MONOSEPIA
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+ ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔中国の若者〕

+ ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔中国の若者　ネズミ人間〕




ワウ。

この新しい中国の現象はクレイジーです。

大声で抗議する代わりに、中国の若者は「ネズミ人間」と認識し、静かに隠された世界を切り開いています。

中国のポストサブカルチャー現象である「自律的な逃避」と「積極的な隠れ家」に関するスレッド:🧵



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「Newsweek（2025年4月25日）」より
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＜近年、中国でSNSを中心に目撃される「ネズミ人間」。政府も対策に乗り出しているが、効果があるかは未だ不透明だ＞


中国経済に対する逆風や過酷な働き方を求められる風潮が、若者の間で新しいトレンドを生み出している。

2021年頃に流行した、生きるための必要最低限のことしかしない「寝そべり族」の進化系として、努力を拒んで引きこもる自称「ネズミ人間」が中国で増殖しているのだ。
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世界2位となった中国経済は2010年代、熾烈な競争やアリババ創業者のジャック・マーらが火をつけたITブームに押されて急成長した。そうした中、午前9時から午後9時まで週6日働く「996」と呼ばれる悪名高い働き方が台頭してきた。

しかし現在、中国の若者が置かれている状況は不安定さを増している。賃金は上がらず、生活費は上昇。都市部では16歳から24歳の若者（学生を除く）の3月の失業率が16.5％に達した。

ロンドン大学東洋アフリカ研究学院（SOAS）中国研究所の曽鋭生（スティーブ・ツァン）所長は「寝そべり族」や「ネズミ人間」がトレンドになっていることについて、本誌に対し、激しい競争下で多大なプレッシャーにさらされ続ける「高圧環境」から抜け出せないと感じる若者の反抗行動だと語った。

若い社会人の中には、一時的なものも含め、社会への不満や過労から頑張ることをやめる者がいる。中には、仕事から完全にドロップアウトしてしまう者までいる。

中国のSNSには、自嘲を込めて自分を「ネズミ人間」と呼ぶユーザーがあふれ返っている。彼らは、1日中ベッドに寝転がってネットサーフィンをしている。食事はデリバリーで済ませる。

「低エネルギーのネズミ人間の1日。1人で食事、すべてデリバリー」。そう書き込んだユーザーは、注文した緑豆粥などの料理の写真を添えていた。

自分の引きこもり生活を弁解しようとするユーザーもいる。「エネルギーがなくなりそうな時はネズミ人間になる。それを人に理解してもらうのってそんなに難しい？　話しかけないで、充電させて」

「ネズミ人間」の行動は「寝そべり族」よりも極端だ。SNSに投稿されている彼らのルーティーンは、社会で活躍するインフルエンサーの真逆をいく。

デジタルマーケティング企業、デジタル・クルーのディレクター、オフィーニア・リアンは、ビジネス・インサイダーに対し、「『寝そべり』とは、『自分は何もしていないし9時5時で働いてもいないけれど、それでも自分の好きなことをしている』という意味だった」と語った。

「ネズミ人間は、ジムに通うような、自制心がある魅力的な人たちとは正反対になりたがっている」

経済成長の恩恵の下で貯蓄を増やせた親世代と異なり、中国のZ世代やミレニアル世代の多くは、困難な状況の下で就職の就職を余儀なくされた。

一方、これらの世代は、家族に支えられて引きこもることができる程度の余裕がある最初の世代でもあるとリアンは指摘する。彼らの親は中国の経済成長から得たものが最も大きい世代だったためだ。

スティーブ・ツァンは「習近平（シー・チンピン）国家主席は、若者を懸命に働かせて中国を技術大国にしたいと思っているのかもしれない。しかし人々が懸命に働くことに関心を持たなければ成功はできない」と語る。
「確かに『ネズミ人間』は現時点でまだごく少数派で、中国経済にとってそれほど大きな問題ではない。しかし『ネズミ人間』が主流になれば、共産党にとって問題になる」

中国政府は3月、「ワークライフバランス促進」の取り組みを含め、経済活性化のための包括的な計画を発表した。2023年に打ち出したインターンシップや職業訓練プログラムの拡大、若者を採用する雇用主向けの奨励金といった対策に上乗せする。

今年大学や大学院を卒業する学生は過去最高の1222万となる見込みだ。中国政府が発表した対策がどの程度奏功するのか、今はまだ分からない。

（翻訳：鈴木聖子）


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横点（浙江省）　映画の街
定職を持たず、家庭も持たずにその日が楽しければ良しとし、横点の街でエキストラなどをしながらまるで漂流するように暮らす若者達➡略して横漂と言う。


■　2020年東京オリンピック開催を喜んでくれる中国の若者　「Various Topics（2013.10.4）」より
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クールジャパン”と政府のとりくみ（だいたい、自分で自分のことを「coolな僕」と自称するのと同じで、coolを名称に使うのはちょっと気恥ずかしい気も・・・。）、2020年東京オリンピック、これらに対し、個人的にはいくつか疑問はあるのですが、それでもこんな記事を読むとうれしくなります。
（※　中略）
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2020年のオリンピックで日本が優勝したとして、Ｃさんのように、”（東）アジアの一員として”喜んでくれる人が増えているとまでは思いませんが、『親同士の争いに巻き込まれて、隣の子と遊べない子ども達』は確実に『大人』になります。そして、楽しいことや美味しいことが好きな彼らは、おそらく親世代より楽観的・生産的な隣国との付き合いを好むようになるでしょう。

+ 記事
２０２０年夏期五輪の東京開催決定を受けて、中国のネット上には不満の声があふれた。「ボイコットしよう」「いや、中国の国旗を日本の領土に翻そう」。中国の若者たちの反日感情を注意深く観察すると、中国メディアが喧伝する「日本の右傾化」への反発ではなく、精神の奥底に刷り込まれた根深い“憎悪”の存在が浮かび上がる。

　■「ボイコットを」

　共産党機関紙・人民日報系の環球時報が運営するサイト「環球網」。東京の五輪誘致成功を伝えるニュースへの反応として、「憤怒」を選んだネットユーザは２０３４人で、「うれしい」（２８３人）の７倍超に上った。中国版ツイッター「微博」の書き込みを概観しても、賛否の割合は似たような状況だ。

　特に悪意に満ちた書き込みになると、「東京五輪を阻止できる可能性はある」と題し、巨大地震の発生や領土をめぐる「隣国」との紛争による国土破壊などに“期待”を示す。

　「東京五輪をボイコットしよう」。「誘致成功はカネで買ったものだ」。こうした声も目についた。

　２０代前半の女性とみられる女性はこう記した。

　「まあ小日本で五輪をやるのもいいさ。そのときは自分の子供を抱いて東京に行き、あの醜い国を記憶させよう」

　彼女は一度も日本に来たことがなく、日本人の友人もいないのだろう。何も知らない国をなぜ、ここまであしざまに言えるのか素朴な疑問も湧くのだが、これは１９９０年代以降に隆盛を極めた反日教育と抗日戦争ドラマで育った若者たちの標準的な姿なのかもしれない。

　■「狭い日本」がツボ

　反発派に多かったのが「東京に決まってしまった以上、中国選手が競技で活躍することで、日本の領土を五星紅旗（中国国旗）で埋め尽くし、義勇軍行進曲（中国国歌）を響かせよう」という主張だ。

　社会の格差拡大や官僚の腐敗を背景に、若者の間でも唯一の執政党である共産党への不信感は小さくないのだが、ナショナリズムをくすぐられる話題になると一気に忠誠心が戻ってくるようだ。

　ちなみに日本をこき下ろすときに多用されるのが、「島国」という言葉。中国の若者にとって国土の広さは彼らの誇りの大きなよりどころであり、小日本という悪態に代表されるように「狭い日本」は彼らの優越感のツボにはまるのだ。「４００メートルリレーでは日本を一体何周しなきゃいけないんだ？」とちゃかして喜ぶのである。

　日本の領海と排他的経済水域を合わせた海域は約４４７万平方キロで、中国が実際に支配する海域の５倍におよぶことを彼らは知らない。ただ知っている大人たちは近隣の海にまで手を出そうとするから、それはそれでやっかいなのであるが。

　■日本を支持する声も

　若者の間に日本を支持する声が一定程度あるのも事実だ。

　「日本は確実に世界から尊敬を受けている民主国家だ。中国による妨害工作は何の役にも立たなかったじゃないか」。こうした少数派の意見は、「お前は頭がどうかしたのか」と多数派のネットユーザーから攻撃を受けるはめになる。

　ただ「本番に向けてしっかり日本語を勉強したい」といった前向きな声をみると、かすかな希望も湧いてくる。

　一方、台湾のネット上の反応はどうか。「祝福！」「私も少し感動した。日本は素晴らしい国だ」といった肯定的な意見の割合が、中国に比べると格段に多い。また「台湾にはいつ順番が回ってくるんだ」と将来の台湾開催を切望する声もかなり見られた。

　一方で、「放射能オリンピックになるぞ」など既視感のある悪態コメントも散見された。これについては「アクセス制限を超えてコメントする大陸の中国人がうっとうしい」という台湾人ユーザーの指摘もあったが、そういうことなのか。

　建前をすっ飛ばして発信者の本音と無意識がにじみ出てしまうのがネットメディア。中国の主要ネットユーザーである若者層の“集合無意識”を見せつけられた気がした。（西見由章）
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★　中国の若者の心に残るアニメ、日本の作品が人気―中国メディア　「Yahoo!news[Record China]（2013.7.28）」より










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最終更新：2025年06月30日 14:29

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