価値観で改竄するため、「原作を大きく逸脱している 」と神話学者や童話作家からの批判が起きている。 原作主義者にとっては、真の敵ともいえる。 さらに、スタジオジブリとの関係が深い。 但し創業者のウォルト・ディズニーは共和党支持者であり、赤狩りにも協力していたためこの評価にとどめる。 |
日本は優れたアニメ・キャラクターの宝庫。例として、シャフトなど ※同社の作品を使用する企業などに対する一律な不買は避けること。 |
A+ |
| コーエーテクモゲームス | ゲームソフト「信長の野望」「三國志」など。 オンラインゲーム「大航海時代Online」で古地図ながら「日本海」を「朝鮮海(MER DE COREE)」と表記。非難を受けて 修正した (新OP )のはよいが時間がかかりすぎている。 但し、 マジコンの販売を禁止させた54社のうちに入っていること、被災地に1000万円を寄付 をしたこと、愛国企業である任天堂と「零 月蝕の仮面 」などでコラボレーションするなど愛国企業との関わりが大きいことは評価。 |
反日度「C」に付き不買必要無しだが今後要注意。 | C- |
| 勉誠出版 | 論文誌「アジア遊学 」を発行。85号目「中国残留孤児の叫び 終わらない戦後」などを発刊。138号目に「植民地朝鮮と帝国日本 ―民族・都市・文化」（しかも執筆陣は全員韓国人教授）が発行予定。2011年1月・南京大虐殺肯定派・笠原十九司氏が編者の「戦争を知らない国民のための日中歴史認識 」も出版。要監視 | 要審議 |
