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■ 日本には知恵と資源がある 「浮世風呂(2014.7.12)」より
(※ サブタイトルのみ。詳細はブログ記事で)
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+サブタイトル
◆鉄の5倍の強度「ナノセルロース」 日本で実用化へ
◆日本もしっかり持っている「勝負球」エンジン技術
◆放射性廃棄物の無害化に道? 三菱重、実用研究へ
◆北林 達也氏 フェイスブックより  【未来の科学技術】~日本は海から世界を再創造する~
◆IHI、油分を大量に含む藻の安定培養に成功-ジェットエンジン燃料用
◆ガラスパネルが消える?!太陽光発電のシェアを奪う“塗る”発電
◆塗って常温で乾かすだけで電気を通すインク  岡大ベンチャー新技術に世界が注目
◆中国リスクを緩和 昭和電工のレアアース不要の磁石合金
◆「KUMADAIマグネシウム合金」(木原みのる公式サイトより)
◆海水からマグネシウム 採取技術を開発
◆【経済】東洋紡 有機ELを超える高画質・低コストの液晶フィルムを開発

■ 日本が誇る重要品世界一 「浮世風呂(2013.9.25)」より / 魚拓 / MONOSEPIAで保存
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日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人達が特亜には多すぎる。
(※ 日本の科学技術資料として重要。常にページトップに置く)



■ 日本の科学研究低迷の主要因は過度な競争原理の導入と選択と集中だ! 「真の国益を実現するブログ(2018-04-22 09:43:19)」より
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週刊東洋経済2月10日号では『大学が壊れる』とのタイトルが付され、中で日本の科学研究の量や質の急激な低下に対して警告が発せられています。
https://store.toyokeizai.net/magazine/toyo/20180205/

毎日新聞においては、『幻の科学技術立国~「改革」の果てに』とのタイトルの下に、4月5日から毎週特集が組まれています。
https://mainichi.jp/ch180409438i/%E5%B9%BB%E3%81%AE%E7%A7%91%E5%AD%A6%E6%8A%80%E8%A1%93%E7%AB%8B%E5%9B%BD
会員限定有料記事ではありますが、是非お読みいただきたいと思います

さて、日本の科学技術の論文数ですが、全米科学財団(NSF)のまとめた報告書によると、2016年は世界6位で2015年の3位から順位を下げています。
https://www.sankei.com/world/news/180125/wor1801250041-n1.html
また、世界シェアで見ても、主要先進国で日本だけが下落しているとのこと。そして、日本の科学研究論文の半分は国立大学が占めるそうですが、その国立大学の論文数が最も大きく減少しているとのこと。(厳密に言うと、論文数よりも論文の質が重要なんでしょうが)

(※mono....中略)
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つまり、「競争原理の導入」といわゆる「選択と集中」という「大学改革」により、研究の多様性を奪った結果、研究現場の活力が削がれ、論文作成の生産性が向上するどころか低下したのです。

先の週刊東洋経済の記事では、次のように締めくくっています。

そして今、国立大学は生き残りのために種々雑多な「大学改革」を迫られている。教育研究力を高めるための大学改革はしかし、多くの場合教員たちを逆に疲弊させ、傷を深める実態となっている。


★■ 世界の車に「日本の技術」・・・ボンネットを開けてみよ!=中国メディア 「サーチナ(2015.4.21)」より
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 中国の大手ポータルサイト、捜狐は19日「日本を罵るなかれ。フォルクスワーゲンもこれら日本製品を使っている」と題する記事を発表した。

 記事は、フォルクスワーゲンだけでなく、ゼネラルモーターズなども日本製の重要な部品を使っていると指摘した。

 まずターボチャージャーではIHIや三菱重工業の製品が使われていると説明。日本製は品質がよく安価と指摘し、「信じないなら(ボンネットを開けて)見てみればよい」と論じた。

 トランスミッションについてはアイシン精機を紹介。欧州ブランド車としてはフォルクスワーゲン、ボルボ、サーブ、オペル、ランドローバー、プジョーに使われており、上海GMも、アイシン精機製品を使っている車種があると紹介。

 中国では、自動車用の鋼板は自国を代表する製鉄会社の宝鋼が生産するようになったと認識されている。記事は、宝鋼の自動車用鋼板は、新日本製鉄の技術によってつくられていると指摘。フォルクスワーゲン車も日本の技術による宝鋼の鋼板を用いていると紹介した。

 さらに、レーザー溶接ロボットやそれ以外の製造用ロボットでも「日本製が最高の品質」であり、「フォルクスワーゲンの生産ラインは、すべて日本製ロボットを使っている」と紹介。

 自動車用半導体については、日本で生産され空輸されている。記事は、2011年の東日本大震災発生後の状況を紹介。日本国内の生産がストップしたため、中国におけるドイツ系自動車会社も完成車の生産を停止をせざるをえなくなったという。

 記事は最後の部分で「今の時代に、技術に国境はない。本当に自動車を理解している人は、精密機械製造の分野で、日本には実際に優れた部分があると知っていると論じた。

◆解説◆
 捜狐は上記記事の属性を「自動車文化>新科技>安全技術」とし、「安全技術」のジャンルで掲載した。中国では日本車に対する批判が続いている。このところは「安全性が低い」との主張が多くなった。

 一方で、日本車批判に対する反論も、発表されつづけている。多くは「日本車批判に根拠はない」、「日本車の安全性は国際的にも認められている」、「中国市場で劣った車を販売して、日本企業が得る利益はない」といった内容だ。

 捜狐が上記記事を「安全技術」のカテゴリーで発表したことは、日本車批判を目にする読者を念頭に置き、自動車分野における日本企業の優秀さを改めて紹介する意図があった可能性がある。(編集担当:如月隼人)


★ 光が3倍速く進む新たな物質開発 SFに出てくる透明マントに一歩? 「産経ニュース(2014.10.25)」より
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 光を通すと、真空中よりも3倍速く光が進む新たな物質を開発したと、理化学研究所などのチームが24日、ドイツの科学誌に発表した。

 光速を変える物質を組み合わせれば、光の進み方を自在に操ることができ、SFに出てくる「透明マント」も可能になると期待されている。チームの田中拓男・理研准主任研究員は「透明化技術や、非常に小さい物が見えるレンズの開発につながるかもしれない」と話している。

 チームは微細加工技術を駆使し、シリコン基板の表面に直径1・6マイクロメートル(マイクロは100万分の1)の輪が規則正しく立ち並ぶ構造を作った。

 目に見えない中赤外線の光を当てると、一つ一つの輪がアンテナの役割をして、全体として光の波と共鳴し、この部分を通過する光の速度が上がった。アンテナの形状などを工夫すれば、可視光でも同じ反応が起きる可能性があるという。


★■ ガッツリ吸収CO2 老朽油田に注入し増産もできる活用術 「産経ニュース(2013.7.28)」より
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 世界各国で地球温暖化防止に向けた取り組みが進む中、三菱重工業の「二酸化炭素(CO2)回収装置」が注目を集めている。ガスや石炭の火力発電プラントなどから出る排ガスのCO2を吸収するだけでなく、回収したCO2を再利用することで肥料の原料である尿素などの生産増につなげられるためだ。老朽化した油田にCO2を送り込んで原油を増産することも可能で、今後、米国や東南アジアなどで売り込みを図る考えだ。

 「将来、地球温暖化が問題になると思って20年以上やってきて、ようやく花が開いた。世界トップの回収技術だ」
+続き
 三菱重工業エンジニアリング本部長の西沢隆人常務執行役員は胸をはる。7月には日本産業機械工業会による「優秀環境装置表彰」で経済産業大臣賞に選ばれた。

 同社のCO2回収装置は、関西電力と共同で開発した高性能の吸収液を用いるもので、他社の方式と比べてエネルギー消費量が少ない。1990年から研究をスタートし吸収液の減量や装置のコンパクト化なども進めてきた。

 2011年には米国の電力会社サザンカンパニーと協力し、アラバマ州の石炭火力発電所で回収能力が1日500トンを誇る大型の装置を建設、実証試験に取り組んでいる。

 回収装置の仕組みは、発電プラントなどから出た排ガスを吸収塔に送って冷やし、吸収液と接触させることでCO2を分離し、吸収液に取り込む。そのうえで、吸収液を加熱するなどしてCO2を回収する。排ガスはクリーンな状態で大気中に放出できる一方、回収したCO2は非常に純度が高いことから、化学品の原料やドライアイスなどにも利用できるようになる。

 99年以降、世界で10基を納入。商用のCO2回収装置としては世界トップの実績を誇っている。

 三菱重工は肥料製造プラントに強みを持っている。肥料プラントは天然ガスを原料に尿素を生産するが、その際、CO2が足りなくなることがある。回収装置を使えば、回収したCO2を使って尿素の生産量を増やすことができるため、肥料プラントなどに装置を併設するケースが多いという。

 回収装置の新たな需要として見込んでいるのが、地球温暖化対策と原油の増産を両立させる「原油増進回収法(EOR)」だ。

 時間がたった油田は原油の回収率が低下するケースが少なくない。そこに、プラントなどから回収したCO2をパイプラインなどを経由させて油田の油層に送り込めば、地下に残っている原油をより多く回収できる。油層に押し込んだCO2はそのまま地中にたまるため、地球温暖化防止の取り組みとしても効果がある。

 西沢常務執行役員は「企業は国などからの助成金がないと地球温暖化の取り組みを進めにくい。だがオイルの増産につながれば(企業にも)メリットが出てくる」と強調する。

 米国のオバマ大統領はCO2の排出量削減に向けた行動計画を打ち出しており、電力会社にとっては石炭やガス火力発電の際に出る排ガス中のCO2をどう処分するかは重要な問題だ。三菱重工の回収装置を使えば、CO2を油田を開発する会社などに売却することも可能になる。西沢常務執行役員は「米国のほか、中東、東南アジアなどにも石油が枯れている井戸がある」とビジネスチャンスを見込んでいる。

カーデザイナー田中徹の社長BLOG」より








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