+ ニュースサーチ〔ケムトレイル〕

+ ニュースサーチ〔気象操作〕







宮古 shocking History 龍族を探して 書籍発売中@nanohanacr 2018年7月9日
続》米軍の文書より「気象改変は、米国内および国際的な安全保障の一部となり、そして、一方的に行うことができる。 それは攻撃的で防御的な道具を持つことになり、抑止の目的に使用することもできるものだ。」

米空軍から委託された完全な報告書は下のリンク先にある。
https://t.co/7rfHyvLexu (※ 到達出来ないリンク)

自衛隊

■ 元自衛隊員、自衛隊の花粉症原因物質の散布関与を暴露 「SW's blog(2020年3月22日 )」より
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※下記は凍結された前ツイッターIDで2019年10月に投稿した文の加筆修正版です。

下記投稿で情報提供いただいたAさんに別の情報を頂きました。

北海道陸上自衛隊ケムトレイル反対派 墜落事故装い謀殺

花粉症の原因がケムトレイルではと下記blog等で指摘され、多くの反響を呼びましたが

花粉症はケムトレイルで作られる可能性 「otopa記(2019-03-02)」より

元自衛隊ヘリ隊員が、花粉症原因物質散布への自衛隊関与をAさんに話したそうです

以下Aさんの証言

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①北海道では喉鼻に花粉症やアデノウィルスに似た症状の出る人が広範囲に続出

②元北海道陸上自衛隊ヘリ隊員が、その原因は花粉やアデノウィルスでなく、旅客機によるケムトレイル散布と暴露
※ヘリ隊員はエリートや上層部に忠実に従う隊員が成れるとの事

③ケムトレイルを散布する旅客機は、陸上自衛隊駐屯地の滑走路や格納庫を使う

④散布でできた飛行機雲を自衛隊ヘリが散らすと、滲んで普通の雲に見える

(※mono....以下略、詳細はサイト記事で。個人的には納得しかねる記述もなる。)


浜田和幸
■ 「人工地震や気象兵器は存在する」「噴火や地震は米国の仕業か?」元国会議員・国際政治経済学者の浜田和幸が断言!(インタビュー) 「TOCANA(2018.12.18)」より
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 国際政治経済学者として活躍する浜田和幸氏は、参議院議員時代から気象兵器や人工地震などの知られざる“真実”を暴き、社会に発信し続けてきた日本を代表する有識者である。かつて全米一といわれるシンクタンク(CSIS)に主任研究員として在籍した際に入手したという世界のウラ情報はもちろん、地球外知的生命やUFOなどの情報にも造詣が深い。

 今回筆者は、地震前兆研究家としての立場から、世界各地で連続する自然災害とその背後に渦巻くドス黒い闇を暴くべく、浜田和幸氏にインタビューを敢行した。浜田氏の口から語られた驚愕の真実を、余すところなく全3回に分けてお伝えしよう。

■人工的に自然災害を起こす計画は“当たり前”

(※mono....以下詳細は略、サイト記事で)

■アメリカは原爆投下とともに人工地震も起こした

(※mono....以下詳細は略、サイト記事で)

■アメリカは日本を恐れている

――しかし、アメリカの企ては今も続いている。つまり、同盟国となった現在でも日本のことを完全に信頼してはいない、ということですね?

浜田  現在、あくまでも表向きには「日本は重要な同盟国」。しかし同時に、科学技術・経済・文化などのさまざまな面で、自分たちに挑戦してくる可能性を秘めているという潜在意識がアメリカにはあります。「かつて原爆を2発も投下した日本が黙っているはずはないだろう。将来、必ず力を溜めてリベンジしてくる。日本は放っておくと何をするかわからない」というわけです。

 実際、日本がバブルの頃は、東京の土地の値段だけでアメリカ全土を買収できるほどの金融力、経済パワーを持っていました。ハリウッド版の映画『ゴジラ』は、日本を揶揄している映画です。いつか日本人がアメリカを破壊する、その恐怖をゴジラに投影しているのです。

(※mono....以下略)
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■アメリカにとって日本は“信頼に足る存在”ではない

――なるほど。では今、自然現象を人工的に改変するといえばHAARP(※)の存在が知られていますが、先生は何らかの情報をお持ちでしょうか?

※ 高周波活性オーロラ調査プログラム(High Frequency Active Auroral Research Program)の略。1980年代に米アラスカ州に設置され、陰謀説では気象操作や人工地震さえ引き起こせる施設とされる。

浜田  HAARPの場合、人工的に高周波の電磁波を起こしてさまざまな通信を麻痺させることができます。よく、雷などで通信網が遮断されたりしますが、そういう状態を扮います。アメリカは相当早い段階で研究に着手していて、HAARPの関連サイトなどを見ると、成果がいろいろと出ている。特にアメリカ空軍は、かなり力を入れてHAARPの実践的応用ということに取り組んでいます。

 アメリカという同盟国が日本をターゲットにして敵対的行為を仕掛けてくることなど“あり得ない”という意識を持っている人もいるようですが、アメリカからすると同盟国といっても、イギリス、カナダ、ニュージーランドなどの英語圏の国々とは違うんです。かつて日本を倒すために共闘した国々とは、やはり見方が異なっていて、同盟国とはいえ警戒しなければならないと考えている。日本の動向を常に把握するため、情報の盗聴・傍受は当たり前、必要とあれば通信網の破壊も厭わない――そういう準備は常にやっていますよね。


















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最終更新:2024年05月16日 20:50