反日企業

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■1.本ページの目的

本ページは反日・反社会的的な活動を行った、ないしそれに加担するなどした企業をまとめ、結果として消費者の健全な選択に資することを目的としています。

■2.評価の意味

SS S A B C
「終身名誉反日企業」に永久認定。
今後、如何なる愛国的行動を取っても、二度と格付けは変動しない。
日本にかなりの悪影響。
絶対不買したい。
日本に明確な悪影響あり。
ぜひ不買したい。
ほぼ影響ないが今後要注意。
できれば不買したい。
現状悪影響は無視できるが監視対象。
不買対象から外しうる。

※「論外 」は禁止薬物に限定。

■3.注意事項

  1. マスコミ(放送局・新聞社)はこちらに掲載されています。
  2. 本リストは50音順 (数字・アルファベットで始まる企業を除く)で掲載されており、企業名とブランド名が異なる場合(企業名の略称でもある場合を除く)は企業名でソートしています(例:「ファーストリテイリング」は「や~わ行」ではなく「は行」に掲載、一方で「東日本旅客鉄道」は「は行」ではなく「英数」に掲載)。また、持株会社制を採用している企業グループに関しては持株会社の名称で掲載しています。
  3. パチンコ関連企業は、「パチンコ」のエントリをご覧ください。
  4. 消費者金融関連企業は、「消費者金融」のエントリをご覧ください。
  5. 通信機器関連企業は、通信業界の正体をご覧ください。
  6. コメント欄での話し合いなしに勝手に削除、ランク変更などした場合は工作員発生情報掲示板にIPアドレスとドメイン名が掲載されます。

■4.リスト

▲4-1.特亜・在日企業

◆4-1-1.英数

ABCマート/ByteDance/Gmarket/GM大宇/Haansoft/Hynix/KYコーポレーション/LGグループ/LINE/OKWave/Olynpicグループ/Rekoo/Restek/Rising Technology/THE FACE SHOP/USEN(ユーセン)
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
Aホールディングス 韓国ネイバーとソフトバンクの合同会社
ヤフー、ラインのほかZOZOTOWNも経営している
SNSはツイッター、Discord、検索エンジンはBing、エキサイト、ダックダックGoなど。その他は要審議 SSS
ABCマート 在日朝鮮人企業。創業者は三木正浩こと姜正浩
2015年に日本テレビの上重聡アナウンサーにの無利子融資をした
東京靴流通センター、シュープラザなど SSS
ByteDance Tiktokを運営する中国企業。
アメリカや、インドでは、Tiktokのアカウントの個人情報が抜き取られ、悪用される危険性があることからTiktokの利用が禁止されている。(ソース)
また、日本でも犯罪行為や非人道的な行動を自慢するかのような悪質な投稿がかなりある。
インスタグラム、Twitter、SNS Free Japan、Discord、Facebock、niconicoなどいくらでもある。 SSS
Gmarket 韓国企業、インターネットショッピングサービス。「独島はわれらの領土」という歌の歌詞が入った独島守護Tシャツと、鬱陵島や独島のパッケージツアーを販売している。 楽天、メルカリなど SSS
GM大宇 韓国の自動車メーカー。GM傘下。 トヨタ自動車など SS
Haansoft 韓国のソフトウェアメーカー。オフィスソフト「ThinkFree Office」や同ソフトのWeb版「ThinkFree てがるオフィス」を開発。日本ではソースネクストが販売・提供。 オフィスソフトはマイクロソフト、ジャストシステムなど。
WebアプリケーションはMicrosoft Office Web Appsなど。
S
SK Hynix 韓国の半導体メーカー。元現代グループ。主にDRAMとNAND型フラッシュメモリを製造する。 DRAMはエルピーダメモリを推奨。 SS
KYコーポレーション 在日朝鮮人企業。岩手・宮城・山形の各県で焼肉店など計25店舗を展開。
(店舗名一覧)焼肉レストランじゅうじゅう・元氣のでる焼肉やまなか家・元氣のでる焼肉居酒屋やまなか屋・炭火焼肉朴の家・らーめん初代一国堂
要検討 SS
LGグループ 韓国の財閥。2005年に数部門が系列分離したが、今でも提携関係にある。詳細→LGグループ SONY、パナソニックなど SS
OKWave 社長の兼元謙任は帰化在日3世。
同名のQ&Aサイトを運営するほか、在日向けQ&Aサイト「OKWorld」を提供。
また建設業労働者を対象とした貧困ビジネスも行っている。
教えてGooなど SS
Olympicグループ 東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県などでスーパーマーケット・ホームセンター「Olympic」をチェーン展開している。
名誉会長兼創業者の金澤富夫は在日帰化人で、尹芳列と名乗っていた。
ヤオコー、イトーヨーカ堂、ミスターマックス、トライアルなど。
ただし、イオンは非推奨。
SS
OPPO 中国企業
スマートフォンの製造、販売を行っている。
スマートフォンは富士通、Xpedia(SONY)、ASUSなど SS
Rekoo 支那企業。ソーシャルゲーム「サンシャイン牧場」等を開発・運営。 要検討 SS
Restek アメリカ企業。ソフトウェアの販売。
日本支社長は帰化在日3世の韓国人・金口こと金良生
ESET(キヤノン)など。 SS
Rising Technology 支那のソフトウェアメーカー。ウイルス対策ソフト「ウイルスキラー」を開発。日本ではイーフロンティアが販売。 ESET(キヤノン) S
THE FACE SHOP 韓国の化粧品メーカー。イギリスの企業THE BODY SHOPにロゴ等のデザインを似せている。 資生堂、DHC、KOSEなど SS
TP-LINK 支那企業。Wi-Fiルータなどのネットワーク機器を製造・販売。 要検討 S
USEN(ユーセン) 在日帰化人が経営する企業。創業者は宇野康秀こと于康秀
現在の社長CEOは宇野元忠こと于元忠
(1)ブラック企業として名高く、労働裁判沙汰多数
(2)マルチ商法に加担したとして、行政処分 を受けたことがある。
(3)かつて傘下にしていた動画サイト・Gyaoの株式をヤフー(ソフトバンク系列)に譲渡した(現在はヤフー傘下)。
フレッツTV,ひかりテレビなど SSS

◆4-1-2.あ行

アイリスオーヤマ/安楽亭/一龍苑/一和/永中科技/エムケイ/オットギ
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
アイリスオーヤマ 在日企業。
ただし、国産マスク製造の実施 や、防災セットの作成を行ったこと、市民球団ベガルタの支援 などの地域おこしに貢献したことや、新型コロナウイルスで不足していた紙マスク10万枚を日本赤十字社に10万枚寄付している(ソース)
など反日企業とは思えない事例も多数存在している。

(系列)ダイシンカンパニー、アイリスチトセ、アイリス・ファインプロダクツ、アイリスシンヨー、アイリスソーコー、ホウトク、アイリスフーズ
ホームセンターはカインズ、ワークマン、コメリなど
食品は日清食品、サトウ食品などいくらでもある。
家電は三菱電機、東芝、パナソニック、オムロンなど
飲料は、アサヒ飲料、キリンビバレッジ、ダイドードリンコなど
B
安楽亭 在日企業(東証2部上場)。七輪房、からくに屋、上海菜館、Vare、アグリコ(AGRICO)、素苑、まんぼく、TERRA PLATE、チャイニーズガーデン龍饗、カフェビーンズ(CAFE Bean's)、春秋亭を運営。
【関連】デイリーエクスプレス、書楽、サリックスマーチャンダイズシステムズ、相澤、二十一屋、アン情報サービス
牛角、福山通運などの在日韓国人が経営していない企業を推奨 SS
一龍苑 在日朝鮮人企業。 SS
一和 韓国・統一教会系企業。メッコール、高麗人参茶などを販売。
韓国プロサッカーリーグ(Kリーグ)に所属する城南一和天馬も統一教会系。
えひめ飲料、ダイドーなど SSS
永中科技 支那のソフトウェアメーカー。オフィスソフト「EIOffice」を開発。日本ではインターネットテレフォンが販売。 マイクロソフト、ジャストシステムなど。 S
エムケイ 京都府を中心にタクシー事業などを展開。
創業者は在日韓国人の青木定雄(本名:兪奉植)。
また、労働者への賃金未払いも続出している。
要検討 SSS
オットギ 韓国企業。「熱ラーメン」や「チヂミ粉」などを製造・販売 日清食品、十勝新津製麺など SSS

◆4-1-3.か行

金嶋観光グループ/韓国焼肉 豚王-トンキング-/金山軟件(キングソフト)/グラビティ/クリアックス/景福宮/幸泉/ほほん/
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
海賊版・コピーブランド 有名ブランドの商品の模造品を安い値段で売る。当たり前だが著作権法違反であり、またこれは特亜および暴力団との深いパイプもある。またこれを購入することで本来のブランドのイメージを落とし、制作意欲低下にもつながる。壊れやすいものが多いため、絶対に買わないこと。 例え値段が高くとも、正規品を購入。 SSS
覚醒剤(製造・密売商) (1)暴力団の資金源になる(組員のほとんどが在日、同和)。
(2)日本に密輸される覚醒剤のほとんどが特亜のもの。
(3)また、覚醒剤は違法であり、使用すると禁断症状や幻覚症状を引き起こしたり、場合によっては死に至る恐れがある。
覚醒剤は違法。
絶対に使わない。
論外
金嶋観光グループ 民潭の機関紙でとりあげられた在日企業。「カラオケ747」「創作料理 隠れ野」など。 要審議 SS
韓国焼肉 豚王-トンキング- 在日朝鮮人企業。 少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
危険ドラッグ (1)殆どの販売経営は暴力団(約9割は同和、在日)。またミント葉の上に振りかける化学薬品(麻薬としての作用の本体)は中国で製造されている。
(2)かつては新宿の歌舞伎町にある自販機でも危険ドラッグが売られていた。
危険ドラッグの購入は犯罪。
絶対に買うべからず。
論外
金山軟件
(キングソフト)
支那のソフトウェアメーカー。Microsoft Officeそっくりの「キングソフトオフィス」を販売するほか、ウイルス検出率の低さと誤検出の多さで有名な「キングソフトインターネットセキュリティ」、「キングソフト辞書」を無料公開。 オフィスソフトはマイクロソフト、ジャストシステムなど。
セキュリティソフトはトレンドマイクロ、マカフィーなど(他にも無料のセキュリティソフトはある)。
辞書ソフト・辞書サービスは要審議
S
グラビティ 韓国企業。オンラインゲーム「ラグナロクオンライン」シリーズ等を運営。
日本ではガンホー・オンライン・エンターテイメントが運営(ソフトバンクBBが筆頭株主になっている)。
SSS
クリアックス (1)創業者兼会長が民団所属の韓国人。
(2)カラオケ歌広場、ホテル伊藤園、Cafe AYA、漫画喫茶の「まんが広場」を経営。
少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
クレジットカード現金化業者 (1)貸金業法の抜け穴を利用した消費者金融の一つ。
(2)裏で暴力団が関わっている(組員のほとんどが在日、同和)。
(3)法外手数料は当たり前。
(4)また、現金化はクレジットカード会員規約に抵触する恐れがあり、場合によっては消費者が詐欺に問われる可能性がある。
地方銀行や信用金庫を推奨。
但し、朝銀、三メガバンク、新銀行東京は非推奨
SSS
景福宮 在日朝鮮人企業。
箱根の仙石原にて焼肉店を構える。
少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
幸泉 在日朝鮮人企業。 SS
コリアンオープンカフェレストラン のほほん 在日朝鮮人企業。 SS

◆4-1-4.さ行

サムスン/叙々苑/春秋航空/消費者金融/ジンロ(眞露JINRO)/粋苑/寿々苑/炭火焼肉 東海苑/正泰苑/セイムキャピタルホールディング/ソフトバンク
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
サムスン電子 韓国の電機メーカー。主に液晶テレビ、液晶パネル、液晶モニター、DRAM、NAND型フラッシュメモリ、SSD、HDD等を製造。
欧州などで日本の企業と思い込まさせる内容が含まれたCMを放映していた。
また、数々の企業から特許権侵害で訴えられており、多くの訴訟で敗訴している。
モバイル端末は要検討
DRAMはエルピーダメモリを推奨。
SSDはIntelなど。
HDDはSeagate、Western Digitalなど。但しLG、シャープ、ソニーは非推奨。
{※ただし同社に限らず韓国の家電メーカーなどは半導体などのハイテク部品を日本から購入しなければ製品を造ることができない上、対米貿易摩擦の迂回国でもあるため、支那や途上国で売ってもらったほうが日本企業の利益にもつながるので必要な「鵜飼いの鵜」の存在でもある。
SS
叙々苑 在日朝鮮人企業。 少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
春秋航空 支那の航空会社、日本法人「春秋航空日本」によって日本国内線も運航。
(1)首都圏防空の拠点である百里基地に併設されている茨城空港への路線を運航している。
(2)日本法人にはパチンコ機器の製造などを手がける「山佐」が出資している。
航空輸送はJAL(系列含む)など SS
消費者金融・闇金 (1)違法貸金業者「闇金」は暴力団の資金源となっている。
(2)第一次安倍内閣の「改正・利息制限法」や社会問題化によって、経営不振や弱体化に陥ったが、「金貸し」自体を社会から完全に廃業するのは不可能である為、有害性や経営者の素性の周知などを続けるしかない。
(3)消費者金融は近年日本のメガバンク数社と提携している点にも要注意。
地方銀行や信用金庫を推奨。
ただし、三菱UFJ銀行、みずほ銀行は非推奨。
SSS
ジンロ 韓国企業。韓国焼酎販売。 下町のナポレオンいいちこ、宝酒造、森伊蔵、魔王などいくらでもある。 SSS
粋苑 在日朝鮮人企業。 少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
寿々苑 在日朝鮮人企業。 SS
炭火焼肉 東海苑 在日朝鮮人企業。 SS
正泰苑 在日朝鮮人企業。 SS
セイムキャピタルホールディング 在日朝鮮人企業。青森県で「食彩バリバリ」「炙り居酒屋虎」「焼肉屋カルビ広場」を運営。 SS
ソフトバンクグループ (1)在日韓国人を優遇する「在日割引(民団向け割引プラン)」を実施。
(2)(本当に有能なら問題はないが)朝鮮学校や韓国の大学の卒者をほぼ毎年かつ大量に採用(社長が元在日韓国人であることが影響?)
(3)モバイル事業のCMが日本人を侮辱。
(4)上記のCMなどに創価学会員(上戸彩・香川真司)や反日主義者(吉永小百合)を起用。
(5)支那・華為技術製の端末や機器を使用している。
アジアの真実 Yahoo!(ヤフー)の正体も参照
ソフトバンクグループ一覧を参照。 SSS

◆4-1-5.た行

だるま(外食)/奇虎360/チェリオコーポレーション/朝銀/長興屋/東愛産業/東京インテリア家具/東京苑/徳山物産/トラジ
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
だるま(外食) 在日朝鮮人企業。社長・金和秀。
北海道においてジンギスカン店を経営。
少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
奇虎360 中国企業。セキュリティソフト360安全衛士などを販売している。
(系列)オペラ・ソフトウェア
ブラウザはEdge、Fireboxなど。セキュリティソフトはノートンなど SS
チェリオコーポレーション 清涼飲料水メーカー。創業者の管貞人は満洲に住んでいて、後に帰化した人物であり、現在もその一族が経営している。 ダイドードリンコ、ポッカサッポロ、えひめ清涼、キリンビバレッジ、神戸居留地、サンガリアなど。 SS
朝銀 (1)朝鮮総連系の金融機関。
(2)北朝鮮へ預金を不正送金していた。
※破綻・再編が相次ぎ、「ウリ信用組合」(北海道、青森、岩手、宮城、秋田、福島)、「イオ信用組合」(富山、石川、福井、岐阜、静岡、愛知、三重)、「朝銀西信用組合」(島根、岡山、広島、山口、香川、愛媛、福岡、佐賀、長崎、大分)、「ミレ信用組合」(大阪、奈良、和歌山)、「ハナ信用組合」(東京、千葉、長野、新潟、関東)、「京滋信用組合」(京都、滋賀)、「兵庫ひまわり信用組合」(兵庫)が現存。
地方銀行や信用金庫を推奨。
三メガバンク、新銀行東京は非推奨。
SSS
長興屋 在日朝鮮人企業。 牛角などの在日帰化人が経営していない企業を推奨 SS
東愛産業 創業者がクリアックス会長と実兄弟で民団所属の韓国人。ジャンボカラオケ広場、らーめん広場、ジャンボシアター(レンタル)、漫画喫茶の「アットカフェ」を経営。 要審議 SS
東京インテリア家具 東北・関東・中部地方に展開する家具販売をしている
創業者兼社長の利根川弘衛は帰化人5世。
また、人命に関わる家具の大事故も発生するなど、トラブルも多数。
ナフコ、コメリなど SS
東京苑 在日朝鮮人企業。 要審議 SS
徳山物産 在日企業。
キムチ等韓国食材を販売(集英社新書WEBコラム在日一世の記憶)
反日企業を通さないネット通販を利用 SS
トラジ 在日朝鮮人企業。社長・金信彦。
(店舗名一覧)炭火焼肉トラジ、KOREAN BAR CHANGO、和牛焼肉Ginseng、韓国美人食CHEFA、buta-shabu美食豚源、肉割烹とらじ、TORAJI HAWAII
少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS

◆4-1-6.な行

ナカゲン/ニュー テクノロジー ウェーブ/ネクソン/農心
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
ナカゲン 在日企業。
キムチを販売している
在日帰化人が経営しないキムチの販売業者を推奨。 SS
ニュー テクノロジー ウェーブ 韓国のソフトウェアメーカー。ウイルス対策ソフト「ウイルスチェイサー」を開発。日本ではインテリジェント ウェイブが販売。 マカフィーなど。 S
ネクソン 韓国企業。オンラインゲーム「マビノギ」「メイプルストーリー」等を運営。
ユーザーを軽視した行動が多い。
Cygames、mojang、XFLAGなど。
ただしm特亜系のゲーム制作会社は非推奨。
SSS
農心 韓国企業。創業者の辛春浩はロッテ辛格浩会長の弟。
英国食品基準庁(FSA)は当社の製品20種の大量輸入・販売を禁止(放射線処理をした原料が含まれている)した(2005.6.29 中央日報)。
また辛ラーメンはこれまでに異物混入多数(青虫・ゴキブリ・ネズミの頭・蛾・ウジ虫など)。
韓国国内でカルビーの「かっぱえびせん」をパクった「セウカン」というスナック菓子を販売している。
日清食品、十勝新津製麺など SSS

◆4-1-7.は行

ハイアール/百度(Baidu)/バンクオブチャイナ(BOC)/ハンコックタイヤ/ハンビット/現代自動車/ぴょんぴょん舎/華為技術(ファーウェイ)/ファーマフーズ/フーズプロジェクト/プルコギ/ほるもん村/本格炭火焼肉宅配弁当 焼肉屋さんのお弁当/本家かまどや
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
ハイアール 支那の家電メーカー。
日本支社の社員のほとんどが特亜人で占めている。
Panasonic、日立製作所、三菱電機など。
ただし、当然ながらSHARPは非推奨。
S
百度(Baidu) 同名の検索サービスで知られる支那企業。
2012年末、スマートフォン向けに普及していた国産IME(言語入力支援システム)の1つ「Simeji」とその作者2名を買収しヘッドハンティングを行った。(作者はともにIT関連のフリーランサーで、経済的に不安定だったとの噂もある)
検索はBingなど。
IMEはATOK、wnnなど。
SS
パチンコ店・パチンコ台メーカー 極右評論 極右評論 極右評論
(1)パチンコ店経営者の大多数が在日特亜人。
(2)さらに、パチンコに没頭しすぎてパチンコ依存症になったり、乳幼児を車内放置し脱水症状で死亡させたり、営業場所の規制が甘い、監督官庁との癒着、パチンコマネーによるマスコミや政治家への影響力など、社会的悪影響が大きい。
(3)またパチンコ台メーカーのユニバーサルエンターテイメント(旧アルゼ)のようにゲームソフト制作販売・イベントの興行やスポンサーなど、パチンコ以外の事業も行っている場合があるので弊害も多数。
競馬・競輪・競艇・toto等の公営賭博。
ただし、賭博が原因で消費者金融などに手を出してはならない。
SSS
バンクオブチャイナ
(BOC)
支那(自称:中国)の政府系金融機関、「銀行」を名乗っているが実態は工作機関の金庫である。
(系列)BOCアビエーション
要検討 SSS
ハンコックタイヤ 韓国のタイヤメーカー。 住友ゴムなど。 SS
ハンビット オンラインゲーム配信、ゲームポータルサイト運営。
CEOをはじめ会社役員の多くが韓国人。
運営するMMORPG「AIKA」で4万円注ぎ込んだユーザが規約違反行為をしていないのにも関わらずアカウント停止処分
要検討 SSS
現代自動車 韓国の自動車メーカー。
(1)ロゴマークや英語の発音(英語では「ホンダイ」)がホンダと似ており、またキャッチフレーズ「Dream Your Way」がトヨタの「Drive Your Dreams」と似ている。
(2)ソナタ(5代目・NF)の車体デザインがホンダ・アコード(日本名インスパイア)に酷似しているなど、ライバルメーカーの車体デザインをパクっていると指摘されている(参考 )。
(3)労働組合は左翼・従北勢力の巣窟(韓国の左翼は日本同様の奇形左翼 )。
(系列)起亜自動車
※同社製のバス(ヒュンダイ・ユニバース)は九州地方の高速バスで多く使用されているため、同地域での高速バス利用は避けるのが無難。
Fordやメルセデス・ベンツなどの外車やトヨタ自動車など SSS
ぴょんぴょん舎 在日韓国人企業。盛岡冷麺の販売。 少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
ファーウェイ 通信機器大手メーカー。中国企業。
ソフトバンク、AUに多数端末を納入している。
また、中国のウイグル人イスラム教徒を検出するとアラートを発する顔認識ソフトウェアを開発するなど中国政府に協力的な態度を示している。
スマートフォンはXperia、Arrows、ASUS、Acer、VAIOなど
ただし、トーンモバイル(CCC系列)、京セラは非推奨。
SSS
ファーマフーズ 在日企業(代表者 金武祚)、GABA(ギャバ)等の機能性食品素材の開発・販売。
「きむ・むじょう 朝鮮大学校を経て、京都大学大学院で農学博士を取得」(2006/08/03京都新聞)
要検討 SS
フーズプロジェクト 在日朝鮮人企業。北海道および福島県で焼肉店「GAJA」を経営。 少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
プルコギ 在日朝鮮人企業。 少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
ほるもん村 在日朝鮮人企業。 少しくらい値段が高くても、地元のスーパーや百貨店などを利用すべし。 SS
本格炭火焼肉宅配弁当
焼肉屋さんのお弁当
在日朝鮮人企業。 ほっかほっか亭、ほっともっとなど。 SS
本家かまどや 在日韓国人企業。社長・金原弘周(通名)こと金弘周 SS

◆4-1-8.ま行

真心焼肉 芽茂里/マジコン販売企業/麻薬(栽培・密売商)/みょうじん/名月/モランボン/モンシュシュ
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
真心焼肉 芽茂里 在日朝鮮人企業。 牛角など SS
マジコン販売企業 (1)販売業者の大半は在日。(ニンテンドーDS用機器に対する法的措置について 参照)
(2)また、マジコンは違法であり、ゲーム起動機能が違法サイトからDLしたゲームを起動することが出来るなど犯罪を助長させるなどの弊害もあり。
マジコンは違法である。
正規品のゲームを購入。
SSS
麻薬(栽培・密売商) (1)暴力団の資金源になる(組員に在日多数)。
(2)また、麻薬は違法であり、使用すると禁断症状や幻覚症状を引き起こしたり、場合によっては死に至る恐れがある。
麻薬は違法。
絶対に使わない。
SSS
みょうじん 在日朝鮮人企業。
箱根強羅の焼肉店。
牛角など日本人が経営する焼肉店を推奨 SS
名月 在日朝鮮人企業。 SS
モランボン 在日企業。モランボンのほかパチンコチェーンのスパークルなどを経営している。 ブルドックなど
モンシュシュ 代表取締役 金美花、専務 金春花(双子の姉妹)。
堂島ロールを販売。同じ店の同じ名前の商品であるが、原材料の表示が店(工場)によって違う。(今のところ4種類)
1本800円が1本1200円に爆上げ。そして異様なブーム。韓流ブーム同様、堂島ロールも在日による捏造ブームか?
2010年1月20日、モンシュシュの商標権を巡り 洋菓子メーカーのゴンチャロフより提訴される。
モロゾフ、ゴンチャロフ、風月堂など SSS

◆4-1-9.や・ら・わ行

焼肉 韓国料理 金寿苑/焼肉&韓国料理 大長今/焼肉 三幸苑/焼肉ナルゲ/焼肉 にひゃくてん/焼肉の家 マルコ・ポーロ/焼肉 陽山道/ヨシダフーズ・インターナショナル/ラオックス/リーブ21/レイコップ/レノボ/ロッテ/和牛 炭壱
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
焼肉 韓国料理 金寿苑 在日朝鮮人企業。 牛角など在日帰化人が経営していない店を利用すべし。 SS
焼肉&韓国料理 大長今 在日朝鮮人企業。 SS
焼肉 三幸苑 在日朝鮮人企業。 SS
焼肉ナルゲ 在日朝鮮人企業。
渋谷の一等地にて営業中、クルーも特亜系のみのぼったくり店。
SS
焼肉 にひゃくてん 在日朝鮮人企業。
レストラン京王が一部出資しており、世田谷や南大沢などに店を構える。
SS
焼肉の家 マルコ・ポーロ 在日朝鮮人企業。
本店:長野県長野市。
SS
焼肉 陽山道 在日朝鮮人企業。 SS
ヨシダフーズ・インターナショナル 在日企業。ヨシダソース等を販売。吉田準輝の母は韓国出身、父は在日韓国人2世である(「米国版「成りあがり」への道」Nikkei Business2002年09月30日号)
(系列)OIA Global LogisticsR、Jones GolfTM、Forrester’s Golf、Straight Line Sports, LLC、Premier SnowskateRなどスポーツ用品会社数社、さらには刑務所の囚人が作るPrison BluesR ジーンズ、Riverview Restaurant、Yoshida Real Estate Holdings LLCなど
ソースはブルドッグなど。
衣服はLACCOSTEやGAPなど。
その他は要審議。
SS
ラオックス 支那2位の家電量販店・蘇寧電器の傘下。支那人観光客向けに免税店を運営しており、媚中行為がみられる。 ケーズデンキ、エディオン、ノジマ、ジョーシン、ベイシア電器など。(ただし店舗のない地域は要審議)
但しヤマダ電機、ベスト電器、マツヤデンキ、オノデンは非推奨
SS
リーブ21 在日企業。頭髪関係の企業。代表者は盧勝正。 アデランス SS
レイコップ 韓国企業。 ダイソン、東芝、パナソニックなど。 S
レノボ 支那のPCメーカー。2004年、IBMのPC部門を買収。主な製品に「ThinkPad」がある。
支那政府はレジェンドホールディングス(レノボ株の42.3%を保有する持株会社)を通じて間接的に株を保有し、筆頭株主である。
特に目立った反日行動は見られないが、前述のとおり中国政府の影響下にあるので油断はできない。
2011年1月27日に、NECとともに合弁会社の設立を発表(ソース )。
S
ロッテ (1)創業者でグループ会長の重光武雄は在日韓国人。本名・辛格浩(シンキョクホ)。
(2)韓国ロッテドットコムでは「独島を見学できる旅行商品」の提供も行っている。CMに反日タレントのBoA、東方神起を起用したこともある(両者は伊藤博文を暗殺した安重根の映画プロモーションに参加、BoAは安重根記念事業会に5千万ウォンの寄付を行っている)
(3)また、韓国国内で江崎グリコの「ポッキー」をパクったスナック菓子「ペペロ」を販売している。
(系列)Dole・HERSHEY'S・雪印アイス(LOTTESNOW)・レディーボーデン ・千葉ロッテマリーンズ・ロッテリア・クリスピークリームドーナツジャパン・バーガーキング・銀座コージーコーナー・メリーチョコレート等
野球興業、食料品は要審議。
ファーストフードチェーンはマクドナルド、モスバーガー、ケンタッキーなど。
詳しくはロッテグループ一覧を参照。
SSS
和牛 炭壱 在日朝鮮人企業。 牛角などの在日帰化人以外の人が経営する企業を推奨 SS


▲4-2.上記以外の企業

◆4-2-1.英数

Amazon(アマゾン)/ANAホールディングス/AOL/Apple/Cinem@rt(シネマート)/DAYS JAPAN/DELL(デル)/F‐Secure(エフセキュア)/Google/HIS/IBM/iriver/KDDI(au)/LUSH/ODN/SORYU/Y!mobile
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
Amazon
(アマゾン)
アメリカ企業。通販サイト。
反日勢力に都合の悪い書籍に対しランキング操作や在庫の捏造を行った。(ソース
日本への税金未払いで有名
電子商取引(通販)は楽天市場、動画配信はdTV、ひかりTV、ネットフリックスなど S
ANAホールディングス 大手航空会社などを傘下に持つ持株会社、問題行動があまりにも多いためここには一部のみ掲載。
(1)アシアナ航空と資本提携や客室乗務員の相互乗務を行っているにもかかわらず対馬路線を実質的に独占。
(2)二代目社長・岡崎嘉平太が日台国交断絶に至る流れで主導的役割を果たした。
(3)雫石事故の責任と賠償を政府・航空自衛隊に転嫁。
(4)マスコミ・電通などと結託しての競合企業叩きが長年にわたり行われている。
(6)他の航空会社に対して共産党が行っている批判の多くがこの会社にも当てはまるにもかかわらず、同党は殆ど追及していない(裏で結託?)。
※その他の事案は右記リンク先ページを参照。
こちらを参照。 SSS
AOL アメリカのプロバイダ・ポータルサービス。過去にテッド・レオンシス副会長が日本の自虐史観に基づく反日映画「南京」に出資。 要審議 A
Apple アメリカ企業。
(1)iPhoneの部品の中枢にサムスン電子を使用しており、関係も濃厚
(2)日本への税金未払いで有名
(3)有名人や週刊誌等にお金を渡してライバルメーカーを批判させ、自社製品を優位に立たせるステルスマーケティングを行っていることで悪名高い。
(ソース1 )(ソース2
(4)電話サポートは購入後90日間しか受け付けない iPhone4ではリコールではなくケースを配り、iPhone6では米国において1万人から訴訟されてもリコールをしない などサポート対応も悪い。
(5)iPhone標準マップアプリにて竹島を韓国通名で表記、日本版iPhoneのみ竹島表記するなど韓国と同じ悪質な対応
PCはNEC、富士通、VAIO、パナソニックなど、モバイル端末はXperiaなど、音楽プレイヤーはWalkman SS
Cinem@rt
(シネマート)
映画配給・公開会社。
多数の韓流・華流ドラマ・映画の配給・宣伝に従事している。
反日映画「靖国」でわざと上映中止を行い(後に拡大上映)騒動を大きくして日本を貶めた映画館の一つ。
MOVIX、テアトルなど S
DAYS JAPAN 以前は講談社が発行していた反日雑誌「DAYS JAPAN」の現在の発行・出版元 ニュース系雑誌は小学館、集英社、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 SS
DELL(デル) アメリカのPCメーカー。
(1)2002年末に中国にコールセンターを開設、中国企業の百度(Baidu)や中国移動(China Mobile)と共同開発を行っている親中企業。
(2)日米双方、コールセンターやサポートにおけるずさんな顧客対応を改める様子が無く、自社で直接面接を行った求職者を人材派遣業者に紹介し派遣社員とする違法行為を行うなど、企業モラルも欠如している。
(3)特に日本では職場環境が悪く、労働組合により何回も労働裁判を行っている。
ノートPCは、Let's note (Panasonic)、VAIOなど。
デスクトップPCは、EPSON、NEC、富士通など。
サーバーは富士通、EPSON、日立製作所など。
家電は上記他に日立製作所、三菱電機など。
S
F‐Secure(エフセキュア) F-Secure フィンランドのヘルシンキに本社を置くソフトウェア会社。
エフセキア社員による個人情報不正取得事件 。
エフセキュア日本法人の社員とされる男が漫画家はすみとしこのイラストにいいね!を付けた人物の個人情報を(facebookの非公開情報なども含む)Twitter上で400人以上拡散させた事件 facebook、スマートフォンなどから個人情報を不正に取得、取引先が共産党支持だと分かった際に優先的に発注する、その後主要取引先をHPから削除されたと言う会社ぐるみで全体が反日の可能性が大、他にも残留組がいるとされる。
ESET(キヤノン) SS
Google インターネット検索エンジン世界最大手。
(1)以前に日本海を韓国名の「東海」と表記していたことがある。
(2)現在もGoogleMapでは「尖閣諸島」と中国名の「釣魚群島」を併記している。(さらに中立性のために「釣魚群島」の削除を拒否している。しかし中国版では「釣魚群島」のみ表記されており削除拒否した理由と矛盾している)
(3)さらに竹島に至っては韓国領ウルルン島への航路しか書かれておらず韓国領扱い。(「釣魚群島」の削除拒否した理由と矛盾している)
(4)更には対馬も韓国領と扱う。
(5)ロシア語版の地図では(ウクライナから不法に奪った)クリミア半島をロシア領、他国版でも独立地域扱い。
(系列)Niantic、Youtubeなど
マイクロソフト、Bing、NTTドコモ、OCN、ニコニコ動画など。 S
HIS 澤田ホーディングス関連の旅行代理店。
(1)安く人気があることを理由に反日国への旅行商品を大きく宣伝しており、企業モラルが疑われる。
(2)WAHAHA本舗(創価学会系劇団、教団の広告塔・久本雅美などが所属)のスポンサー。
(3)コードプロジェクト に参加しているのにも関わらず、毎日新聞による一連の変態報道以後も広告を出し続けている。
(4)スカイマークは国内の航空会社で唯一BOCアビエーション(支那銀行の完全子会社)から航空機をリースしている。
(5)九州産交バスは高速バス・空港連絡バスの一部にヒュンダイ・ユニバースを採用している。
(系列)スカイマーク・ハウステンボス・九州産業交通・エイチエス証券・外為どっとコムなど
旅行・証券業は要審議。
空運はJAL(系列含む)
SS
IBM (1)日本IBMの元会長・北城恪太郎は経済同友会代表幹事として首相の靖国神社参拝自粛や、全戦争犠牲者に対する無宗教の追悼碑建立を求めた。(ソース
(2)PC事業をレノボへ売却している。
ノートPCは、Let's note (Panasonic)、VAIOなど。
デスクトップPCは、EPSON、NEC、富士通など。
サーバーは富士通、EPSON、日立製作所など。
家電は上記他に日立製作所、三菱電機など。
S
KDDI 大手携帯会社。
(1)テレビ朝日との共同配信アプリのTELASAを出した
(2)韓国NHNと業務提携している。
(3)韓国語専用翻訳アプリ「翻訳カメラ」をリリース
(4)同社の総研特別研究員が韓国人である趙章恩
(5)KDDI データセンター「TELEHOUSE」を韓国拠点に開設)
(6)iPhone 5の広告虚偽表示を過去に行っている。
(7)Amazonの配信サービスであるAmazonプライムと提携した携帯プランを販売している。
ただし北朝鮮向け短波ラジオ放送「しおかぜ」の送信業務を行っていること、愛国企業であるトヨタ自動車が出資していることは評価
(系列)GREE、NAVITIME、UQモバイル、イーオンホールディングス、JCOM
各種通信はドコモなどNTT系を推奨
電子地図・経路検索サービスは要審議。
S
LUSH 化粧品メーカー。ヴィーガン推奨、アロマ石鹸で有名
環境テロ団体シーシェパードに多額の献金をしている。
ただし東日本大震災の被災地支援、国産野菜・果物の使用していることは評価。
要審議 S
ODN ソフトバンク系列 OCNなど。 S
SORYU 都内でラーメンチェーン店「野方ホープ」を経営する会社。社長の小栗冨美代はAV女優林由美香の実母で、若くして亡くなった娘・由美香の葬儀も創価学会式で行った程の熱心な創価信者。 ラーメン次郎など A
Y!mobile ソフトバンク系列(ヤフー、LINEモバイルなど) ドコモ、plala(NTT)、OCNなど。トーンモバイル(CCC系列)、イオンモバイルは除く SS

◆4-2-2.あ行

明石書店/アジェンダ・プロジェクト(Agenda Project)/アートコーポレーション/イオン/イケア・ジャパン/いすゞ自動車/岩波書店/インパクト出版会/栄光ゼミナール/エイベックス/オノデン/
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
明石書店 反日勢力と結託して反日書物を多数出版している。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社]の「週刊新潮」など。
SS
アジェンダ・プロジェクト
(Agenda Project)
零細出版社兼反日プロパガンダ組織。厳密には企業ではないが、反日雑誌・書籍を全国で販売している。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 SS
アートコーポレーション 大手宅配センター。
(1)日本ユニセフ理事の夫(児童買春容疑で書類送検歴あり)が経営。
(2)また、Tポイントカードの提携企業でもある。
(3)アルバイト(特に派遣バイト)に対する扱いの劣悪さでも有名で、一部の派遣事業者に於いてはトラブル多発を理由に事務所サイドで「事実上派遣禁止」(余程の求人不足でない限りスタッフを派遣しない)扱いにしたり、求人票に「暗号」を書いて注意を促したりするなどの措置を取っている場合もある。
アリさんマークの引越社やハート引越センター、サカイ引越センターなど SS
イオン (1)日本ユニセフ資金源の1つ。
(2)毎日新聞による一連の変態報道発覚後も広告を出し続けている。
(3)24時間テレビ「愛は地球を救う」のメインスポンサー。
(4)イオン銀行はみずほ銀行と提携を行っている(みずほ銀行とのATM分野における戦略的提携開始について )。
ただし熊本地震が起きた時に、いち早く店舗を開店させたことは評価
こちらを参照。 SS
イケア・ジャパン (1)2014年の韓国第一号店オープンにあたって、翌年より全世界で英語で「SEA OF JAPAN(日本海)」と単独表記された壁掛け地図の販売を中止することを決定した。
(2)家具は壊れやすく 、日経ビジネスが2009年に発表した「アフターサービス満足度ランキング」の家具店部門で最下位になったほどアフターサービスの対応も良くない。
ナフコ、コメリなど。ただしニトリ、大塚家具(ヤマダ電機系列)、東京インテリア家具は非推奨。 S
いすゞ自動車 バス・トラックのディーゼル専門自動車会社。
(1)中国で合弁を組む慶鈴汽車グループ(重慶市)との提携を拡大。
(2)毎日新聞による一連の変態報道以後も広告を出し続けている。
(3)無許可で公道テストを何回も繰り返し、2000年まで販売していた大型路線バス「キュービック」ではリコールを隠す。
トヨタ自動車、日野自動車、スズキ自動車など。ただし特亜メーカーは非推奨。 SS
岩波書店 反日雑誌「世界」で有名。
動画 朝日・岩波アタック!(完全版)
ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など SS
インパクト出版会 左翼・反日的書物の出版を専門とする出版社。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社]の「週刊新潮」など。
SSS
栄光ゼミナール 南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用 Z会など SS
エイベックス・エンタテインメント 大手レコード会社。
(1)BoA、東方神起、ICONIQ、VERVAL(m-flo)など韓国出身の芸能人が多数在籍。
(2)覚せい剤で逮捕された押尾学や同じく詐欺事件で逮捕された小室哲哉を引き取るなど、企業モラルを根底から疑うべき行動を取っている。
(3)2chで誕生したモナー を「のまねこ」と称して無断使用し、ネット上の抗議に対しても「ネット=悪」と反発
(4)2002年から2004年に掛けて問題となったコピーコントロールCDの導入では主導的な役割を果たした。
(5)セールス方法に問題がある企業として知られるほか、その他数々の違法行為 を繰り返している。
(6)SMEほど親密ではないが、電通の強い影響を受けている。
(7)「LINE」の音楽配信事業「LINE MUSIC」において同社と提携 。またサムスンとも提携しており、こちらでは「GAmusic」を開発している
※JASRACとの委託解消・イーライセンスへの切り替えに関しては概ね評価できうるものの経過観察を要す
音楽配信はmora、SONY Musicなど。
※但し所属アーティスト・楽曲を起用する企業に対する一律・無暗な不買は避けること。
SSS
オノデン 家電量販店。
国慶節(中華人民共和国の建国記念日)や春節(旧正月)に五星紅旗を掲揚して派手に祝賀をして割引セールを開催し、尖閣諸島を支那領とする新聞「中文導報」を無料配布している
ケーズデンキ、ビッグカメラなど。
但しラオックス、ヤマダ電機は非推奨
SS

◆4-2-3.か行

解放社/解放出版社/花王/カタログハウス/CCC(TSUTAYA)/京セラ/木楽舎/金曜日/劇団四季/合同出版/コスモ石油/後藤啓二コンプライアンス法律事務所/こぶし書房
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
解放社 言わずと知れた革マル派の公然拠点。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など
SSS
解放出版社 タイトルから見て反日月刊誌と分かる「部落解放」で有名。
これ以外にも怪しげな書籍を出版している。
SSS
花王 大手化学メーカー
(1)花王単独提供で広島原爆の日の翌日である8月7日にLITTLE BOYと書かれたTシャツ を使用したドラマが放送された。
(2)タイで反日ドラマのスポンサーをしていた。
(3)系列のカネボウは美白化粧品にて白斑障害を引き起こすなどのトラブルを起こしている
(4)広告出稿量の多い企業の一つとして知られているが、その中でもフジテレビとは蜜月といえる関係を築いている。
(系列)ニベア花王、カネボウ化粧品
資生堂・THEBODYSHOP、ユニリーバ、NSファーファジャパン、サラヤ、P&G、ジョンソンなど
ただしライオンは非推奨。
SS
カタログハウス 雑誌「通販生活」で9条礼賛、反米・媚韓・媚中の活動を行う。岩波書店とも深いつながりがあり、飯田哲也など政界進出を目論む反原発系左翼を金銭面からも支援。また、社会民主党に企業献金も行なっている。 Nissenなど SS
カルチュア・コンビニエンス・クラブ
(CCC)
「TSUTAYA」などを運営。
(1)Tポイントの発行元であり、CCCグループ以外の取扱い企業にも注意。
(2)系列のカカクコムが運営する価格情報サイト「価格.com」はステルスマーケティングの温床となっているとの指摘があり、その他にも同サイトにおいて(特に価格面で)上位ランクに名を連ねる店はトラブル時の対応が劣悪など、問題のある店が多数。
(3)Tカードの会員サイトのログイン方法を、Tカード番号からYahoo!JAPAN IDを使用したものへと変更するなど、Yahoo!JAPANとの結びつきを強めている。
(系列)デジタルハリウッド、カカクコム(価格.comを運営)、カメラのキタムラ
レンタルショップはゲオなど
ポイントカードはDポイントカードや楽天カードなど
また、カメラはビックカメラ、カメラのさくらやなど
SS
京セラ (1)創業者は小沢一郎シンパとされる稲盛和夫氏。
(2)au、ソフトバンクにも端末を納入している。
(3)イオンで太陽光発電の取扱いを行っている。
電子部品は神戸製鋼やSONY、富士通、パナソニック、サンワサプライ、エレコムなど、太陽光発電はパナソニック・ソーラーフロンティア(昭和シェル系列)、家電はパナソニック、NEC、SONY、三菱電機、日立製作所等いくらでもある。 SS
木楽舎 ロハス向け雑誌「ソトコト」などを刊行。同誌にてシーシェパードを礼賛する記事を掲載。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社]の「週刊新潮」など
SS
金曜日 反日週刊誌「週刊金曜日」(通称:週刊金正日)を出版。
石坂啓や落合恵子など、多数の反日有名人が執筆。
ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社]の「週刊新潮」など
SS
劇団四季 特亜出身者や在日の役者多数。
ウォルト・ディズニーの「ライオンキング」(手塚治虫氏の「ジャングル大帝」を無断流用した作品とされる)を多数上演している。
要検討 S
合同出版 出版社。環境・人権・平和に関する書籍を刊行しているが、それらは反米・反日主義的なものばかりで、特亜三国への批判、問題提起したものはない。 ニュース系雑誌は小学館、集英社、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
S
コスモ石油 大手石油元売企業の一つ。
(1)前身の一つである丸善石油は全日空で問題行動を起こした岡崎嘉平太が再建に深く関わっている。
(2)同社からは福田康夫も輩出されている。
(3)クレジットカード事業でイオンと提携しており、同社のハウスカードには「WAON」が搭載されている。
(4)スタンド内にミニストップを併設させた店舗を持つ。
(5)2004年にはクレジットカード会員の個人情報を漏洩させ、これが反社会勢力を利させることとなった。
(6)2010年には自らの一方的な都合で高速道路のガソリンスタンドを全て撤退させた。
(8)千葉製油所は東日本大震災の際の大爆発事故をはじめ、事故が多発している。
出光昭和シェル石油など。ただしコスモはENEOSと流通提携があり、ENEOSまで非推奨とするのは無理がある上、ガソリンスタンドの合併や廃業が多く、代替が困難なら要審議。 SS
後藤啓二コンプライアンス法律事務所
オタクの不倶戴天の敵にして反日弁護士の後藤啓二が主催する弁護士事務所。リスク管理、反社会的暴力対策などを主な業務。 要検討 S
こぶし書房 出版社。革マル系企業 ニュース系雑誌は小学館、集英社、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など
SS

◆4-2-4.さ行

佐鳴予備校/シネカノン/社会批評社/シャープ/シュガーレディ/ジャニーズ事務所/主婦と生活(週刊女性)/スタジオジブリ/前進社
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
佐鳴予備校 南京虐殺や従軍売春婦問題を自社の教材に使用。作成日自体が古い問題を使いまわしているため Z会など S
シネカノン 電通などと結託して、「韓流ブーム」を捏造した元凶。
売国奴・井筒和幸のパトロン。経営不振により民事再生法を申請したが、息の根を止めるまで油断大敵。
MOVIX、テアトルなど SS
社会批評社 小西誠が社長を務める出版社。反日・反国防を是とする書物を多数出版している。
但しパチンコに批判的な書物を出版していることは評価。
ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など S
SHARP 家電メーカー。中華民国鴻海精密工業(会長が親中派で知られる郭台銘)の子会社である。
(1)液晶パネル事業においてサムスンと業務提携を結んでいる。
(2)不具合が多くアフターサービスにおいてはずさんな対応が有名で、企業モラルも著しく低下している。
(3)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後も広告を出し続けており、電子書籍配信サービス「GALAPAGOS STORE」サービス内で、スポニチ、サンデー毎日、エコノミスト、Mainichi iTimes等を配信している。
(4)一時期は黒物家電と言われるテレビ等に力を他社以上に入れていたのと、テレビ本体のCMを打ちまくったのでそれだけB-CASの利益となった上、ソフトバンクに多数の端末を納入している
ただし新型コロナウイルス対策で国産マスク製造を行ったことや「GALAPAGOS STORE」においてCCC(TSUTAYA)との合弁を解消、Tポイントサービス系列からも撤退したことはプラス
東芝、パナソニック、ソニー、エプソンなど S
シュガーレディ 日本ユニセフ協会支援企業(源泉徴収)。
無料試食会でマルチ商法に加担
化粧品は資生堂やDHC、マンダムなど。 SS
ジャニーズ事務所 (1)日本テレビ系列の似非チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸能人を多数出演させている。
(2)2011年末以降、いわゆるジャニーズファンが同社を通じ寄付した震災義援金を、仙台市八木山動物公園にパンダをレンタルするための資金に用いる詐欺行為を行った。さらにこの事が中国領事館建設の流れへとつながっている。
ただし、所属タレント全員に薬物検査を行ったことはプラス。
芸能界以外の、特に真性保守的・愛国的であるアーティスト。
芸能界の正体も参照。
※これら芸能事務所が関係するものに対する一律・無暗な不買は避けること。
S
主婦と生活社 週刊女性を発行している出版社 小学館、展転社、ウェッジ社など。 SS
スタジオジブリ 日本の主要なアニメ制作会社のひとつ。
(1)星野康二社長夫妻は生粋の創価学会員で、池田大作を真剣に尊敬している旨の発言が多い。
(2)創価学会と関係の深い番組・24時間テレビでは、日本テレビ公式のジャケットを制作。
(3)ユーザーからの問い合わせにも、「赤く見えるという勘違いも甚だしい」と言い張り続けるなど、杜撰・稚拙な対応で有名
(4)東日本大震災以降社を挙げて反原発活動を活発に行っている。
ただし近隣諸国への外注依存度が低いこと、六四天安門事件に際して本社に「中国政府は殺人をやめろ」と掲示したことは評価
要審議 SS
前進社 言わずと知れた中核派の公然拠点。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
但し、愛国政治家の著書など一概には言えないので各自判断すること。
SS

◆4-2-5.た行

ダイキン工業/第三書館/創出版/電通/東京急行電鉄/東京電力ホールディングス/東レ/トレンドマイクロ/ドン・キホーテ
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
ダイキン工業 化学製品の世界的メーカー。
(1)昭和63年にフッ素化学製品に関わる対共産圏輸出統制委員会(ココム)規制違反事件を起こした。
(2)忠清南道と投資契約を締結
(3)2014年10月に自社製品の大規模なリコールを発表した。
(4)いまだに中国に大規模な生産拠点を有する。ただし、タイをはじめ東南アジア諸国など親日国との関係が深いことや、伊一号潜水艦の空調設備にも携わったことや、現在も船舶用の空調機や防衛省向けの弾を製造するなど国防面の貢献度が大きいことは評価。
エアコンは、三菱電機など C
第三書館 違法薬物肯定書、左翼書を多数出版。社長の北川明が元赤軍のテロリストであり、辻元清美と長年公私ともに親密な関係。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
ただし単行本に関しては一概に言えないので各自判断すること。
SSS
創出版 香山リカ、柳美里、佐高信などの反日主義者が常連執筆者の月刊誌『創』を始め、反戦主義・オタク叩きなどの怪しい著書多数。
また、反日映画「靖国」や「ザ・コーヴ」を擁護している。
小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
SS
電通 広告代理店。
テレビを観ない、広告主に電凸くらいしか不買行動ができないと思われているが、実は書籍やDVD、アニメグッズなどを販売している。
広告業はADK、読売広告社など。ただし東急エージェンシー(東急)、ジェイアール東日本企画(JR東日本)は非推奨。
※コンテンツ製品(出版物・映像/音楽/ゲームソフト)に関しては原則として社単位の不買は必要なし(個別作品ごとに対応)。
SSS
東京急行電鉄 (1)実質的創業者・五島慶太の長男で元社長・五島昇が創価学会を礼賛
(2)東急東横線の駅ホームをロッテのCM(Fit's link)にロケーション提供している。
(3)旧社会党系労組とユニオン・ショップ協定を締結している。
(4)東急車輛製造の鉄道関連事業をJR東日本に売却(現:総合車両製作所)。
(5)東急車輛製造は1980年代に北朝鮮向け車両の製造を行った。
(系列)東急不動産、東急百貨店、東急ハンズ、東急ホテルズ(Tポイント提携企業)など。
交通についてはJR東日本不買運動との両立が著しく困難なため、無理な不買は必要なし。
ホテルはワシントンホテルやプリンスホテルなどいくらでもある。
広告代理店はADK、読売広告店など。電通、フロンテッジ(ソニー・電通)、ジェイアール東日本企画(JR東日本)は非推奨。
その他の事業については要検討
S
東京電力ホールディングス (1)新潟県中越沖地震や東日本大震災に際しての対応が非常に悪く、特に東日本大震災ではより震源地に近い女川原発を差し置いて最悪の事態となった(ただし地盤の固さなどから一概に比較できない部分もある)。
(2)毎日新聞による一連の変態報道発覚以後の対応が一貫しなかった
電気は公共事業かつ管路部が地域独占のため、不買は必要なし。 S
東レ 合成繊維・合成樹脂をはじめとする化学製品や情報関連素材を取り扱う大手化学企業
(1)製造業の「韓国離れ」が相次ぐ中、韓国への投資を強化している
(2)社長の日高輝広が韓国で金塔産業勲章を受賞するなど韓国とは蜜月の関係であると言える。
また、社友の榊原定征は「今まで以上に韓国、中国との関係を強化していきたい」と発言。
(3)また、同社から経団連会長を輩出している。
(4)さらに品質検査データの改ざんも行っていた。(ソース )
(5)さらに競合他社のポスターを破るなど問題行為も多数
サンスター、日清紡ホールディングスなど SSS
トレンドマイクロ ウイルスバスター
中国へデータを無断送信 しているとしAppleStoreより削除されている。当社は情報収集は認めたが、中国ではなく米国であるとこれを否定
ESET(キヤノン)、ノートンなど C
ドン・キホーテ 総合ディスカウントストア。
(1)WAON(イオン銀行が発行するポイント付電子マネー)の取扱いを行っている。
(2)ブラック企業としても有名で、ブラック企業大賞2016 を反日企業の電通とともに入賞している。
ただし、CMを全く打ってなく、親日国のマレーシアに進出し 手洗い用石けんなどを市内47放課後児童クラブに贈ったり、水戸市立保育所11カ所と認定こども園2園に感染症対策として漂白剤やせっけん、除菌液など約20万円相当の商品を、寄贈したことは評価。
トライアル、ミスターマックスなど。 B

◆4-2-6.な行

ナイキ/名古屋鉄道/七つ森書館/南海電気鉄道/ニトリ/日本インターネット新聞/任天堂
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
ナイキ アメリカ企業。
(1)BLM運動の支援企業。
(2)CMにて朝鮮人を起用し日本人を馬鹿にするようなCMを投稿。
(3)中国の新疆ウイグル自治区での強制労働を封じるため米議会が審議中の法案に、反対するロビー活動をアップルとともに展開している
ミズノ、プーマなど S
名古屋鉄道 (1)ANAHDの筆頭株主であり、山本亜土社長は同社の社外取締役を兼務している。
(2)子会社のオールニッポンヘリコプターがNHKの取材用ヘリを運航。
(3)広告業において電通との合弁事業を行っている。
(4)系列会社のミヤコーバスが気仙沼線BRTの運行業務を行っている。
(5)労働組合とユニオン・ショップ協定を締結している他、大手私鉄で唯一組合バッジ(PRUバッジ)の常時着用を容認している。
(6)名鉄観光は「行くなら韓国でしょ。」の広告で日本人を犬扱い。
東海地区の交通はJR東海など
※中部国際空港関連は代替交通に乏しいため、可能な限り陸路または小牧発着便を利用すべし。
SS
七つ森書館 反核活動家の高木仁三郎の弟子が設立した出版社。反核・反原発以外に、反日・左翼的内容の書物を度々出版している。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。 A
ニトリ 家具店「ニトリ」やホームセンター「ニトリデコホーム」などを運営する大手家具店チェーン。
(1)公明党に対する大口の献金元となっている。(企業としてはトップクラス
(2)現社長補佐・長内順一氏は元公明党議員
(3)2007年に鉛やカドミウムが検出された土鍋を回収せず、また2009年には破損で人が背骨を折った二段ベッドを回収せず販売続行し、2020年にはアスベスト入りの支那製バスマットや支那製コースターなどを大量に販売していた
ナフコなど。
ただし、イケアは非推奨。
SS
日本インターネット新聞 JANJAN-市民の市民による市民のためのメディア を運営している会社。民主党「極右改憲派議員」に注意せよ という記事を、2009年8月31日~2009年9月5日編集部オススメ記事に載せており、編集部オススメ記事を読むと、編集部自体が、自民党や保守を嫌っていることがよくわかる。支持基盤見捨てた自民党の「終わりの始まり」 J-Castなど、愛国メディアを推奨。 SSS
任天堂 (1)毎日新聞による一連の変態報道が発覚した以後も、毎日新聞に広告を掲載 し続けている。
(2)中興の祖である故・山内溥元社長の息子・山内克仁が電通出身であるため、広告においては電通のクライアント企業。
(3)毎日新聞の変態記事問題で同紙を擁護
(4)ピカチュウプロジェクトのキャンペーンなどで全日空との結びつきが強い。
(5)ガンホーとコラボし「パズル&ドラゴンズ スーパーマリオブラザーズ エディション 」を発売。
(6)岩田社長時代に主要な取り引き先を日本から韓中米に切り替えた。
(7)買取保証で売上データを改変、マルチプラットフォーム妨害によりユーザーの利便性が著しく損なわれてしまう
(8)中国で生産しているNintendo Switch(ニンテンドースイッチ) 本体およびJoy-Conなどの周辺機器が転売ヤーの主な収入源となっている
ただし、同社の代表取締役である宮本茂が反日マスコミやゲーム脳を批判したり、グリーンピースとの対話を拒否したことや東日本大震災の被災地に義援金として3億円を寄付したことは評価
スクウェア・エニックス、ナムコ、プレイステーション(SONY)、日本ファルコムなど SS

◆4-2-7.は行

パタゴニア/花かんざし/播磨屋本店/阪急阪神ホールディングス/ファーストリテイリング(ユニクロ)/藤遠貿易/文藝春秋社/ポケモン/ホメオパシージャパン/本田技研工業(ホンダ)
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企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
パタゴニア アメリカ企業。登山用品、サーフィン用品、アウトドア用品、衣料品の製造販売を手掛けるメーカー。
日本やノルウェー、アイスランドなどの捕鯨調査船への発砲や爆破などの暴力的妨害活動を行う国際テロ組織である「シーシェパード」を支援している。
※2010年2月8日に市民団体がパタゴニア渋谷店に抗議(動画 )。
※日本支社が同団体に対する支援は今後行わないと確約したのはよいが、本社の見解は不明
要検討 A
花かんざし 旧「松井本館」。民主党参議院議員で村山談話を起草した人物でもある松井こうじの実家。 要検討 A
播磨屋本店 兵庫県の菓子製造・販売会社。
政治的メッセージを書いた自社所有のトレーラーを都内(主に皇居周辺)で走らせている。
一見右翼とも思われがちだが、その主張は地球市民(エセ右翼)的なものである。
今のところ不買の必要はなし、但し今後の動向は要注視。 C
ファーストリテイリング 「ユニクロ」などの衣料品ブランドを傘下にもつ持株会社。
(1)日本ユニセフ協会支援企業の一つ。
(2)柳井正会長が首相の靖国参拝を批判。他にも反日発言連発()
(3)2012年9月の中華人民共和国における反日デモで現地の店頭に「尖閣諸島は中国固有の領土」と掲げる。
(4)ユニクロはブラック企業として名高い。
LACOSTE(ラコステ)やGAP(ギャップ)など。
ただし、支那製の衣服がこれだけ普及しており、完全に不買は困難なため、個人のできる範囲で。
SS
藤遠貿易 北朝鮮産アサリを不正輸入。
外為法違反(無承認輸入)容疑で、輸入元の水産会社「藤遠貿易」(山陽小野田市)の社長藤岡登容疑者(59)と同社役員、従業員ら計8人を逮捕(2007/04/07付山陽新聞)。
反日企業を介さないネット通販を利用。 SSS
文藝春秋社 週刊誌「週刊文春」で有名。
上杉隆らと結託して、反安倍・反麻生の中傷報道を展開。また疑似科学系・反医療への傾倒が見られ、伊藤隼也などの悪名高いライターを重用。
海上自衛隊によるインド洋給油活動の内容をろくに把握しないまま「無意味な活動」と批判。
ただしイオン米産地偽装問題の報道の件について同社から圧力をかけられていることについては要審議。
ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
ただし単行本など一概に言えない場合もあるので各自判断すること。
S
ホメオパシージャパン オカルト的代替医療「ホメオパシー」関連の商品販売やセミナーを開催している企業。医療資格を持った社員が全くいないにも関わらず、現アジア各国の財閥と 結び日本の技術を垂れ流す。現代医療全否定し、それを真に受けた信者達がトラブルを幾度となく起こしている。
また表現規制問題で重大な差別発言を行った大葉ナナコとも関連あり。
医療機器はニプロ、グッドマンなどいくらでもある。 SS

◆4-2-8.ま行

みずほ銀行/三菱自動車工業/三菱UFJ銀行/ミリオン出版/模索舎
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+...
企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
みずほ銀行 銀行界最大手。
(1)韓国の新韓金融グループや韓国産業銀行との提携を強化している。
(2)2011年3月15日に東日本大震災の義捐金振込みなどで、システム障害発生。日本全国にあるみずほ銀行のATMやオンラインバンキングなど一定期間が使用不能になる。
(3)女性に配慮したプランを提供。
(4)言論NPOのスポンサー企業の一つ。
(5)韓国輸出入銀行に5億ドルを融資
(6)山口組系暴力団への融資している
(7)イオン銀行と提携を行っている
(8)上記に限らず何度も業務改善命令を受けているにも関わらず、みずほコーポレート銀行を吸収合併させ今でも「One MIZUHO」とキャッチコピーをアピールするなど、何食わぬ顔で各マスコミに広告を出し続けている。
(系列)みずほ信託銀行、みずほ証券、オリエントコーポレーション(オリコカードを発行)、ユーシーカード
三菱東京UFJ銀行等、財閥系メガバンクは使わないのがベスト。特にこの銀行が最も危険(ただし指定金融機関に指定され他行で代替できない場合を除く)。
地方銀行・信用金庫を推奨。
信託・証券・信販は要検討。
SSS
三菱自動車工業 三菱グループの自動車会社。
(1)かつて現代自動車と提携し、エンジンの製造技術を提供。
(2)新車装着のタイヤがハンコック。
(3)毎日新聞による変態報道問題に於ける対応が一貫しなかった。
(4)製品のトラブルが多く、ディーラー・アフターサービスの対応も悪いことで有名。最近の主な事例としてアウトランダーPHEVにおいてすでに3度のリコールが出ている。
(5)過去に3度に亘ってリコール隠しが発覚、これによる死亡・重大事故も多発した。
要検討
ただし当然ながら特亜メーカーは非推奨。
S
三菱東京UFJ銀行 メガバンクのひとつ。三菱グループの中核企業のひとつ。
(1)旧三和銀行時代から同和利権と関係が深い(飛鳥会事件)。
(2)従業員400名を不当解雇。
(系列)三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、アコム、モビット、三菱UFJニコス(DCカード・NICOSカードを発行)、ジャックス
地方銀行や信用金庫を推奨。
信託・証券・信販は要検討。
SS
ミリオン出版 毎日新聞による変態捏造記事の一部は、同社刊行の「実話ナックルズ」の記事が情報源だった。
また同誌は、保守・愛国派を揶揄する記事を度々載せている。
ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
A
模索舎 東京都新宿にある書店。
ミニコミ書店だが、扱う書物は左翼・反日的なものばかりである。
要検討 S

◆4-2-9.や・ら・わ行

ヤマダ電機/ユーキャン/吉本興業/ライオン/ラジオアクセスフォーラム/リクシル/リクルート/緑風出版/レベルファイブ
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+...
企業名 理由 主な推奨企業・代替品 有害度
ヤマダ電機 家電量販店大手。
「ヤマダ電機」のほか、「ベスト電器」、「Project White(九十九電機)」、「マツヤデンキ」などを運営。
(1)前身は電器店(松下系)であったが無茶な安売りを繰り返すなどの行為が原因で組合を追い出された結果現在の家電量販店の事業を始めたなど、企業としての体質や本性の面で根底から疑うべき箇所も幾つかある。
(2)企画・販売しているタブレット端末「EveryPad」シリーズの一部ははレノボ製。
(3)エフセキュアによる個人情報漏洩事件後もエフセキュア商品を販売している。
(系列)大塚家具、コスモスベリーズ、ヤマダホームズ、ヤマダファイナンスサービス、ワイズセレクト、ヒノキヤグループ
家電量販店はケーズデンキ、ビックカメラ、エディオンなど。
ただしラオックス、オノデンは非推奨。
但し居住地の近くにヤマダ電機しかない場合は無理な不買は必要なし。
S
ユーキャン 2015年ユーキャン新語・流行語大賞のトップ10に「アベ政治を許さない」「SEALDs(シールズ)」など本当に流行しているのか極めて疑わしい言葉がノミネートされ話題に、2016年の流行語大賞には「日本死ね」など日本人の感性と逸脱する言葉が選ばれた。選考委員は鳥越俊太郎、俵万智、姜尚中、やくみつる、など左翼、在日著名人が軒を連ねる、半島系の人材を積極的に取り入れCMなども半島タレントを活用する、
一度資料請求すると何度も資料をしつこく送りつけるて来る左翼反日企業だが資格教養をビジネスとしか捉えられないところがある
フォーサイトなど
SSS
吉本興業 (1)S-1グランプリの開催、「革命×テレビ」に所属芸人を多数出演させているなど、ソフトバンクグループとの関係が深い。
(2)また所属タレント親族の生活保護不正受給問題についての対応も悪かった。
(3)日本テレビ系列の(偽善)チャリティー番組「24時間テレビ」に毎年所属芸人を出演させている。
(4)さらに、2019年の闇営業問題で反社会勢力とのかかわりがあったこともわかった
要検討
※これら芸能事務所が関係するものに対する一律・無暗な不買は避けること。
SS
ライオン (1)労働裁判沙汰多数。特に労働組合が本社に労働条件による抗議行動を行い、他、反原発デモにも加担している。更には「オスプレイ反対集会」に参加している。
(2)フジテレビの「ライオンのグータッチ」の冠スポンサー。それ以外にもバイキングなどの反日番組の冠スポンサー企業である
(3)吉本興業と結託して読売テレビで「ライオンお笑い劇場」を放送した。
(系列)出光ライオンコンポジット
ユニリーバジャパン、NSファーファジャパン、P&G、サンスター、ジョンソンなど。 SS
ラジオアクセスフォーラム ラジオ番組「ラジオフォーラム」を製作し、全国のFMラジオ局(主にコミュニティFM局)に配信している一般社団法人。
「ラジオフォーラム」はその内容が、大きく左派に偏向したものになっている。
要検討 S
リクシル 「トステム」「INAX」「新日軽」「サンウエーブ」「TOEX」の5社が合併してできた企業
(1)潮田元会長が「いずれ国債は暴落し、日本は破綻」かねてより「日本で納税するつもりはない」と公言。
(2)INAXは前身の伊奈製陶(ina)時代より韓国に積極進出している。
住宅設備はTOTO、パナソニック電工、コロナ、パロマなど SS
リクルート 「R25」「L25」「リクなびNEXT」など、Yahoo! Japan(ソフトバンクグループ一覧参照)で数々のオンラインサービスを展開している。
(系列)スタッフサービス
求人情報はEnJAPAN(エンジャパン)やDODA(デューダ)、学情就職ナビなど。
その他は要検討。
S
緑風出版 反日団体やその関係者による左翼・反日的書物を数多く出版している。 ニュース系雑誌は小学館、展転社、ウェッジ社など。
週刊誌は新潮社の「週刊新潮」など。
A
レベルファイブ (1)第一労組のレベルファイブ労働組合が革マル派系。また、同労組所属の革マル派の活動員により、日本人社員に対しての嫌がらせ・いじめや吊るし上げが横行しており、過去には自殺者も出している。それにも関わらずこの行為が常態化し会社側が容認している。また同労組所属の社員が任天堂・ゲームフリーク・クリーチャーズ・ポケモンなど、労組が一方的に敵対視しているポケモンサイドへの爆破予告・迷惑電話・ファックス大量送信・社員へのストーカー行為など犯罪紛れのポケモンサイドへの嫌がらせを労組ぐるみで行っている。イナズマイレブンがセガから特許侵害で訴えられた際にも同労組のみならず、五星前進労働組合(中核派系)と同様の行為を行なっており、企業モラルが欠如している。
(2)社長が、創価学会の熱烈な信者。
(3)反日企業のKDDIのCMにジバニャンを出演させている。
(4)ジバニャンやその他のキャラクターにに日本侮辱ポーズ「チョッパリ」をさせていたり、コロコロコミック等で特亜を賞賛している。
(5)コロコロコミックの妖怪ウォッチの漫画の作者が反日漫画家である小西紀行。
(6)毎年多くの朝鮮学校・韓国学校出身の朝鮮・韓国人を無試験採用している。
(7)自社商品の宣伝に朝鮮カルトの統一教会を利用。
(8)過去にテレビ東京の枠を1時間、或いはそれ以上買い占めてイナズマイレブン等を放送させ、テレビ東京の親日番組の放送機会を狭める原因となっている。
(9)朝鮮企業のサイレントに妖怪ウォッチぷにぷにの運営を委託している。
(10)自社の商品やそのキャラクターを起用したキムチを販売。
(11)妖怪ウォッチの地図で竹島が日本領になっていて抗議活動が、行われて以降、商売の為に自社製品の韓国版では竹島を韓国領扱いにする。
(12)イナズマイレブンにおいて、セガの特許を無断で盗用し、特許侵害で訴えられている。
(13)アメリカの商品のパクリであるダンボール戦機を展開させ、日本のイメージを落としている。
(14)韓国に製作代行を行わせた過去の自社商品ワンダーフリックやファンタジーライフの劣化版であるスナックワールドをあたかも新作であるように見せて発売する詐欺紛いの商法で売り込もうとしている。
(15)反日企業とのコラボが多く、妖怪ウォッチ等を利用して反日企業の利用を誘導している。
(16)ジバニャンのデザインをカツオにゃんこ(濱惣のキャラクター)から盗用。
(17)その他にも有名・無名関わらず、日本企業の多数の特許・商標・著作権などの知的財産権を侵害している。
(18)反日企業電通とは仲が良く、アメリカの現地法人を電通と合弁で設立している。
(19)妖怪ウォッチの広告列車においてJR東日本のクライアントとなっている。
(20)アニメ版妖怪ウォッチにおいて日本国内で発生した(東日本大震災の被災者を馬鹿にする発言をしたり口永良部島の噴火をネタにするなど)災害を嘲笑う不謹慎なシーンが多い。
(21)TBS・毎日新聞と手を組んで、競合企業であるポケモンへのバッシングやファックスの大量送りつけを行なっており、ポケモン側への嫌がらせを行い、損害を出させている。
(22)しばき隊やSEALDs等の共産党系反日左翼ゲリラ組織との関係が深く、資金がそちら側に少量ながら横流しされており、しばき隊やSEALDsを肥え太らせてネット保守の活動領域を狭める事に加担している。
(23)毎日新聞による変態報道発覚後も広告を掲載し続けている。
(24)マジコン販売停止訴訟においての対応が一貫しなかった。
(25)韓国の独島愛キャンペーンを支援。
但し、熊本地震の復興義援金を業界中最高額の復興義援金を送金した事は評価。(しかし、これも自己利益の為である可能性あり)未だに反日行為が多いが、反日行為リストがあまりにも多い上に不自然なものも少なからずある為、この評価とする。
ゲームソフトは、ソニー、スクウェア・エニックス、ナムコ、日本ファルコムなど。アニメーションは京都アニメーション、映像技術はクリーチャーズなど。その他は要審議 SSS


▲4-3.愛国企業

■評価の見方

S A B C
極めて愛国的。
絶対購買したい。
基本は愛国的。
ぜひ購買したい。
ある程度愛国的。
できれば購買したい。
どちらかというと愛国寄り。
購買してもよさそう。

■リスト

DHC/NEC/NTT/NTTドコモ/SNS FREE JAPAN/TOTO/アサヒグループホールディングス/飛鳥新社/アパグループ/江崎グリコ/太田出版/オークラ出版/大塚製薬/オムロンヘルスケア/角川グループ/川崎重工業/キヤノン/キューピー/近鉄グループホールディングス/幻冬舎/コーエーテクモゲームス/ゴーゴーカレー/桜の花出版/サントリー/四国旅客鉄道/集英社/順天堂医院/シャフト/小学館/スリーエフ/セイコーエプソン/セブンアンドアイHOLDINGS/正田醤油/祥伝社/コロナ/晋遊舎/スズキ自動車/ソニー/宝島社/大正製薬/ダイヤモンド社/展転社/東海旅客鉄道(JR東海)/西川(羽毛布団)/東芝/トヨタ自動車/ニコン/日本航空/日本郵政/日清食品/日新報道/パナソニック/富士通/日立製作所/飛騨産業(飛騨家具)/フジ住宅/富士フイルム/扶桑社/三越伊勢丹/三菱重工業/三菱電機/モスバーガー/山本養蜂園(こぐま印の蜂蜜)/ワック・マガジンズ
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+...
企業名 理由 愛国度
AOKIホールディングス 紳士服量販店大手。
イトーヨーカ堂(セブンアンドアイHOLDINGS傘下)とともに北朝鮮労働者の働く中国内の在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)系企業製造衣料の販売を取り止めた。
C
DHC 化粧品、サプリメント(健康食品)などの製造販売大手。
インターネット動画配信のDHCテレビジョンにて愛国保守系番組の「虎ノ門ニュース」や「ニュース女子」などを放送。
S
NEC 住友グループの企業。
(1)日本有数の軍需・防衛企業であり、通信機器などを自衛隊に提供している
(2)NTTと次世代無線技術で資本業務提携した。
ただし、レノボと合弁会社を設立したことはマイナス。
S
NTT 大手通信会社
NTTドコモは取り扱っている端末の3割が富士通であり、基地局の機器も日本企業の製品にこだわっている。
(系列)NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、OCN、フレッツ光など多数。
S
SNS FREE JAPAN SNS。愛国的な意見をシェアするために作られたサイトであり、サイト内に保守派が多数いる。 S
アサヒ・グループ・ホールディングス 中條高徳名誉顧問が「勝者の論理で歪められてきた歴史を見なおし日本民族の誇りと公の精神を取り戻さなければ明日の日本は無い。今がその最後に残された機会である。」などといった愛国発言を多数していた。
またこども食堂サポートセンター(運営団体:全国食支援活動協力会)へ、アサヒグループの商品約1億5,000万円相当を寄付した
さらに、東海エリア(愛知県・三重県・岐阜県・静岡県)の“環境保護や文化財の保全活動”のために、売上1本につき1円を寄付している
ただし、相談役で元社長・会長の福地茂雄NHK会長(当時) NHK偏向捏造問題(JAPANデビュー問題)で、「問題なし」発言を繰り返したこと 、韓国人を経営に招き、ビールの原材料を韓国製へ転換させたことはマイナス
B
飛鳥新社 代表的なのは「マンガ入門シリーズ」やテキサス親父の本など。
黄文雄、田母神俊雄両氏らが本を出版。
B
アパグループ ビジネスホテル・マンション開発事業などを経営。CEOは元谷外志雄(PN:藤誠志)氏。
田母神俊雄氏が論文『日本は侵略国家であったのか』で第1回懸賞論文に応募し、「最優秀藤誠志賞」を受賞した(航空幕僚長更迭の主因である)「真の近現代史観」懸賞論文を主催しているほか、月1回のペースで行われる「日本を語るワインの会」では、鳩山由紀夫・幸夫妻や安倍晋三氏、田母神俊雄氏なども参加している(ただし鳩山夫妻はマスコミによってあたかもいなかったように修正された)。
ただしヤマダ電機とポイント交換サービスなどを行っていたことはマイナス
(系列)アパホテル・アパマンション
B
江崎グリコ お菓子メーカー大手。
(1)東日本大震災における電力供給低下の際、他の企業に先駆けて大阪繁華街のネオン広告を自粛。節電に直接貢献したわけではないが、東日本地域の節電啓蒙に貢献。
(2)自社製品の模倣品をめぐり韓国ロッテを提訴。
A
太田出版 出版社。
東京都青少年健全育成条例改正案への反対署名を920名集めた。
A
オークラ出版 撃論ムックシリーズ を出版 C
オムロンヘルスケア 健康機器の開発・販売などを行う会社。
(1)非接触の皮膚赤外線体温計500本を内閣府に寄付した。(ソース)
(2)また、電子体温計200本を京都府にも寄付している。(ソース)
B
角川グループ (1)1999年に親日国である台湾に角川書店の現地支社を設置。
(2)また、社長の角川歴彦氏は違法コピーを批判する一方で、積極的に同人作家からの新人発掘を薦めたり、YouTubeでの公認MADムービー制度を作り上げたりするなど、日本のアニメ産業を世界に発信させた立役者でもある。
(3)さらに、「学園黙示録 HIGHSCHOOL OF THE DEAD」の第3巻では、「特亜三国殲滅」という街宣車を描写するなど、あからさまに街宣右翼や特亜三国を風刺している。
(4)「角ソ連」というネットスラングを生み出したように愛国企業のソニーとの関連(特に人員面で)が決して浅くない。
A
川崎重工業 オートバイ・航空機・鉄道車両・船舶などの輸送機器、その他機械装置を製造する企業。
(1)輸送・哨戒機やミサイルなど、国防・国益にかかわる製品を製造している。
(2)台湾向け車両を多数製造している
ただし、JR東日本・二階俊博の恫喝に屈して支那に新幹線の技術を提供したことはマイナス。
C
キヤノン 世界で初めて、米・ゼロックス社の特許に抵触しない複写機を開発したことで有名。
デジタルカメラ、レーザープリンターのトップシェア・メーカーで、後者はほとんどの機器を国内で製造している。
また、新卒3年後の離職がゼロ と、労働環境の良いところは高評価で、ホワイト企業といえる。
A
九州旅客鉄道(JR九州) 九州地方の鉄道会社。
(1)2002年から祝日にすべての有人駅で日本国旗の掲揚を行っている。
(2)新幹線並行在来線の経営分離に消極的であり、2011年に九州新幹線新八代以北を開業した後も鹿児島本線の同区間を自社運営。
(3)台湾鉄路管理局のTEMU1000型電車は同社の885系電車を元に設計されている。
(4)石原進会長が「太陽光発電は多額のコストがかかり、産業や国民生活が終わる」と発言。
反日と誤解されやすい企業にも掲載しています
(系列)九鉄工業、ドラッグイレブン、JR九州セコム、ファミリーマート(エリアフランチャイズ事業)、キヨスクなど多数
C
キューピー (1)マッチングギフト制度(QPeace)を使い、様々な災害などの復興寄付金を提供している。
(2)さらに地域に根付いた持続可能な活動を推進している。
B
近鉄グループホールディングス 大手私鉄。
(1)災害時でも運行を停止していない。
(2)近畿車輌株の一部をJR西日本に売却している。
(3)伊勢志摩サミットに際して運休を行い、結果として成功させることとなった。
(4)また伊勢志摩サミットを記念した伊勢志摩サミット記念館開館した。
ただし聖教新聞のCM撮影に駅を提供したことはマイナス。
(系列)福山通運、KNT-CTホールディングス(近畿日本ツーリストおよびクラブツーリズムを収める中間持株会社)、都ホテルズ&リゾーツ、志摩スペイン村、近鉄百貨店、近畿車輛など多数
C
京浜急行電鉄 大手私鉄。京急とも呼ばれる。
(1)反日企業であるJR東日本との関係がやや悪く、一方で愛国企業であるJR東海や西武鉄道との関係が良好である。
(2)2010年5月16日ダイヤ改正に際して勃発した京急蒲田駅エアポート快特通過反対運動に屈することなくノンストップ運転を実施。
(3)労働組合は労使協調路線をとっており、私鉄総連の中央集団交渉全盛期にもストライキを殆ど行わなかった。
(4)2015年には台湾鉄路管理局(台湾の国営鉄道)と友好協定を締結し以降いくつかの共同企画を行っている。
ただし、NHKスペシャルドラマ「坂の上の雲」・連続テレビ小説「梅ちゃん先生」・同「まれ」の放送に際しラッピング列車を運転を行ったことや、スタジオジブリのアニメ映画「コクリコ坂から」の公開に際し「元町の歴史号」としてラッピング列車を運転したことはマイナス
C
幻冬舎 出版会社大手。 A
コーエーテクモゲームス ゲーム制作会社。
(1)被災地に1000万円を寄付をした。
ただし、オンラインゲーム「大航海時代Online」で古地図ながら「日本海」を「朝鮮海(MER DE COREE)」と表記したことはマイナス。
C
ゴーゴーカレー 社員研修の一環として靖国神社の昇殿参拝と遊就館見学を毎年実施。 B
コロナ 暖房機器や住宅設備器などの製造販売を行うメーカー。
(1)林一芳社長が、社名が新型コロナウイルスを連想させることで胸を痛めている社員の子どもに向けて、「ご両親に誇りを持ってほしい」という思いを込めたメッセージを公開し、約2300人の全社員に手紙として送ろうとしているなどホワイト企業で有名。
(2)また、新潟県共同募金会に石油ファンヒーターを寄付をしている
A
桜の花出版 出版会社大手。
自虐史観を批判する書籍『アジアが今あるのは日本のお陰です』を出版。
その他にも、自虐史観に染まった日本人を目覚めさせてくれる書籍を多数出版している。
A
四国旅客鉄道(JR四国) 四国地方の鉄道会社
(1)泉雅文社長ら経営陣は高速道路無料化などに関して民主党を繰り返し批判している。
(2)毎日新聞の変態報道事件が発覚した際に広告を 打ち切った。
(3)松山駅が台湾鉄路管理局の同名駅と友好協定を締結した
C
シャフト アニメ制作会社
(1)新房昭之氏の監督作品の「ぱにぽにだっしゅ!」や「さよなら絶望先生シリーズ」で左翼・反日勢力を批判、挑発する描写が多用されている。原作漫画の「さよなら絶望先生」は左翼や反日勢力への嫌悪感が随所に現れている作品であり、新房昭之氏はこれを限りなく原作に近く映像化することを務めている。
(2)さらに2010年3月12日放送のフジテレビのドキュメンタリー番組「金曜プレステージ」で「ひだまりスケッチ×☆☆☆(ほしみっつ)」のOP映像でオタクのイメージを貶める悪質なやらせを暴く功績を挙げた。
B
順天堂医院 上皇陛下の狭心症に対応した冠動脈バイパス手術を成功させた天野篤教授が在籍。冠動脈バイパス術の専門家として知られ、年間500件のオペをこなし成功率98%の実績を持つ日本屈指の心臓外科医。 S
集英社 出版会社大手。
集英社発刊の「週刊少年ジャンプ」に連載されている「銀魂」で、東京都青少年条例改正案(原作では、「大江戸青少年健全育成条例改正案」)を批判した(ソース)
C
小学館 出版会社大手。
保守派から「聖書」として崇められる「 週刊SAPIO 」で有名。
B
正田醤油 醤油メーカー大手。
皇室の歴史上初めてとなる民間出身の皇族として、現在の上皇后陛下を輩出した。
S
祥伝社 出版会社大手。
南京「大虐殺」を批判する書籍「ザ・レイプ・オブ・南京の研究」を出版。
これ以外にも、南京「大虐殺」を批判する書籍を多数出版している。
B
晋遊舎 マンガ嫌韓流 で有名。
グラビアアイドル写真集やPC関連本も出版しているがいままで、タブーとされてきた事をムックとして出版している。
特に「マンガ嫌韓流」によって在日朝鮮人や韓国、反日マスコミの悪事を広く世に知らしめた功績は大きい。
ただしパチンコ攻略本を出版したことはマイナス
C
スズキ自動車 自動車メーカー大手。
他社が中国へ進出するなか、親日国であるインドへ早くから進出。
ただし鈴木修会長が浜岡原発停止を支持したことはマイナス
C
スリーエフ 中堅コンビニのひとつ。
ローソンと業務提携していて共同店舗であるローソン・スリーエフを展開している
C
セイコーエプソン プリンターメーカー A
西武ホールディングス 大手私鉄西武鉄道などを運営している会社。
(1)プリンスホテルの海外支店は台湾・タイ・マレーシアなどの親日国とハワイに立地。
(2)グランドプリンスホテル高輪が日教組への会場提供を拒否。
(3)また2015年には台湾鉄路管理局と友好協定を締結すると発表した。
(4)東日本大震災では、都営地下鉄・東京メトロに次いで、都内の郊外私鉄では唯一11日中に運転を再開した。
(系列)西武鉄道、近江鉄道、西武ライオンズ、伊豆箱根鉄道、プリンスホテルなど多数
B
セブンアンドアイHOLDINGS セブンイレブンを運営している会社
(1)売り上げの一部を自民党に献金している。
(2)社内規定により災害時には地元の住民に食糧を無料配布することになっていて、村山富市によって多くの尊い命が失われた阪神・淡路大震災のときにヘリで空輸し、震災の復興に尽力した。
ただし、グループ内の通販事業「セブンネットショッピング」はYahoo!JAPAN(ソフトバンク系)との共同運営であることはマイナス。
(系列)イトーヨーカドー、ハートイン
C
ソニー 電機メーカー大手。
国内や東南アジアでも生産していて、海外への技術流出に強い危機感を持っている。
東北地方太平洋沖地震の被災者救済ならびに被災地復興のため、グループ総額3億円を義援金として寄付した(ソース)
(系列)ソニー・コンピュータエンタテインメント、VAIO(販売委託)、ソーネット、ソニー損保、ソニー生命など多数。
S
ダイヤモンド社 出版会社大手。
日本の3大経済雑誌の一つである「週刊ダイヤモンド」で有名。
週刊ダイヤモンド2008年12月6日号「 新聞・テレビ複合不況で、年収1000万円以上に上るマスコミ局員の給料を暴露し、「もらいすぎ」と批判した。
A
宝島社 出版社。
過激なタイトルで、特定アジアや創価学会などの反日勢力を酷評するムックシリーズ「別冊宝島Real」で有名。
B
展転社 出版会社大手。
創業当時から大東亜戦争および日韓併合を肯定するなど、保守・愛国主義を貫く出版社。
また、2005年に南京大虐殺を肯定する李秀英氏によって起こされた李秀英名誉毀損裁判 の被害者でもある。
A
東海旅客鉄道
(JR東海)
東海道新幹線などを運営する鉄道事業大手。
(1)中国への新幹線の技術提供に反対し、台湾に新幹線車両の技術提供をした。
(2)子会社の日本車輛製造が台湾向けの鉄道車両を多数製造。
(3)反日企業であるJR東日本とは対立しており、革マル派の巣窟であるJR総連に対し厳しい態度で臨んでいる。
(4)国労・動労を分裂・弱体化させ穏健派労働組合を独立させた実績もある。
(5)葛西敬之名誉会長は反国労の立場で国鉄分割株式会社化を推進し、東日本大震災後には原発再稼働を支持。更に、「これまで表現の機会を抑えられていた」「『極端な民族主義・排外主義』と言えるのか」と在特会デモに理解を示した。
C
東芝 電機メーカー大手。
(1)「からくり儀右衛門」と呼ばれた田中久重は愛国有名人を輩出した創業者で、日本のエジソンとしてその名を知られた藤岡市助の遺伝子と結びついた。
(2)親日国台湾の台湾高速鉄道のシステムを提供。
(3)更に、台北101の世界最速エレベーターを東芝が製造した。
(4)海外拠点では、主に台湾・インド・インドネシアの工場に力を入れていおり、SDカード等、半導体を国内生産と台湾製にこだわっている。なお、極わずかに支那製もふくまれているが、支那進出には強い警戒感を抱いている。
(5)また、海外向けTV工場を台湾の電機メーカーに売却している。
(6)社員に対し、東芝をパクった韓国の電機メーカーを買わないよう呼び掛けている。
但し昭和57~59年にかけて子会社の東芝機械がココム協定に違反してソ連に工作機械および付属機器を輸出したこと、家電事業を中国企業に売却したことはマイナス
C
トヨタ自動車 自動車製造・販売会社大手。
(1)国内生産に拘ると豊田社長は名言。
(2)最新のハイブリットカーのアクアは意図的に東北工場で生産された。
(3)日本で一番税金を納めていることで有名である。
(4)トヨタバッシングを始めとした数多くの貿易摩擦・日本不買運動の被害者でもある
(5)台湾や東南アジアにも拠点を置いている。
(6)また日本の工業化を促進し自動車産業を発達させ日本技術を世界に発信するまで成長させた
(7)多くのイベントの大型スポンサーである。
(8)高級車は品質が非常に高く、御料車をはじめとする皇室向けの車両や内閣総理大臣専用車をはじめとする要人向けの車両の納入などの面もある
(9)豊田章男社長が「その時々の気分で好き勝手に報じるだけのマスコミの相手はしていられない」と反日マスコミを批判した。
(10)また、「全トヨタ労働組合連合会」が、与党も含め旧民主系以外との政策上の連携の強化を始めた
(系列)日野自動車、ダイハツ工業、富士重工業
ただし、ダイハツ工業は過去にリコール隠しを行っており、それに起因する事故が発生させたことや、過剰なコストダウンを推し進めたことで、大量の不具合品を生み出したり、製品の瑕疵に起因する生命に関わる事故(2006年7月に熊本県で発生したハイラックスのリレーロッド破損事故など)を発生させたりするなど、日本はもとより世界において日本製品の信用を下落させたことはマイナス。
S
ニコン カメラメーカー A
日清食品 即席麵メーカー最大手。
世界で初めて、即席麺を発明したことで有名。
毎日新聞による一連の変態報道を受け、毎日新聞への広告掲載を他社に先駆けて打ち切った。
さらに、カップ麺「明星 新華園本店 釜石ラーメン」の売り上げの一部を釜石市の「釜石ふるさと寄付金」に寄付している。(ソース)
A
日新報道 創価学会や支那共産党(中国政府)を批判する書籍を販売。
創価学会がかつて起こした言論出版妨害事件 の被害者でもある。
B
日本航空 大手航空会社。
(1)2020年東京五輪招致に際し国内線機材のほぼ全ておよび一部国際線機材のドア横に招致ロゴ貼付ている。
(2)ソチ五輪に際して浅田真央選手を描いた機体を運航した。
S
ネスレ日本 コーヒーメーカー大手。
東日本大震災で被災した三陸鉄道を支援する「キット、ずっとプロジェクト」を行った。
C
パナソニック 創業者である松下幸之助氏は、多くの保守政治家を輩出した松下政経塾創始者。
また生産拠点を海外に移すパソコンメーカーが多い中、パソコンの国内生産にこだわっている。
なお、松下氏は創価学会の池田大作と対談していたというがあるものの、創価学会員による情報工作の可能性が排除できないため創価系企業と断定するのは無理がある。
電池やパソコン以外の家電は未だに中国で生産しているが、これは評価の対象には当てはまらないので、愛国度はAとする。
A
富士通 電機メーカー大手。2020年現在世界一位の性能を持つスーパーコンピューター「富岳」の制作に携わった。
また、パナソニックと並び、パソコンの製造を日本国内で行なうよう力を入れており、富士通社製のほぼすべてのパソコンが日本製である。
A
日立製作所 電機メーカー大手。
(1)創業者の小平浪平は「日本の工業を発展させるためには、それに用いる機械も外国から輸入するのではなく、自主技術、国産技術によって製作するようにしなくてはならない」と発言。
(2)主に原子力や災害対策に力を入れており、原子力研究・開発も独自の手で進めている。
(3)東日本大震災発生後、被害を受けた茨城の工場を自ら早急復旧させる。
(4)被災地にディーゼル発電機を提供。
(5)また金属部門である日立金属の刃物用鋼である安来鋼は砂鉄を直接還元して作る等、日本文化を重んじる面がある。
(6)特に日立金属はアメリカのナイフ職人である(故)ロバート・ウォルドーフ・ラブレスに鋼材を提供し、日本の技術を世界に広めたという実績もある。
B
フジ住宅 大阪の不動産会社。
育鵬社教科書採択運動のための「教科書改善と特別基金」の募金に協力。また、日土合作映画『海難1890』を応援、「エルトゥールル号遭難事件」の書籍を全社員に配布した。
B
富士フイルム フィルムメーカー。
2020年に新型コロナウイルスの治療薬候補「アビガン」について、国に製造販売の承認を申請した。
B
扶桑社 出版会社大手。
産経新聞の系列企業であるためか、保守的な書籍を出版する。
三橋貴明氏の書籍も同社から出版されることが多い。
ただし同社出版の雑誌「SPA!」において「在特会&ネトウヨのお宅訪問」などと称し、同団体や愛国者を侮辱する偏向記事を掲載したり、取材しに来た記者が対馬のことを独島(ドクト:韓国で竹島を呼ぶ時の呼称)と発言するなど愛国企業とは思えない事例 もある。
C
ブリジストン 元社長の石井公一郎が国民保守運動の重鎮を務めた C
三越伊勢丹 大手百貨店。愛国緑茶など皇族系の商品を多数販売している
ただし、「アイカード通信」のイベント説明文に「韓日」と表記したことはマイナス。
S
三菱電機 三菱グループの企業。
(1)エレベーター製造業で世界第2位とされており、世界的記録を更新している。
(2)日立、東芝、パナソニックとも提携しており、対立的企業として特にパチンコを睨み付けている。
C
三菱重工業 三菱グループの企業。
原子炉・戦闘機・ロケットなど、国防・国益にかかわる製品を製造している
C
モスバーガー ファストフードチェーン。
販売されているハンバーガーに使用されている野菜はすべて日本製
B
ワック・マガジン 月刊WiLLを出版。
編集長は創刊時から花田紀凱が務めている。
A


▲4-4.反日性について審議が必要な企業

↓リスト本体はここをクリックして表示
+...
企業名 検討理由 審議事項
アートネイチャー 大山基利こと姜琪東と阿久津三郎により半在日企業として創業している。
日本ユニセフ協会支援企業(三井住友銀行、IDOMなど) 日本ユニセフと力関係が不明であるため、慎重に審議するべき
岩崎産業 (1)韓国のLCC・韓星航空(→ティーウェイ航空)の転換社債150万米ドル相当を引受。
(2)ヒュンダイ・ユニバースを他社に先駆けて試験導入し、現在はメーカー正規代理店として同車の販売を行っている。
(3)ホテル事業に絡み宇宙航空研究開発機構に対し恫喝訴訟を起こす。
(4)岩崎芳太郎社長が個人サイトで小沢一郎を擁護、他にも少なからずの反日発言。
GMO
(グローバル・メディア・オンライン)
InterQ、まぐまぐ、ヤプログ等のサービスで知られる。
(1)JWordの株式を大量所有している他、ソフトバンク・パブリッシングとの業務提携、自社ECサービス(カラーミーショップ、MakeShop)のYahoo!掲載を行うなどソフトバンクグループとの関係が深い。
(2)系列のFXプライム by GMOは元伊藤忠商事系列。
サイゾー 運営するメディアの一つである「リテラ」は、陰湿な保守・愛国派叩きと、反日・左翼媚を行っている。 左記のリテラ以外の運営メディアは反日的な記事はあまりなく、24時間テレビやJASRACの問題点など、一般のメディアが踏み込まない内容の記事を書くこともある。
自由国民社 ユーキャン新語・流行語大賞を主催する企業。2016年は「保育園落ちた日本死ね」がユーキャン新語・流行語大賞のトップテンになった。
ダイソー 大創産業が経営する、自称100円ショップ。
ダイソーを経営している大創産業の『大創』は『大作創価』(池田大作+創価学会)の略とする説がある。
ダノンウォーターズオブジャパン 仏・ダノン社のミネラルウォーター(ボルヴィック、エビアン)の日本法人。
ボルヴィックはキリンビバレッジが販売代理。また、エビアンは伊藤園が販売代理。
日本ユニセフ協会資金源の1つ(源泉徴収)。
ボルヴィックは過去にカビなどが混入していたことがある。
不買を行おうとすると、選択範囲が狭まることから慎重な審議が必要。
東京産業新聞社 ガジェット通信を運営。ガジェット通信はネット流行語大賞を実施。ネット流行語大賞2016では「保育園落ちた日本死ね」が銅賞となる。
ドラッグイレブン ツルハホールディングスの連結子会社で、JR九州の持分法適用会社。
日産自動車 日本の五大自動車メーカーの一角。
(1)日本テレビ系列の(偽善)チャリティー番組「24時間テレビ」の第1回からのスポンサー。
(2)軽自動車の開発において三菱自動車と合弁会社を設立している(NMKV)。
乗用車における代替品をマツダ・スズキ自動車にすると選択範囲が著しく狭まる(特に上級セダン、ミニバン)ことから、慎重な審議を要する。
ぶんか社 慰安婦関連で問題とがあると思われる漫画を出版。
ペット業界 ペットショップ・ブリーダーの大半は在日。ペットを飼うなら、保健所もor里親を募集している個人かボランティア団体、または自治体の保健所の譲渡会推奨
ペットグッズ(フードやトイレグッズなど)はスーパーやホームセンターで購入すべし
左記のように編集されていた。確かに朝鮮人が多いのは事実だが日本人経営者も存在することも事実。個人名でなく業種・業界としての表記の為、業界差別や営業妨害、レッテル貼りなどのデメリットも生じる。以前に「日本人経営者が少数は存在する為、素性を確認して利用すべし」と編集したが「朝鮮人憎し」の編集者に即書き換えられてしまった。編集内容について審議が必要。
↑(注)日本人経営か否かの確認は通名の存在により著しく困難。
ボーイング アメリカの重機械メーカー。
(1)同社が開発したB-29が(国際法違反の疑いが濃厚な)東京大空襲や原爆投下に使用された。
(2)着陸ミスによって生じた損傷の修理を適切に行わなかった結果JAL123便を墜落させた。
(3)777・787の開発において全日空と協力している。
(4)米民主党の大票田となっており、オバマ政権による肩入れ行為(空中給油機の再選定をKC-767ありきで行うなど)も行われている。
(5)ミュージアム・オブ・フライトにおける「隼」の展示説明に無関係な南京大虐殺に関する記述をしている。
一方でMV-22の普天間MCAS配備に絡み左翼勢力などから猛攻撃を受けるなどしており、慎重な審議を要す。
ヤオコー 東日本の中堅スーパーチェーン。TBSとの共同企画を行うなど、TBSと浅からぬ関連がある。また鮮魚類(特にマグロ)に関して、韓国産のものを少なからず(というレベルでは済まされない量か?)扱っている。
またライフコーポレーションと業務提携 を実施している。
MyNewsJapan インターネットニュースウェブサイト。
(1)記者に週刊金曜日出身者が多い。
(2)社長の渡邉正裕は筑紫哲也に対し好意的。また、ツイッター上で非常識な発言で炎上したことがある。(1) (2)
特亜の反日、言論弾圧、歴史問題については全く取り上げられていない。
ヤマト運輸 (1)言わずと知れた創価系の運送会社。
(2)毎日新聞変態報道事件が発覚したことを受けての対応が一貫しなかった
(3)関連会社のヤマトシステム開発はANAと業務提携をを行っている。
(4)ヤマト運輸の京都主管の社員が野球賭博を行い、後に幹部4人が逮捕された。
(5)クール宅急便の取扱いを誤る事案が繰り返し発生している。
ライフコーポレーション 東京・大阪を拠点とするスーパーチェーン。
(1)会長 は小沢一郎氏の支持者。また、自著で閣僚の靖国神社参拝に対し批判的な記述をしたことがある。
また日中協力委員会に対し「残りの人生すべてを賭ける」とまで発言。
(2)首都圏の中堅スーパーチェーン「ヤオコー」(いくつかの怪しい行動が見られる)と業務提携 を行っている。
一方で清水会長については元谷外志雄氏(アパグループ代表)が「いろいろと社長がお話しになっているのを伺ったところ、非常に私の考えに近い」と述べている
また、靖国神社参拝問題に関し清水会長が「外国にとやかく言われる筋合いは無い」と一蹴していて、近隣諸国への出店も行わない方針である。



■5.編集用

▲5-1.注意事項(編集者用)

最終改定:2016.01.15
重要: この注意事項を改定(条項の追加・廃止・変更など)する場合は独断で行わずに掲示板で諮るなどしてから行ってください。

◆5-1-1.ページ管理上の注意事項

  1. リストに追加する場合は、書式を守って必ず、50音順 (数字・アルファベット・ギリシャ文字で始まる企業を除く)で記してください。
  2. 荒らされているページを発見しやすくするため、新しいページを作成した場合は、必ず本ページにリンクを貼るなどして最近更新されたページはどれかすぐ分かるように工夫して下さい。

◆5-1-2.記述上の注意事項

  1. ページ記述にあたっては感情に任せて書き殴ったり罵倒したりすることは避け、初見者にも分かり易いように、その企業の概要や反日企業たる理由を簡潔かつ具体的に記してください
  2. 証拠もなく、安易に「創価」「在日」などと認定するのは厳禁
  3. 右端の「有害度」が「SS」となっている企業については、これを降格することはできません。また、これらの評価を付ける場合にあっては掲示板に諮るなどしてから行ってください。
  4. エントリにおいて「○○を行っていない」などの不作為・消極的事例を記載することは原則としてできません(こじつけ・二重基準の温床となることを防ぐため)。
  5. エントリの最下段に記載する「系列」に記すことができるのは出資比率が5分の1を超える企業のみです(下記の非推奨化4要件における「系列」も同様)。

◆5-1-3.追加できない企業

  1. 次に該当する企業は追加できません(下記該当事例のみを複数組み合わせた場合も同様)。また、一部の事例については掲載時に記載することもできません(挙げだすとキリがなくなり、二重基準が横行する危険性も高いため)。
    1. なお、一つの事例が複数の条項に該当する場合は最も厳しいものを優先して適用することとします(例:資機材条項と入札条項を適用できる場合は記載制限の厳しい前者を優先)。
事例 掲載時の記載可否 備考
放送局 - 売国マスコミランキングに掲載
新聞社 - 同上
パチンコ・パチスロ産業 - 「パチンコ」のエントリに包括して掲載
消費者金融 - 「消費者金融」のエントリに包括して掲載
反日国に進出しているだけか、反日国で生産しているだけの企業 北朝鮮および領有主張で対立する地域への進出に限り記載可
北朝鮮での生産については不適用
特定の地方自治体で創業したか、あるいは拠点を置いているだけの企業 ×
反日国・企業製の原材料(燃料を含む)・部品等を用いているだけの企業 重要部品に特亜メーカー製が用いられている場合のみ記載可
北朝鮮関連については不適用
反日企業製の資機材(車両など)を用いているだけの企業 特亜メーカー製(消費者向け製品を除く)に限り記載可
北朝鮮製・同メーカー製については不適用
製品・不用品を他の反日企業に販売・売却しているだけの企業 北朝鮮および領有主張で対立する地域に関連し特に悪質な場合は不適用
(本リストに掲載されている)他の交通事業者と共同運行や直通運転を行っているだけの事業者 × ただし収益共有が伴う場合(高速バスの共同運行など)に関しては一社でも不買対象(「掲載即不買」でないことに留意)ならば当該事業は何れの運営であっても不買対象
(例:ジェイアールバス関東とジェイアール東海バスが共同運行しているバス系統は東海運行便であっても不買対象)
自社の施設などにおいて簡体字・ハングルを用いた案内(音声案内を含む)を行っているか、それら言語版の公式サイトを開設しているだけの企業 英字を省略している場合に限り記載可
出資するスポーツチームに反日国人・反日有名人・反日団体構成員が在籍するだけの企業 北朝鮮代表に召集経験のある者および特に重要な役職(運営法人の代表者・トップチームの監督など)にある場合は記載可、後者の場合当該クラブを「主な推奨企業・代替品」に含めることはできない
左翼マスコミに広告を出稿しただけの企業 広告出稿量が極端に多い場合(媒体の名指しは不可)および反日度が著しく高い組織の機関紙に限り記載可
北朝鮮・国際テロ関連組織の機関紙については不適用
左翼マスコミと共同キャンペーン(車両などの外部を媒体として用いた広告掲出を含む)を行っただけの企業 有害度が低い場合(概ねB級以下)は記載不可
反日度が著しく高い組織の機関紙については不適用
反日国人・反日有名人・反日団体構成員を広告等に起用しているだけの企業 有害度が低い場合(概ねB以下、ただし場合による)は記載不可
反日有名人が制作した、あるいは反日企業・団体が制作したか権利を有するコンテンツを使用しているだけの企業 使用規模がごく軽微な場合および有害度が低い場合(前項に同じ)は記載不可
使用方法ないし目的が特に悪質な場合は不適用
左翼マスコミ・反日国においてコンテンツの映像化が行われただけの企業 ×
自社コンテンツの映像化作品に他の反日主義者が関与しているだけ、または映像化作品に他の反日企業(広告代理店を含む)が関与しているだけの企業 ×
自社コンテンツの映像化作品に他の反日企業(広告代理店を含む)が関与しているだけの企業 ×
自社コンテンツの使用を反日企業・団体に対して許諾している(パチンコ・パチスロ化を含む)だけの企業 使用が特に大規模な場合に限り記載可
上記に該当する場合も含め、競売・競争入札に起因する事例 入札条件などから明らかに「出来レース」であることが明白な場合に限り記載可

◆5-1-4.「主な推奨企業・代替品」について

  1. 同エントリで示す企業・サービスに関して安易な変更は慎んでください(安易・頻繁な変更は読者を混乱させます)。また、事前議論なしに推奨・非推奨企業を反転させる編集は差し戻しの対象となります。
  2. 同項目において「有害ではない○○を推奨」「××しかない地域はこの限りではない」などの曖昧な表現は避けてください(推奨企業が不明瞭になるため)。
  3. 明示での非推奨化(「ただし○○は非推奨」と記載すること)が可能なのは次のいずれかに該当する企業のみです。
    1. 特亜・在日企業
    2. 本リスト掲載企業であって有害度がS級(特に代替性の低いものにあってはSS級)以上のもの
    3. 売国マスコミランキング掲載マスコミであって有害度がS級以上のものの系列企業
    4. 上記3項目に該当する企業の系列会社
  4. なお、上記に該当する場合であっても法的に独占が認められている家庭用電力・都市ガス・郵便の各事業については非推奨化できません(エネルギー関連は今後自由化が予定されていますが当面はこの措置を継続します)。
  5. また、愛国と誤解されやすい企業掲載企業を非推奨化する場合には「当然ながら」などの文言を用いないでください。

▲5-2.編集用リンク

注意: 編集を行う前に必ず 上記の注意事項をよく読み理解した上で編集してください(上記注意事項は派生ページにも適用します)。また、新たに企業を追加する場合は掲示板過去ログ「反日性について検討を要する企業」のリストもご覧ください。

◆5-2-1.本ページの内部ページ

反日企業/特亜・在日/数A 反日企業/特亜・在日/あ行 反日企業/特亜・在日/か行 反日企業/特亜・在日/さ行 反日企業/特亜・在日/た行
反日企業/特亜・在日/な行 反日企業/特亜・在日/は行 反日企業/特亜・在日/ま行 反日企業/特亜・在日/やらわ行 反日企業/一般/数A
反日企業/一般/あ行 反日企業/一般/か行 反日企業/一般/さ行 反日企業/一般/た行 反日企業/一般/な行II
反日企業/一般/は行 反日企業/一般/ま行 反日企業/一般/やらわ行 反日企業/要審議 コメント/反日企業

◆5-2-2.派生リスト

ANA(全日空)グループ一覧 イオングループ一覧 ソフトバンクグループ一覧 ロッテグループ一覧

◆5-2-3.派生リスト(分野横断)

朝日新聞グループ一覧

▲5-3.雛形

◆5-3-1.エントリ部分

↓雛形はここをクリックして表示
+... 本体
|企業名|詳細・理由|推奨企業・代替品|評価|
右端の評価部分
BGCOLOR(#660000):CENTER:COLOR(white):SS
BGCOLOR(#FF3535):CENTER:COLOR(white):S
BGCOLOR(#FF7575):CENTER:A
BGCOLOR(#FFB7B7):CENTER:B
BGCOLOR(#C0C0C0):CENTER:C

◆5-3-2.記述用例文

↓例文集はここをクリックして表示
+... 評価要素の記載用(必ず後置すること、この部分と灰色の備考以外の文章部は着色不可)
&FONT(,#B3DFF2){ただし○○は評価}
グループ一覧の参照用
[[こちら>○○グループ一覧]]を参照。
重複掲載用備考(評価要素・備考より後の最下部に設置)
''※[[愛国と誤解されやすい企業]]にも掲載されています。''
原則不買不要(両立難度別)
○○不買運動との両立が難しいため、無理な不買は必要なし。
○○不買運動との両立が困難なため、無理な不買は必要なし。
○○不買運動との両立が著しく困難なため、無理な不買は必要なし。
有害度「C」につき不買は必要なし。
コンテンツ産業用
コンテンツ製品(出版物・映像/音楽/ゲームソフト)に関しては原則として社単位の不買は必要なし(個別作品ごとに対応)。
※同社が権利を有する作品は多方面で使用されており、よって当該企業(製品・サービス)に対する一律・無暗な不買は避けること。

■6.関連ページ

ページ名 解説
売国マスコミランキング テレビ局・新聞社などの有害マスコミを記したページ。
反日勢力リスト 企業以外の危険勢力を記したページ。
中国産リスト 支那/中国製品をまとめるページ。

■7.ご意見・情報提供

本リストへのご意見などはこちらの掲示板をご利用ください。
※旧々掲示板(-2011.2)のコメントはこちらにあります。
※旧掲示板(2013.5-2014.9)のコメントはこちらにあります。
  • FOREVER21は2019年10月31日に日本から撤退しているので削除しました。 - 名無しさん (2020-10-17 10:47:17)
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  • ストーリア、ネイチャーラボはどうなのか - 名無しさん (2020-11-20 16:23:26)
  • 誉められたら愛国企業ならSUNSTARも良いのでは?あの企業めちゃめちゃ外国から評判高いぞ - 名無しさん (2020-11-20 22:19:48)
  • ニトリの反日となる根拠のほとんどがデマであることが分かったので消すべきだと思いますが - 名無しさん (2020-11-28 21:27:16)
  • はいNIKEも反日企業入りですねおめでとうございます - 名無しさん (2020-11-29 23:30:06)
  • SSで揃えるならほとんどの企業が売国企業となってしまうから、Sに降格させるかSSS追加するかしないとだめでしょ - 名無しさん (2020-12-05 08:54:03)
    • 基準を戻すなら元のSSSは全てSS→SSSに戻すこと - 名無しさん (2020-12-05 14:08:09)
  • kddiは降格してもいいのでは?EZニュースフラッシュとEZニュースEXはサービス終了しましたし、ドコモもサムスンなどの韓国携帯取り扱ってますし。 - 名無しau (2021-01-14 00:29:26)
    • まだダメでしょ。韓国企業と提携してるし、親元が京セラだし - 名無しさん (2021-01-14 23:25:13)
  • サントリーはTwitterで反日企業だとして不買するとのツイートが多かったですが何故愛国企業のところに名前があがっているのですか? - 名無しさん (2021-01-19 14:47:40)
  • キリン、伊藤園、ブックオフ、ポッカサッポロは創価系とされる根拠がないため、追加はしないほうがいいですね - 名無しさん (2021-01-20 15:59:01)
  • ヤマダ電機は現在はアフターサービスが改善されており有害度をSSからSに引き下げました - 名無しさん (2021-01-25 13:57:01)
  • JR東日本と東急電鉄、車掌が客に対して中指を立てる事件が発生しました。自身が映されることに対して腹が立ったことが理由らしいですが… - 名無しさん (2021-01-27 20:48:20)
  • 富士フィルムは、ア〇レ〇〇〇ムでダメでしょ。 - 名無しさん (2021-02-10 10:37:07)
  • アドレナクロムなんてありえんことを書くなよJアノン - 名無しさん (2021-02-12 21:50:25)
  • 阪急阪神ホールディングスですが、阪神電車は祝日に運転室に日の丸旗を掲示しているので、反日では無くむしろ愛国企業だと思います。阪急電車に関しても、梅田駅の発車メロディの作曲者が左寄りというだけで、特に何も起こしていないので、別に反日でも無いと思います。 - 名無し (2021-03-03 16:53:31)
  • なんか昔と比べて随分荒廃したものだな。プレーヤーが変わるとコンテンツの質が変わる、と言うことを表してるわ。 - 名無しさん (2021-03-08 23:40:05)
  • JR九州は反日だよ。HKTを公式アンバサダーにちょくちょく使ってるし、流れ星新幹線はLINEと提携だし。令和2年九州豪雨をHKTの宣伝に使った。 - 赤服隊 (2021-03-15 21:54:40)
  • JR東海、JR西日本、JR九州は反日。 - 名無しさん (2021-03-21 10:47:07)
    • JR西は反日といえるほど反日行為がない - 名無しさん (2021-04-04 23:58:02)
  • サイバーエージェントは何故反日企業から消されたんだ?しかもネクソンの代替案にサイゲ(サイバーエージェントの子会社)がしれっと載ってるのは草。テレ朝と未だ絡んでるぽいし - 名無しさん (2021-04-08 17:41:39)
  • 原神を運営している中国企業のMiHoもリストアップして下さい。yo - 名無しさん (2021-04-14 08:14:57)
最終更新:2021年03月30日 17:40