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反日企業/一般/た行 - (2020/02/28 (金) 20:48:25) の編集履歴(バックアップ)

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企業名	理由	主な推奨企業・代替品	有害度
第三書館	違法薬物肯定書、左翼書を多数出版。社長の北川明が元赤軍のテロリストであり、辻元清美と長年公私ともに親密な関係。	ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 ただし単行本に関しては一概に言えないので各自判断すること。	SSS++
創出版	香山リカ、柳美里、佐高信などの反日主義者が常連執筆者の月刊誌『創（つくる）』を始め、反戦主義・オタク叩きなどの怪しい著書多数。 また、反日映画「靖国」や「ザ・コーヴ」を擁護している。	小学館、展転社、ウェッジ社など。 週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。	SS+
電通	広告代理店。 テレビを観ない、広告主に電凸くらいしか不買行動ができないと思われているが、実は書籍やDVD、アニメグッズなどを販売している。	広告業はADK、読売広告社など。 ※コンテンツ製品(出版物・映像/音楽/ゲームソフト)に関しては原則として社単位の不買は必要なし(個別作品ごとに対応)。	SSS++
東京急行電鉄	(1)実質的創業者・五島慶太の長男で元社長・五島昇が創価学会を礼賛 (2)東急東横線の駅ホームをロッテのCM(Fit's link)にロケーション提供している。 (3)旧社会党系労組とユニオン・ショップ協定を締結している。 (4)東急車輛製造は1980年代に北朝鮮向け車両の製造を行った。 ただし、駅のホームドア設置に積極的な姿勢を示しているなど、安全性を重視している点は評価。 (系列)東急不動産、東急百貨店、東急ハンズ、東急ホテルズ(Tポイント提携企業)など。	JR東日本 ホテルはワシントンホテルやプリンスホテルなどいくらでもある。 広告代理店はADK、読売広告店など。電通は非推奨。 その他の事業については要検討	SS+
東京電力ホールディングス	(1)新潟県中越地震や東日本大震災の原発への対応が非常に悪く、特に東日本大震災ではより震源地に近い女川原発を差し置いて最悪の事態となった(ただし地盤の固さなどから一概に比較できない部分もある)。 (2)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後の対応が一貫しなかった 。	電気は公共事業かつ地域独占だったため、不買は必要なし。	SS
土佐電気鉄道	主に高知県内の軌道・バス事業を運営。 (1)2013年まで毎年のように憲法9条改正反対の広告電車を運転していた。 (2)マルハンの広告電車を運転。 (3)竹本昭和社長と西岡寅八郎会長(何れも当時、後に辞任)が暴力団との関係を誇示。 (3)土佐電ドリームサービスは貸切・空港連絡バスの一部にヒュンダイ・ユニバースを採用している。 ※2014年10月に高知県交通と新設統合(第三セクター方式・とさでん交通)し消滅。	なし(消滅したため) (JR四国、高知駅前観光など)	SSS++
ドン・キホーテ	総合ディスカウントストア。新入社員の約4割に中国人を採用しており、日本人の雇用機会を狭める一因となっている。(ソース ) またWAON(イオン銀行が発行するポイント付電子マネー)の取扱いを行っている。	要検討	S