+クチコミ検索
正常に検索結果を取得できませんでした。
+ブログサーチ
正常にRSSを取得できませんでした。
+ニュースサーチ




■ 透析中止の女性、死の前日に「撤回したいな」 SOSか、夫にスマホでメールも 「網日新聞(2019/3/7(木) 5:01)」より
/
「とうたすかかか」。スマートフォンに残されたメールの平仮名7文字は、助けを求める最後のSOSだったのか。公立福生病院(東京都福生市)で明るみに出た「死」の選択肢の提示。亡くなった腎臓病患者の女性(当時44歳)の夫(51)が毎日新聞の取材に胸中を明かした。

(※mono....中略、詳細はサイト記事で)

「透析治療の中止は『死ね』と言っているようなものだ」と夫は言う。治療を再開しなかった外科医に対する不信感は消えない。「医者は人の命を救う存在だ。『治療が嫌だ』と(女性)本人が言っても、本当にそうなのか何回も確認すべきだと思う。意思確認書に一度サインしても、本人が『撤回したい』と言ったのだから、認めてほしかった」

 今も胸を締め付けるのは、助けを求めたとみられる女性からの1通のメールだ。夫は手術の際、自分のスマホを病院に預かってもらった。退院して電源を入れるとメールが届いていた。「とうたすかかか」。死の当日(16日)の午前7時50分の発信。自分も病室で横たわっていた時刻だ。「とう」は「父ちゃん」の略で、夫の愛称だという。死の間際、「父ちゃん、たすけて」と打とうとしたのではないか――。

 形見になった平仮名の7文字。「あの時すぐにメールを見ていれば、助けに行って、透析治療を受けられるようにしてあげたのに。今も生きててほしかった」【斎藤義彦】

 ◇都が立ち入り検査 「自己決定ゆがめられなかったか」など調査へ

 東京都医療安全課は6日午後、医療法に基づき公立福生病院を立ち入り検査した。同法は病院の設置許可や管理・運営を規定。都道府県知事などは必要があれば検査を実施し、カルテなどの資料を提出させる権限がある。

 同日午後3時40分ごろ、都医療安全課の職員数人が病院に入り、検査は午後6時20分ごろに終了した。

 医療法は、患者に対する正確で適切な情報提供を病院側に求めている。外科医らの行為について都は今後、▽標準的な医療に基づいて治療の選択肢が提示されたか▽適切でない情報で、死亡した女性の自己決定がゆがめられなかったか――などを調べるとみられる。

 都は2016年5月~17年3月、都内の計240病院を立ち入り検査し、安全管理体制などについて181病院を文書や口頭で指導している。【矢澤秀範、梅田啓祐】

ーーー
★ 医師が「死」の選択肢提示 透析中止、患者死亡 東京の公立病院 「毎日新聞-最終更新 3月7日 08時31分)」より
/
 東京都福生市と羽村市、瑞穂町で構成される福生病院組合が運営する「公立福生病院」(松山健院長)で昨年8月、外科医(50)が都内の腎臓病患者の女性(当時44歳)に対して人工透析治療をやめる選択肢を示し、透析治療中止を選んだ女性が1週間後に死亡した。毎日新聞の取材で判明した。病院によると、他に30代と55歳の男性患者が治療を中止し、男性(55)の死亡が確認された。患者の状態が極めて不良の時などに限って治療中止を容認する日本透析医学会のガイドラインから逸脱し、病院を監督する都は6日、医療法に基づき立ち入り検査した。

ーーー
★ 医師から「透析中止」の選択肢 最後まで揺れた女性の胸中 “自己決定”と言えるのか 「毎日新聞(最終更新 2019年3月7日 08時32分)」より
/
 東京都福生市の公立福生病院で、人工透析治療の中止という選択肢が外科医(50)から示され、腎臓病患者の女性(当時44歳)が死亡した。「透析しない」「撤回しようかな」。亡くなるまで女性の胸中は揺れた。いったん「死」を選んだ彼女に何があったのか。

 「おそらく2週間ぐらいで死を迎えます」。昨年8月9日。外科医は、そう女性に告げた。女性は血液浄化のために腕に作った血管の分路(シャント)がつぶれたため、通っている診療所の紹介状を持って訪れていた。提示されたのは(1)首周辺に管(カテーテル)を入れて透析治療を続ける(2)透析治療を中止する――という二つの選択肢だった。

 夫(51)によると、女性は1999年、自殺の恐れがある「抑うつ性神経症」と診断されていた。自殺未遂が3回あり、「死にたい」「これ以上苦しいのが続くなら、生きていない方がましだ」と漏らすことがあった。女性は「シャントが使えなくなったら透析はやめようと思っていた」と、いったんは透析中止を決めて意思確認書に署名した。

 外科医は看護師と夫を呼んで再度、女性の意思を確認した。夫は迷いながらも中止を承諾する。女性は「今は症状がなく、家に帰りたい」と希望し、診療所に戻った。

 「在宅で、おみとりです」。治療すると思っていた病院からの電話に診療所側は言葉を失った。「とりあえず急がなければ……」。直前の透析治療は2日前の7日。尿が出ない体に毒素がたまり、時間がなかった。カテーテルを病院で入れてもらうよう女性を説得すると、女性は「病院で相談する」と言って帰宅した。

 翌10日。同院腎臓病総合医療センターの腎臓内科医(55)によると、面会した女性は「透析しない意思は固い」「最後は福生病院でお願いしたい」と話した。しかし4日後の14日、今度は「息が苦しくて不安だ」と、パニック状態のようになって入院した。

 15日夕。女性の苦痛が増した。夫によると、女性は「(透析中止を)撤回できるなら、撤回したいな」と明かした。夫は外科医に「透析できるようにしてください」と頼んだ。外科医によると、女性は「こんなに苦しいのであれば、透析をまたしようかな」と数回話した。外科医は「するなら『したい』と言ってください。逆に、苦しいのが取れればいいの?」と聞き返し、「苦しいのが取れればいい」と言う女性に鎮静剤を注入。女性は16日午後5時11分、死亡した。

医療関係者からは批判の声
+続き
 外科医らの一連の行為に対し、医療関係者からは批判の声が上がっている。

 外科医らの主張はこうだ。糖尿病などに起因する腎臓病の患者に対し、十分な意思確認がないまま透析治療が導入され、全国の患者数は約33万人にまで増えた。その一方で、患者は治療による苦痛を受け続けている――。「透析を受けない権利を患者に認めるべきだ」とする信念から、治療中止を患者に提示することを思い立ったという。死を含む選択肢を示し、インフォームドコンセント(十分な説明に基づく同意)を得ているという。女性は自分で死を選べることを理解したうえで「(結論を)出したと思う」と外科医は話す。

 日本透析医学会のガイドラインは、多職種によるチーム医療を実施するとともに、状況に応じて倫理委員会を開くよう医療機関に求めている。だが、病院にチームはなく、倫理委員会も開かれなかった。

 一連の行為について「医師の独善だ」と言うのは、末期医療に詳しい冲永(おきなが)隆子・帝京大准教授(生命倫理)。「死の選択肢を示し、結果的に(死へと)誘導している。患者は、よく理解しないまま不利益を被る選択をすることがある。患者による自己決定は万能ではない」と指摘する。

 「JCHO千葉病院」(千葉市)では、終末期に透析治療をどうするか、事前に指示する文書を患者に書いてもらっている。同病院での治療中止は過去に12例あるが、がんや脳梗塞(こうそく)を併発するなど極めて重篤な容体に限られているという。室谷典義院長は公立福生病院の件について「医師による身勝手な考えの押しつけで、医療ではない」と批判する。

 人工透析治療は、腎不全の患者が長期に生存できる「夢の治療」として第二次大戦後に登場した。治療すれば「障害者」と認定されるようになってからは自己負担が軽くなり、急速に普及した。患者は右肩上がりで増え続け、日本透析医学会の統計によると、全国で33万4505人(2017年末時点)。当初は若い患者が多かったが次第に高齢化し、平均年齢は68.4歳で原因のトップは糖尿病。透析歴10年以上が全体の27.8%を占め、最長で49年4カ月だった。

 患者1人当たりの年間医療費は400万~500万円。日本透析医会によると、一つの治療法でデータが毎年まとまっている例は他になく「治療費が『高過ぎる』という攻撃の対象になりやすい」という。しかし、透析を含めた腎不全などの治療費は16年度の医療費全体(約42兆円)の3.7%で、循環器系疾患や、がんより少ない。患者数は21~25年ごろから減少に転じると予測されている。【斎藤義彦】

担当医師ら「透析をやらない権利を患者に認めるべきだ」
 公立福生病院の外科医や腎臓内科医との一問一答は次の通り。

 ――なぜ死ぬ選択肢を提示するのか。

 外科医 腎不全に根治(完治)はない。根治ではない「生」に患者が苦痛を覚える例はある。本来、患者自身が自分の生涯を決定する権利を持っているのに、透析導入について(患者の)同意を取らず、その道(透析)に進むべきだというように(医療界が)動いている。無益で偏った延命措置が取られている。透析をやらない権利を患者に認めるべきだ。

 腎臓内科医 透析を否定しているわけではない。インフォームドコンセント(十分な説明に基づく同意)だ。情報を与え、きちんと同意していただく。

 ――学会や国のガイドラインから外れている。

 腎臓内科医 ガイドラインは「説得をして透析を続けさせよう」という「継続ありき」だ。変わっていかなければならない。

 外科医 (女性)本人の意思確認はできていて、(医療は)適正に行われた。(女性を含めて)透析をしている人は「終末期」だ。治る可能性があるのに努力しないのは問題だが、治らないのが前提。本人が利害をきちんと理解しているなら(透析治療の中止は)医療の一環だ。



■ 創価 厚労相の、時代が…… 「我が郷は足日木の垂水のほとり(2018年12月18日)」より
/
 「公正かつ妥当に実施されるべき大学入試において、このような事態にいたっていることは大変遺憾です。各大学に対しては、受験生の立場に立って、早急な対応を取るよう求めていきたい」(柴山昌彦文科相)
https://blog.goo.ne.jp/zendagisexorogy/e/15007ed0e426e05407714e4f97fc1f62

長年、医療現場で 働いてきた。
当ブログの管理者が思うに、「特ア」 「特ア」と、あまり云いたくはないが。それは、半島由来の血筋の方でも、よいお医者は沢山見てきた。でも、ニホンの医療システムは、壊れている。病気を治すのが、本来の医療であるはず。しかし現行の医療保険システムでは、行われた保険医療行為の成果は評価されない。かえって病状が悪化しても、保険金が適正でない「医療行為」 (カッコ付と読んでください。) に給付される。やらずブッタクリ。病気が、「医療行為」で悪化しても、保険点数のままに、料金が病院などに支払われる。

(※mono....中ほど略)
/
上の記事を読んでみても、あるいは他の記事に目を通してみても。不正に合格させた学生は、そのまま放置してある。そして、もっと露骨に想像してみれば、情実というか、ウラ口入学。こうした本当の不正は、やんわりとオブラートにくるまれて、誤魔化されている。そのように見える。本当は、医者にはなって欲しくない。そうした、カネメで医療を家業としている。公正な倫理観が欠落している。そうした医者の子が、優先的に医療大学に合格している。是が、本当の現実なのだろう。

(※mono....中ほど略)
/
長生きしたかったならば、

  滅多なことで病院には行くな。

自分の身体とか、家族の命は自分で守るしかない。

日本人が長生きなのは、医療的な 「民度」が、歴史的に高かった からだ。なので、今のような、出鱈目な医療制度を信じている。そうした御仁とか家族は、長生きできない。偏らない控えめの量の食事。仕事やスポーツはほどほどに。大学病院に行くなら、医者にかかるよりも。必ず併設されている、医療専門書店で、専門書を買うべし。

(※mono....以下略) 


現代医学を構成する医者、病院、薬品、医療機器の9割がこの世から消えてなくなれば、人々の体調はたちどころによくなるはずだ。これは私の確信である。 — 1979年 ロバート・メンデルソン医師

(※mono....Robert Mendelsohnの写真略)

Robert Mendelsohn (1926-1988)

(※mono....中略)

それで読む気になったのですが、この著者のロバート・メンデルソンさんというのは、30年くらい前に亡くなっている方なんですが、アメリカの小児科と予防医療の専門家で、英語版の Wikipedia によれば、全米保健連盟会長だとか、イリノイ州医師免許委員会の委員長だとか、アメリカ医師会のかなりの要職を歴任していた方のようなんですね。

Wikipedia によれば、この本のような批判を初めてから、それらは辞任したようですが。

まあ、たとえば、本の中には、


医療倫理は世間の常識と相容れないばかりか、伝統的な宗教ともかけ離れている。宗教は対立する宗教の欠陥を指摘して反証する傾向があるが、現代医学教は薬を使わない医者を「投薬の儀式を拒否した異端者」と見なし、反証の機会すら与えずに排除する。

現代医学教の戒律は非常に厳しく、アメリカ医師会の倫理規定では、医学博士の学位をもつ者は現代医学を信じない者との親交はもとより、言葉を交わしてもいけないことになっている。

(第2章「なぜ薬を飲んではいけないのか」より)


(※mono....中略)


はじめに「 医者から身を守るには」より

現代医学は患者の信頼がなければ成立し得ない。なぜなら、現代医学は医術でも科学でもなく宗教だからである。(略)

現代医学が宗教だとわかれば、それが医術や科学だと思い込んでいたときよりもはるかに効果的に身を守ることができる。とはいえ、現代医学は自らを宗教だとは絶対に認めない。病院にしても現代医学を信仰するための教会ではなく、科学を追究するための教育機関と位置づけている。

現代医学教は人々の信仰に依存している。宗教はすべてそうだ。しかし、現代医学教の場合、信仰への依存度がきわめて高く、人々がたった一日でも信仰を忘れると、医療制度そのものが崩壊してしまうのである。

(※mono....以下略、詳細はブログ記事で)


★ 日本の医療界は、世界標準から取り残される 「2023年問題」にどう対応するのか 「msn.news - 東洋経済(2015.3.17)」より
/
 少子化が進み、大学全入時代にある日本で人気が集中する医学部。「資格があり、安定していて収入も高い」というイメージが、将来への不安を抱える若者やその親を医学部受験へと駆り立てる。その日本の医学部を今、襲っているのが「2023年問題」だ。

 激震が走ったのは2010年秋のことだった。アメリカ、カナダ以外の医学部出身者が米国で医業を行う際に資格を発行する機関である「ECFMG」(Educational Commission for Foreign Medical Graduates)が、2023年以降の受験資格を「国際基準で認証された医学部出身者に限る」と明らかにしたことがきっかけだ。

 背景には、海外の大学を卒業し米国で医師免許を取得した者の教育レベルが、均一ではないということがあった。日本の医学教育は国際的に見て高いレベルだが、こと患者に接して診察・診療する「臨床」実習について言えば、国際認証基準を満たしていない。日本の医学部の臨床実習期間は他国に比べて短い上、多くの場合は「見学型」で学生はほとんど“お客さん”扱いだからだ。実習といっても、せいぜいカルテの下書きをするくらいである。

 日本の医学部を卒業してアメリカの国家試験を受ける者は少数なので、2023年問題の影響は、直接的には大きくない。ただ、日本の医師育成が各医学部や教員の自由裁量に委ねられてきた結果、医学教育が“ガラパゴス化”してしまっていることは、重大な問題である。

 2012年度には、文部科学省が「国際基準に対応した医学教育認証制度の確立」を補助事業に採択。東大、千葉大、新潟大、東京慈恵医大、東京女子医大が連携校となり、認証制度の確立に向けた取り組みを進めている。

 文科省のモデル校のひとつである慈恵医大の宇都宮一典主任教授は、「現状、日本の臨床教育レベルは一部の新興国より低くなってしまっている」と危惧する。慈恵医大では以前から臨床実習に力を入れており、現行では6年間で62週を実施している。新カリキュラムではこれを75週に拡大する。

 慈恵医大の新カリキュラムでは、大学1年次から学外施設で地域医療や福祉の現場に触れ、将来目指すべき医師像を明確にさせる。本格的な臨床実習も半年間前倒しして、大学4年の9月からスタートさせる。最も力を入れるのは、大学5年の9月から行う「参加型臨床実習」だ。

 地域の基幹病院である柏(東京慈恵会医科大学附属 柏病院、千葉県柏市)、葛飾(東京慈恵会医科大学 葛飾医療センター、東京都葛飾区)、狛江(東京慈恵会医科大学附属 第三病院、東京都狛江市)の3分院を中心に学生を派遣。学生はチームの一員となって検査や治療計画の策定に携わり、10カ月で10診療科を回る。

 卒業時には、従来の筆記試験と合わせて卒業時OSCE(オスキー:客観的臨床技能試験)の実施を予定する。姉妹校であるキングス大学(イギリス)の手法を参考にした。患者と面談し検査データを見た上で、診断や治療の方針を決められるかどうかを評価する。

 慈恵医大の新しい取り組みは、臨床医の育成強化という意味で非常に理にかなっている。一方で、ほかの私大から驚きの声が上がっているのも事実だ。

 限られた学習時間の中で、臨床実習を増やすには、座学を減らす必要がある。慈恵医大の学生は、実際の医療に携わる忙しい日々の合間を縫って、卒業直後の医師国家試験に向けた勉強もせねばならない。

 現状、偏差値の高くない私大の多くが、大学5~6年次のほとんどを国試対策に当てている。国試予備校と提携して、国試対策用の授業を入れたり、成績下位の学生を予備校に通わせたりといった大学も少なくない。国試合格率を上げるため、卒業試験を難しくし、1割程度の学生を落とすことも珍しくない。国試合格率は、学費と並んで、大学の人気度に直結するだけに、私大も必死なのだ。

 参加型臨床実習が定着するかどうかは、患者側の意識もポイントになる。「実習生には治療に参加して欲しくない」という声があることも事実であり、今後患者の間に「医師を育てる」意識が広がることも条件になるだろう。

 グローバル化の波に乗り遅れまいと、各大学は臨床実習の時間数を増やす方向で動いている。日本の医学教育の水準が上がるのは喜ばしいことだが、私大の医学部では座学や国試対策とのバランスをどう取っていくか、難しい判断を迫られることもありそうだ。


〔国保税〕
■ 高すぎる国保料が71名の命を奪う(2011.3.3) 「怒りの時評」より
 ・小泉構造改革で8年間連続して社会保障費を2200億円(初めの年は3000億円)削減し続けた結果ではないか。国民健康保険がはじめたときには、国民皆保険として政府と会員が折半で持つということだったが、それが2008年には政府が24%まで減り、国民は2.6倍になっている。これをもとにもどせ!

★ 困窮で受診遅れ 71人死亡 - 高すぎる国保料・窓口負担 「しんぶん赤旗」より
 ・社保、国保など正規の保険証を持ちながら、窓口負担の重さなどのため受診が遅れ死亡したと考えられるのは29例で、昨年調査の約3倍です。
 ・厳しい雇用・労働環境のもと、死亡事例のうち50~60代の男性が約7割を占めています。
 ・疾病別では71例中悪性腫瘍46例、糖尿病8例。がん患者の大半が経済的な困窮のため高い治療費が払えず、末期状態でようやく受診にこぎつけています。

■ ガンで助かる二つのタイプの人たちがいる。 医者から見放された人。医者を見放した人。 「ライジング・サン(甦る日本)」より こちらからの転載記事
 ・OTAレポートを91年にいち早く日本に紹介したジャーナリスト今村光一氏は2003年に不当逮捕されています。罪状は薬事法違反、オリーブ葉のエキスを著書で紹介した事による「未承認医薬品の宣伝販売」で逮捕され身柄を拘束されました。そして急逝(きゅうせい)されたのです。憤死、口封じ等々今でも憶測が飛び交っています
■ 医猟マフィア達の世界家畜奴隷化支配下計画 「だいだいこんの日常に溢れる陰謀~もう騙されない~」より
 ・地獄の傀儡師を頂点とする医局の仕組み
 ・偽医者は悪化させて、出番を増やし、お医者さんごっこに熱中
 ・米国で代替療法医の〝謎の死〟続出
 ・NK細胞こそが自然治癒力の神髄
 ・医師免許、剥奪で脅されたゲルソン博士
 ・〝殺人療法″から逃げ出し始めた米医学界
 ・薬事法違反で市民団体を〝魔女狩り″
 ・国家 (ガン・マフィア) の戦慄的暴挙
 ・狙いはイラク反戦運動と代替療法つぶし
 ・抗ガン作用が証明されていても逮捕……
 ・ガンを悪性化させる抗ガン剤認可の理由
 ・「ガンに効く」緑茶を売ったら逮捕?
 ・アガリクスにガン促進の疑いで中止要諦
 ・現実を知ったら嘆き悲しむだろう…しかし、それが日本の現実だ
 ・民間がやれば、破防法適応で死刑、医者が殺せば「先生ありがとうございました」
 ・ただ殺すだけじゃつまらない。虐殺収奪のお楽しみはじっくりと…
 ・毒ガス兵器マスタードガスが起源
 ・顔や手の皮が爛れ喉を掻き悶絶死……
 ・抗ガン剤は〝発ガン剤″である
 ・「最強の発ガン性で悪化させて獲物を追い込め」
 ・抗ガン剤で治った人見たことない
 ・クスリを次々に変えたり 〝カクテル〃 で
 ・一度使ったら、やめられない猛烈発ガン剤、その経営効果、経済効果の効き目
 ・学長は目前で「報告論文」を破り棄てた……
 ・博士論文を審査もせず破り棄てた狂気
 ・ガン産業を告発したマティアス・ラス氏のPDF
 ・多くの人間が関わる産業は全部猛烈に残酷だ
 ・医猟産業のやっていることは人間社会の当たり前に過ぎない
 ・イメージ作戦という殺人トラップ
 ・人間とは恐ろしい生き物だ
 ・医師は国家狂育という詐欺にババを掴まされた被害者でもある
 ・肉を食べる人ほど不幸なりやすいメカニズム
 ・無慈悲な人間が屠殺にも劣る豪快な殺され方をする
 ・現代医療の医者は宇宙ワースト級の知能である証拠
 ・看護婦は白衣の悪魔の虐殺マリオネット、殺人犯の助手
 ・真実に気付かないと殺される
 ・自分が生きてきたように殺されている日本人
 ・ピンクリボン運動の本質がわかっているか

■ 医猟マフィア達の世界家畜奴隷化支配下計画 「上記記事の元サイトページ」より

■ 病院がないほうが死亡率が下がる! 夕張市のドクターが説く、”医療崩壊”のススメ 「logmi(2014.8.13)」より
/
市の財政破綻により市立病院が無くなり、街から救急病院が消えた夕張市。高齢化率45%のなか悲惨な現実が待ち受けるかと思われたが、結果はその真逆だった–。 死亡率、医療費、救急車の搬送回数、全てが下がったマジックの背景を、夕張市立診療所で院長を勤めた森田洋之氏が明かしました。(TEDxKagoshima2014 より)
【スピーカー】
南日本ヘルスリサーチラボ 夕張市立診療所 前院長  森田洋之 氏

【動画もぜひご覧ください!】
Hiroyuki Morita/TEDxKagoshima
/
「病院がないほうが死亡率が下がる」という夕張市の奇異な現象は、何も夕張市だけに起こった特別な結果ではなく、世界で見ても同じような事例は至るところで起こっており、その中には「医者がストライキを起こすと死亡率が下がる」という事例がいくつもあります。

「医療」(Wikipediaより転載)
  • 1973年にイスラエルで医師のストライキが決行された時には、診察する患者の数を1日あたり6万5000人だったところを7000人に減らした。そしてストは1ヶ月続いた。エルサレム埋葬協会によると、医師のストライキの期間中、人々の死亡率が半減したという。イスラエルでこれほど死亡率が減少したのは、1950年代に医者がストライキをした時以来である。

  • 1976年、コロンビアの首都ボゴタで、医師たちが52日間のストライキを行い、救急医療以外はいっさいの治療を行わなかったところ、ストライキの期間中、死亡率が35%低下したという。コロンビアの国営葬儀協会は「事実は事実である」とコメントした。

  • 同じ1976年、アメリカ合衆国のロサンゼルスでも医者らがストライキを行った。この時は、死亡率が18%低下した。ストライキの期間中、手術の件数は60%減少していた。そして、医師のストライキが終わり、彼らが医療活動を始めると、死亡率がストライキ以前と同じ水準に悪化した。

「医者が仕事をしなければ死亡する人も減る?」と考えると、果たして医者の必要性というものが世の中に本当にあるのか疑問の残る話ではありますが、これは必ずしも医者が不要というわけではなく、医者が本当に治療に必要な人にだけ集中して治療を専念すれば、“通常は助ける余裕がない人達も助けることができる”ので死亡率が下がるという見解のようです。

(※ あちこち略、詳細はブログ記事で)




.
添付ファイル