目からうろこのアメリカ合衆国の正体 「qazx（2013.10.19）」より - MONOSEPIA

アメリカ

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■　目からうろこのアメリカ合衆国の正体　「qazx（2013.10.19）」より
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我々の意識は、もちろん脳の作用なのだが、困ったことに、物事を理解するときには、通常・脳は速度を速めるために先入観によって判断する方を選ぶ。

国家・国民についての理解も、日本国や日本人を思い描いたうえで、理解しようとする。ところが、ネット環境を手に入れて、多くの知見を得てみて分かったことは、それでは、他国は決して理解できないと言うことだった。

日本国や日本国民は、とても特殊な例外的な存在であって、このような国家・国民は、稀有な存在であったのだ。つまり日本人としての常識は他国を理解するときには使えないと言うことに成る。

例えば、支那・朝鮮人についての理解は、ネット環境を得てから、小生などは、全く変わった。

まず彼らが漢文が読めないと言うことが、第一の驚きであった。そして、日本人が歴史と呼んでいる歴史を持たない人々であることも驚きであった。

支那服が満州族の服装であると言うことも、また共通語のマンダリンが満州人官僚の言葉であったということも、そして朝鮮に文化というものが無かったと言うことも驚きであった。

そして、以下にお目に掛けるのは、アメリカという国の実態が、「イギリス東インド株式会社」であり、そう理解することによって、多くのアメリカに対する疑問が解けるという、驚くべき知見である。

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■　イギリス東インド会社の北米支社として出発したアメリカ合衆国　「逝きし世の面影（2013.10.14）」より
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『不思議な国旗から見えてくるアメリカ合衆国のもう一つの姿』

記事上↑に掲げた不思議な旗（※　写真は略、ブログで）は、１７７６年７月４日『アメリカ独立宣言』前後の1775年12月3日から1777年6月14日までの1年６ヶ月間使われたアメリカ合衆国旗（グランドユニオン旗）であるが、何と、イギリス東インド会社の社旗と同じだった。
唯一の違いは合衆国旗が左上カントン部分のユニオン・フラッグ（英国旗）がストライプ７本分(赤線４本白３本）でやや縦長で不恰好に見えるが、これは英国旗を何故か９０度回転させて仕舞い、カントンの縦横の配置を逆にした為である
いかにもバランスが悪く不細工な記事上↑掲載の一番最初のアメリカ合衆国旗に対して、元となったイギリス東インド会社旗はカントンの大きさがストライプ６本分（赤線３本白３本）で、現在の星条旗（the Stars and Stripes）とまったく同じ配分になっている。
（イギリス東インド会社旗のカントン部分の英国旗は、１８０１年からはアイルランドのセント・パトリック・クロスが加わる現行のユニオンジャックに変わっているが、七つの海を象徴していると思われる社旗本体の白地に７本の赤い横線は最初から一貫して同じである）
ジョニー・デップ主演で大ヒットしたハリウッド映画『パイレーツ・オブ・カリビアン』の敵役はイギリス東インド会社なのですが、不思議なことに何処にも社旗であるグランドユニオン旗が出てこない。
映画に出て来るのは大きなＶに小さなｏとｃをあしらったイギリス東インド会社のロゴマークだけなのです。
他愛の無い娯楽映画なのですから時代考証が間違っていても一向に構わないのですが、それ以外でも同じ扱いであるから面白い。
歴史教科書から世界のニュースまで、ありとあらゆる全ての公の映像の中では、不思議な事にイギリス東インド会社旗（グランドユニオン旗）が出て来ない。
もちろんイギリス東インド会社旗とそっくり瓜二つの初代アメリカ国旗の、不都合すぎる映像も公的な場所では出て来ないのである。
宗主国からの独立（植民地解放？）の美しい神話のアメリカ合衆国旗と、悪しき植民地主義の象徴的なイギリス東インド会社旗。
１８０度反する両者が、同一のグランドユニオン旗を使用していた歴史的事実は正義のアメリカとしてはイメージが悪すぎる。
不都合なアメリカの歴史を何とかして隠したい。誰にも知られたくないのである。

続き

『超ウルトラ巨大な「関東軍」としてのイギリス東インド会社』

１６００年にイギリス東インド会社が勅許会社として設立される。
その２年後、世界最初の株式会社組織として１６０２年に設立されたのがオランダの東インド会社である。
設立当初のイギリス東インド会社は、遠征航海ごとに出資者を募り貿易や略奪で得た利益を配当として分配する方式だったので、最初に出資者を集めて成功報酬をプールして配当として配る株式会社方式のオランダ東インド会社よりも継続性や計画性で劣っていた。
株式方式のオランダの成功に刺激されてスウェーデン東インド会社 、デンマーク東インド会社 、フランス東インド会社などが次々と設立される。
貿易の独占権を認められ、17世紀から19世紀半ばにかけてアジア各地の植民地経営や交易に従事した。
イギリス東インド会社は貿易を独占しただけではなく植民地経営の全てを独占していて、イギリス本国以外の徴税や通貨発行、法律施行から独自の軍隊を保有して反乱鎮圧や他国との戦争を行うなど『国家』としての全ての機能を有していたのです。
例えるなら日本政府の不拡大方針に反して暴走して仕舞った挙句、自分勝手に張作霖爆殺や満州事変を引き起こして満州国を創った旧関東軍の超巨大な、国家の中の『国家』ともいえる株式会社なのである。
大成功した東インド会社は、巨大な文明圏だったインドの完全植民地化成功直後の1874年6月1日に突如解散している。

『アメリカ東インド艦隊所属だったペリーの黒船』

７２年前の１９４１年１２月８日、日本は米国のハルノートの経済制裁を目前にして山本五十六の連合艦隊が当時はアメリカの植民地だったハワイ諸島の真珠湾に集結していたアメリカ太平洋艦隊を先制奇襲攻撃する大博打に打って出る。
日本軍がハワイの米軍を奇襲攻撃する８８年前の１８５３年、アメリカのペリー提督は捕鯨船の補給や寄港地を求めて、４艘の黒船を率いて浦賀に来航して２６０年間鎖国していた日本に開国を要求。居丈高なアメリカの砲艦外交に対して、まったく予期していなかった外交力ゼロの無能な幕府は右往左往して時間稼ぎしか出来なかった。翌年に９艘で再度来航したペーリー艦隊に対して日米和親条約を締結して開国した、とするのが今の通常の教科書的な歴史認識なのです。
ところが、日本に開国を要求した黒船（ペリー艦隊）の名称は太平洋艦隊ではなかった。
実は、黒船がアメリカ東インド艦隊だった事実は些細な事として、日本国ではそれほど注目されていないが、多分これが一番重要な隠された真実を含んでいるのである。
アメリカの黒船来航を今までの通常の歴史で見ると真実が分からないが、『ペリーの黒船来航』の言葉を、『米東インド艦隊の来航』と置き換えるだけで、美しい正のイメージが恐ろしい不のイメージに変化するのである。

『明治政府による印象操作』

そもそも当時の日本（幕府）は鎖国をしていなかった。（「鎖国」が一般に普及する時期は明治時代以降である）
アメリカのペリーが要求したと言う捕鯨船の補給であるが、１８４０年に欧米列強に武力制裁の口実を与えない為に幕府は天保の薪炭補給令を出している。
イギリスとのアヘン戦争に破れた中国が屈辱的な半植民地化政策である南京条約を１９４０年に無理やり結ばされた不穏な世界情勢に敏感に反応して、江戸幕府が即座に対応しているのであるから驚きだ。
それなら表向きのペリー来航のアメリカ政府の目的は、幕府によって１３年も前に実現していたのである。
文明国アメリカと未開で野蛮な日本との『未知との遭遇』は後世の作り話である。
日本は友好国だったオランダを通じてほぼタイムラグ無しに世界情勢に通じていた。
ペリーの東インド艦隊の来航は、幕府にとって何年も前からの知り尽くした懸案事項だったのである。
そもそも我が日本国は大昔から奴隷制や麻薬を禁止していたが、当時のアメリカは公然と人間を市場で競りにかけて売りさばく極悪非道な奴隷制の国家であった。
イギリスが麻薬を禁止したのは第一次世界大戦末期の１９１７年の話で、それ以前ではアヘン等の麻薬の吸引などは野放し状態で一般市民とか子供でも鎮痛剤として使用していたのある。
日本が列強に軍事力で劣っていたのは事実であるが、道徳とか人道的に見れば欧米の方が余程野蛮で未開だった。

『摩訶不思議な、現在のアメリカ政府の組織形態』

日本で一番実力があると思われる保守政治家、元自民党幹事長で民主党代表だった小沢一郎が首相目前でゼネコンの西松建設からの闇献金疑惑で失脚してほぼ政治生命を失ったが、小沢疑惑などはアメリカでは絶対に起きない種類の話である。
何故アメリカでは日本では続発する小沢疑惑が起きないのか。
理由は簡単で、日本では財界と政界とは別々であるので闇献金が生まれるが、アメリカは政界と財界が最初から一心同体。
闇献金するも何も、同一人物なのですから最初からまったく必要性が無いのである。
マイケル・ムーアの『アホでマヌケなアメリカ白人』と言う過激な題の本で、アメリカのブッシュ政権の閣僚たちを紹介しているが、財界と関係の深い人たちなどと言うものではない。
財界人そのものなのです。
副大統領ディック・チェイニーは、政権に入る前は石油会社大手ハリバートン社のCEO（最高経営責任者）、財務長官ニール・オニールは、入閣前は世界最大のアルミ会社アルコアの会長、農務長官アン・べェネマンは、遺伝子組み換え食品の会社カルジーンの役員、商務長官ドン・エバンスは石油・ガスのトム・ブラウン社の会長兼CED、国防長官ドナルド・ラムズフェエルドはGDサール製薬会社とジェネラル・インストルメント社のCEOだった。
何のことは無い。財界が内閣を組織しているのである。

『株式会社としてのアメリカ合衆国』

現在のアメリカ政府を日本に例えるなら、政権トップの安倍晋三首相だけは有権者の間接選挙で選ぶ。ところが他の閣僚は全員が選挙とは無関係に首相指名で自由に選ばれる。
経団連の米倉会長が副首相で京セラの稲盛和夫やユニクロの柳井正、オリックスの宮内義彦、楽天の三木谷浩史が有力閣僚として政府を牛耳って、やりたい放題好き勝手にしているのである。
政治が財界に乗っ取られているのも同じで、これなら財界が政治家に陳情するなんて手間も省けるし、請託を受ける必要が無いから汚職も無い。
アメリカの不思議ですが資本主義の効率優先の極まった形と見るよりも、昔はイギリス東インド会社の北米支社だった、『株式会社アメリカ合衆国』と考えると実に分かり易い。
権威とか名誉（世間体とか見かけ、評判）を重んじる『国家』とは大きく違い、営利組織である株式会社が追及するのは露骨に利益と効率（株主への配当）である。
アメリカ合衆国が近代文明国家としては例外的に、最後まで恥ずべき奴隷制を行った摩訶不思議な謎も、『国家』としてではなくて利益と効率優先の『株式会社』（東インド会社アメリカ本店）だったからと解釈すれば、誰にでも簡単に理解出来る。
世界に例が無い１００％民間が所有するドルの発券銀行であるＦＲＢ（連邦準備理事会）とか、前代未聞の公的医療保険に反対するアメリカの連邦議員など、今までの数々の不思議も簡単に解消する。
単にアメリカ合衆国が『国家』ではなく『株式会社』だったから何よりも利益が最優先されるので、不思議でもなんでもなく当然の結果なのである。

『中国抜きには語れないベリー来航（アメリカ東インド艦隊）と日本』

日本史教科書の説明である、１８５３年のアメリカのペリー提督は捕鯨船の補給や寄港地、日本との交易を求めたとの記述は、捕鯨船の補給の部分は１８４０年に幕府から出された天保の薪炭補給令によって意味を為さない。
アメリカが軍艦の大艦隊を送るまでもなかったのである。
それなら貿易相手としての日本との交易目的が残るのですが、それも疑わしい。
１８５４年に九艘の大艦隊で再度来航したペリーは念願の日米和親条約を結ぶが、日米通商条約の交渉役として伊豆下田に派遣されたのは２年も経った１８５６年（安政3年）である。人数は初代駐日領事のタウンゼント・ハリスと通訳のヒュースケンのたった二人だけだった。
ハリスは教育者としては有能だったかもしれないが外交官としてはまったくの素人で軍人としての経歴も無い人物だった。
イギリスがやり手のベテラン外交官オールコックを日本に送ったのとは対照的なのである。
しかもハリスの秘書兼通訳を務めていたヘンリー・ヒュースケンは１８６１年(万延1年)に尊皇攘夷派浪士に襲われ殺されているのに、アメリカは海兵隊員の護衛など一切行っていない。（悪く勘ぐればハリスは対日開戦目的での捨て駒扱いの一民間人）
当時のアメリカが本気で日本との通商条約を急いでいたとは到底思えないのである。
アメリカは公職経験が一度も無い素人外交官のハリスを本国から派遣したのはなかった。何と中国からなのです。
今でもペリー艦隊の旗艦サスケハナ号の姿が東京のアメリカ大使館に飾られていると言うが、１８５３年の米東インド艦隊が来たのも本国アメリカからではなく中国からだった。
もちろん浦賀来航後にアメリカの東インド艦隊が向かった先も、やっぱり中国の上海だったのである。
今までのフィリッピン経由ではなく日本と言う便利な中継地を得ることで、中国の上海とニューヨークを世界最短の２５日間で結ぶシーレーンの確保が出来れば、アメリカはイギリスやフランスなど競争相手（商売敵）の欧州諸国より俄然有利な立場に立つことができる。
１９世紀当時のアメリカのペリーの黒船が、『太平洋艦隊』ではなくて『東インド艦隊』と名乗ったのは不思議ではなくて、歴史的にも現実問題としても当然だったのです。

『アメリカ革命の謎（半沢直樹的な１００倍返しか）』

フランス革命（１７８９年）の１３年目前の１７７６年がアメリカ革命（いわゆる独立宣言）の年である。
イギリス本国と、アメリカ東部沿岸のイギリス領の13の植民地との戦争であるアメリカ独立戦争（1775年～1783年）は、アメリカ側の正式な呼称はthe Revolutionary War（革命戦争）である。
何故か、肝心の米国国内では１７７６年は『アメリカ独立』の名称ではなくてThe American Revolution（アメリカ革命）と呼ばれているのです。
1776年7月4日の『アメリカ独立宣言』（The Declaration of Independence）以外、アメリカでは全て『独立』ではなく、一貫して『革命』の名称を使っているのですから不思議である。
摩訶不思議なこの謎解きは『イギリス東インド会社』のピースを加えるだけで、全ての疑問や不思議が簡単に解明出来る。
前提の『イギリス本国と、イギリス領のアメリカ東部沿岸の13の植民地の戦争』が、そもそも間違いだった。
今の歴史教科書をうっかり読むとアメリカ東部沿岸はイギリスの直轄植民地であったかに描かれているが、実は植民地経営はイギリス東インド会社の独占事業であり、１３植民地も例外では無い。
アメリカがイギリスから独立するきっかけとなった1773年12月のボストン・ティー パーティー事件の主役の『お茶』はイギリス東インド会社のもの。
植民地（アメリカ）の徴税権は本国イギリス政府には無くて、イギリス東インド会社が独占的に握っていたのである。
東インド会社ロンドン本店（上司）の横暴に対する、アメリカ１３支店（部下）の反乱なので『独立』ではなくて、上下関係が逆転する『革命』の名称が使われたのでしょう。
イギリス東インド会社内の『下克上』である。
ドラマ半沢直樹的な１００倍返し（革命）だったのである。

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『丸ごと擬装されたアメリカの歴史』

日本の関東軍が１９３２年に創った人造国家満州国の国旗は、アメリカの星条旗の精神でデザインされたと言われるが、関東軍や満州国は麻薬とは切っても切れない深い関係がある。
野蛮で非人道的な奴隷貿易を非合法化したイギリスの後を引き継いだのはアメリカ合衆国だった。
麻薬貿易でも中国に持ち込んだアヘンの４割以上がアメリカ船であった。
昔のアメリカは奴隷商人であるばかりか麻薬の売人だったが、イギリス東インド会社のアメリカ独立支店と考えれば何の不思議もない。
イギリス東インド会社からの独立なのに、公的なアメリカ史に『イギリス東インド会社』の文字が１回も出てこないのも、逆に考えれば当然だった。
徹底的に消したのである。
独立したアメリカ合衆国政府が当初イギリス東インド会社旗を、そのまま自分たちの国旗にしていたのは当然であった。
逆に東インド会社旗以外の、他の旗を選ぶ方が有り得ない話である。
アメリカ国旗のカントン部分の英国旗を９０度回転させて元々のイギリス東インド会社旗と微妙に違いを出したのも当然だった。
原因が分かれば答えは簡単で、それ以外の選択肢は最初から無かった。
『アメリカ史を丸ごと擬装した』以外、何の不思議もなかったのである。

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