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「軍事力」「軍事費」の検索は【軍事力・軍事費】ページで。
● 今だから知っておきたい世界の軍事力ランキング〔NAVERまとめ-2013.8.2〕
● 国際比較する日本の軍事力と防衛費 「世界経済のネタ帳(2014.3.27)」より
● 世界の主な国の軍事費予算と兵力 「asahisakura のページ」より
● 世界軍事力ランキング、上位はやっぱりこの3カ国=日本と韓国もトップ10入り―露メディア 「レコードチャイナ(2015.3.25)」より
+記事
2015年3月21日、ロシアメディア・ブズグリャドによると、軍事関連サイト「グローバル・ファイヤーパワー」が発表した軍事力ランキングで、米国、ロシア、中国が上位3位となった。23日付で環球網が伝えた。

この軍事力ランキングは世界106の国・地域を対象に、経済的要素や地理的条件、陸海空軍の通常兵器能力など、核兵器を除いた50種以上の要素を考慮して算出したもの。1位は米国で、以下ロシア、中国、インド、英国、フランス、ドイツ、トルコ、韓国、日本の順だった。

専門家は「米国の軍事費は他の大国を大幅に超えている」と指摘。米国の軍事費は6120億ドル(約73兆4400億円)で、軍備として戦車8300台、装甲車2万5700台、火炎砲1700門、ミサイル発射システム1300セットを保有している。

2位ロシアの軍事費は760億ドル(約9兆1200億円)だが、保有する軍備は戦車1万5500台、装甲車2万7000台、火炎砲4600門、ミサイル発射システム3800セットとなっており、動員可能兵士の潜在能力と共に米国を超えている。3位の中国は軍事費が1260億ドル(約15兆1200億円)で、軍艦の保有数が520艘で世界一となっている。

中国が軍事力ランキングで世界トップ3に入ったのは今回が初めてではない。米ビジネス・インサイダーが掲載した、核兵器、戦車、戦闘機、空母、潜水艇、動員可能人員数、軍事費の7項目の比較による軍事力ランキングでも、中国は米国、ロシアに次いで世界3位にランキングされている。

このランキングでは、戦車と核弾頭の数量を除く5項目で米国がロシアを超えている。中国は動員可能人員数が約7億5000万人で世界一となっており、戦車の保有数でも米国を上回っている。(翻訳・編集/秋田)


■ 米軍、B2戦略爆撃機ハワイに配備・・・を受けて考えてみる 「DEEPLY JAPAN(2019-01-15 18:19:42)」より
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金曜日だったかに、米軍がB2戦略爆撃機をハワイに配備するというニュースを読んだ。別に初めてもっていく話ではないが、とりあえず、中国なにするものぞ、米軍様はお怒りだ、といった感じで喜ぶ人がいるんじゃないかと楽しみにしていたのだが、あまり出回らない。

せいぜいこんなの。

米軍が最新鋭B2戦略爆撃機をハワイに配備 中国をけん制する狙いか


アメリカ軍は11日、最新鋭のB2戦略爆撃機をハワイに配備したと発表した。インド太平洋地域への展開能力を示し、中国をけん制する狙いがあるとみられる。

中国を牽制する狙いか、って誰かが加えたんだろうけど、中国以外のどこを狙うの?という気もする。あはははは。

(※mono....中略)
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ところが、ロシアがパリティー復活している。これはホントは具合が悪い。イラつく。だからNATO諸国のチンピラを使って凄ませているわけだが、しかし、ロシアさんからの回答は、常にアメリカに向けられ、核戦争になったら、お前は死ぬ。後悔する暇もなく、というどうあれパリティーだからな、わかっておけよ路線をこれでもかと突きつけられる。

去年秋の毎年恒例のバルダイ会議でプーチンはこんな劇的な表現までする始末。

攻撃する人は、報復は不可避で、やったら破壊されることを知るべき。

攻撃されれば私たちは犠牲者となり、殉教者として天国に行く。彼らはただくたばる。後悔する暇もなく。

“Any aggressor should know that retribution will be inevitable and he will be destroyed. And since we will be the victims of his aggression, we will be going to heaven as martyrs. They will simply drop dead, won’t even have time to repent,” Putin said during a session of the Valdai Club in Sochi.

After nuclear holocaust, we’ll go to heaven as martyrs; attackers will die as sinners – Putin


(※mono....中略)
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■ ディフェンスチーム=絶対にお前は報復される理論

で、冷戦期からの米ソ、米ロ対決においてロシアの姿勢は一貫してディフェンス。最強のディフェンスとは何であるかをず~~っと追及してきて、どうやっても必ず報復できる体制にすることが目標であるらしくみえる。そして、その報復の選択肢として、各種のミサイルを運用してる。(核と言ってるけど、必ずしも核兵器である必要はないでしょう。高速ミサイルの破壊力もものすごい。)

Tu-160みたいな高速の爆撃機を持っている意味もここにあるでしょう。つまり、上にあがって移動しつつ最適なポジションからミサイルを撃つ、という発想なんだと思うな。世界最速、世界最大の戦略爆撃機という意味はそこにあるでしょう。部分軌道爆撃システムと発想は似てる。

(※mono....以下長文は略、詳細はサイト記事で)


軍事研究】 / 【日本の安全保障
★■ 潜水艦の時代は終わる? 英国議会報告書が警告 - 大量のドローンから潜水艦は逃げられない 「JB-press(2017.11.18)」より
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 質・量ともに圧倒的な中国の軍拡と、自衛隊の予算・人員の無駄遣いによって、日本の対中軍事優位性が日々減少している。そうした中、残された数少ない対中優位性の1つが日本の潜水艦戦力である。中国は対潜水艦作戦能力が低く、一方、日本の潜水艦は静粛性が高いので、日本がこの点では有利というわけだ。

 しかし、英国のシンクタンクが議会の要請に応じて作成した報告書によれば、小型偵察ドローンが潜水艦の優位性である「ステルス性」を無力化していく可能性が出てきているという。今回はその内容を紹介しつつ、意味するところを論じたい。

何千もの無人機が潜水艦を探索

 2016年3月、英国の英米安全保障情報会議(BASIC)は、科学ジャーナリスト、デイビッド・ハンブリング氏による「対潜戦における無人兵器システムの網」と題する報告書を発表した。報告書の作成を求めたのは英国議会である。英国が潜水艦型核ミサイルシステムを維持すべきかどうかを検討する材料として用いるためだった。

 ハンブリング氏の報告書の概要は、以下の通りである。

 これまでの「対潜水艦戦」(以下、ASW)は、少数の艦艇および有人機によって実行されていた。これらの仕事は、広大な荒野で逃亡者を探す少人数の警察のようなものだった。最も可能性の高い逃走ルートや隠れ家に戦力を集中させて、幸運を祈るだけであった。

 しかし、安価な無人機の登場によって、逃亡者の逃走は不可能になる。一人ひとりの探知能力は低いものの何千人もの応援が警察の側につき、隅から隅まで全域を探索するようになるからだ。

 小型偵察ドローンが米軍を中心に増加している。精密攻撃が可能な小型無人機もイスラエルなどで登場してきている。

+続き
 しかも最近の米国防総省は、大量の小型ドローンを「群れ」として使う研究を進めている。例えば、米海軍は「コヨーテ小型偵察無人機」というASW対応の小型無人機を開発した。コヨーテ小型偵察無人機は哨戒機から投下されるや飛行形態に変形し、熱センサーで水温を測定し、風速・圧力などの様々なデータを収集可能する。

 そもそも偵察機を飛ばす必要はなくなるかもしれない。米海軍が開発した小型水上無人機「フリマ―」は、今までASWの主力であったソノブイ(対潜水艦用音響捜索機器)の代替になる可能性がある。

 また、やはり米海軍が開発した「セイル・ア・プレーン」は、飛行機であると同時に偵察時は水上で帆を使って帆走し、太陽発電と波力発電で充電できる偵察機である。

 水中グライダー式の小型無人機もある(水中グライダーは推進機を持たず、浮力を調整することで水中を上下しながら移動する)。大阪大学の有馬正和教授が開発した「ALEX」は低コストの水中グライダーである。有馬教授は、1000ものALEXのような無人機の群れで構成される巨大な共同ネットワークで海洋研究調査を行うことを提唱している。

 なお、現在、水中グライダー研究でもっとも重要な国は中国である。中国は世界初の水中無人グライダー「シーウィング」を瀋陽研究所で開発している。また天津大学のプロジェクトでは、リチウム電池により年単位で稼働するとされる水中グライダーを開発した。西安工科大学も、波力発電で稼働する水中グライダーの開発に成功している。

 しかも問題なのは、近年は水中センサーの発達が目覚ましく、小型無人機がソナー、磁気探知、熱センサー、光センサー、レーザー探知装置など、あらゆるセンサーを搭載できるようになったことである。しかも、米中が開発しているタイプはいずれも何時間、何日も行動可能だからである。

 現在の「コヨーテ小型偵察無人機」の稼働時間は90分だが、燃料電池技術の進捗によりこれは近い将来に5倍になるだろうし、そのほかの技術は無限に小型無人機の飛行時間を延ばすだろう。例えばいくつかの小型ドローンは既に太陽発電や波力発電機能を備えており、80時間以上の飛行に成功したタイプもある。これは昼夜連続で飛行できるということである。また、海鳥が何千時間も連続飛行するメカニズムを応用し、風速を利用した研究も進んでいる。

■ きわめて遅れている日本のドローン対策

 以上のハンブリング氏の論考は一体なにを意味しているのだろうか。

 それは、「National Interest」誌のマイケル・ペック氏が指摘するように、「高コストで壊れやすい潜水艦」と「低コストな小型無人機の群れ」という兵器システム間における争いが起こりつつあるということだ。

 この争いで、潜水艦が優位性を保つのは難しい。例えば、ヴァージニア級攻撃型原潜の価格は30億ドル(約3386億円)だが、小型無人機は5000ドル(約56万円)、30機の群れでも15万ドル(約1680万円)にすぎない。しかも、ヴァージニア級潜水艦は撃沈させられると乗員134名の被害が出るが、小型無人機は何機叩き落されても人的損失は出ない。どう見ても、中長期的に潜水艦システムが費用対効果で不利なのは間違いない。

 そして、これは我が国にとっても深刻な影響をもたらす。海上自衛隊の潜水艦が中国のドローンに追い回され、攻撃される日が来るかもしれない、ということだ。

 海自が誇るそうりゅう型潜水艦の11番艦は643億円を予定している。仮に中国が50万円程度の小型ドローンを10万機投入しても十分に元は取れる。いかにそうりゅう型の静粛性が世界最高峰であっても、何百機、何千機もの最新鋭の多種多様なセンサーを搭載した小型ドローンの下で行動の自由が担保されるとは思えない。

 ドローンが攻撃するのは潜水艦だけではない。将来、長時間飛行が可能な何千機もの中国の小型自爆ドローンが日本に襲来することもありうる。その際は、F-35も、いずもも、イージスアショアもイージス艦も、戦わずして無力化されてしまうだろう。

 何よりも、中国はドローンの世界シェア1位のDJIを擁するドローン大国である。今年6月には119機ものドローンを同時に運用することに成功し、世界記録を作っている。

 一方、小型ドローンやセンサー、3Dプリンタ技術などに関する研究はきわめて遅れている(先日、筆者とプレジデント誌の問い合わせに対し、防衛省は「小型ドローンを撃墜可能な装備はない」と正式に認めた)。日本に残された対中軍事優位性を確保するためにも、そうした関連技術の研究推進はもちろんのこと、小型ドローンの群れを安価に破壊するイノベーションを起こさなければならない。「近い将来」が「今現在」になる、その前に。


★ 世界の軍事支出 中国が突出、伸びが世界最高9・7%増 ロシアも8・1% SIPRI報告 「産経ニュース(2015.4.13)」より
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 【ロンドン=内藤泰朗】スウェーデンのストックホルム国際平和研究所(SIPRI)は13日、2014年の世界の軍事支出に関する報告書を発表した。世界の軍事支出は3年連続で減少し、前年比0・4%減の総額1兆7760億ドル(約213兆円)だったが、中露などの増加が目立った。

 国別の軍事支出では、世界最大の米国が13年比で6・5%減らす中、第2位の中国が同9・7%増。第3位のロシアも同8・1%増となった。第4位のサウジアラビアは、中東情勢の流動化を受け、同17%増となった。

 10年前の05年と14年の比較では、米国が0・4%減らしたのに対し、中国が167%増と、伸び率で世界最高。世界の軍事費構成比でも、1位の米国が34%と減少傾向だったのに対し、2位の中国が12%に伸長した。

 報告書は、中国の軍事支出増を受け、アジア太平洋地域での軍拡傾向を指摘。13年比でみると、オーストラリアが6・7%増のほか、南シナ海問題を抱えるベトナムも同9・6%増だった。韓国とインドも増加した。

 日本はインド、ドイツを下回り9位。為替の円安傾向がドルベースでの比較に影響した形だ。同研究所は昨年4月の報告書で日本のの順位を8位としていたが、その後7位に修正していた。

 報告書は、ウクライナでの紛争を受け、東欧や北欧諸国で、軍事費が増加に転ずる傾向を指摘した。



■ 2012年の地殻変動始まる 「軍事評論家=佐藤守のブログ日記(2012.3.6)」より

 ・今年は、主要国の指導者が交代する年である。そのきっかけは、北朝鮮の金正日死去という突然の動きから始まった。

  続く1月には台湾総統選挙で期待された交代劇は不発に終わり、台湾の独立は大きく後退した。

  昨日のロシア大統領選挙は、有力な相手を封じたプーチンが、かろうじて?選出されたが、この舞台劇は、メドベージェフとの交代劇でほぼ予想されたことであった。つまり、絶対に政権から離れない…という。その点では北朝鮮と酷似していて、離れたとたんに“悲劇”が襲わないとも限らないからである。

  ロシアは今後≪ソルジェニツインの嘆き≫が復活するだろう。

 ・ケネディ以後も“後進国”中国を「無視」していた間に、中国の巨大化を招いてしまったのだが、今頃になって南シナ海で対峙するという。

  そんなさなかに、イラン・イスラエル戦争が起きればどうなるか?

  オバマ大統領は「軍事力行使」を決めている。どこかの国の≪いうだけ男≫とは違うのである。

  しかし、そこで“なけなしの戦力”が中近東方面に集中した時、中国は米国が2方面作戦をとれないことをよいことに、すかさず南シナ海、東シナ海どころか、沖縄にも手を出すだろう。

  そうすることが、米軍の戦力をアジアにとどめ置くことになり、イランを間接的に支援することになるからである。勿論北朝鮮も不穏な行動をとるだろう。在韓米軍は動きが取れなくなる。その時、プーチンのロシアはどう出るか?

  公算が強いのは、イラン“戦争”が終わってみれば、沖縄には五星紅旗が翻る図式である…。




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