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【コロナ後の世界】
■　アフターコロナの光景　「高雄・kazan/政経（2020.05.29）」より
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アイキャッチは、武漢ウィルスの災禍が伝えらえた2020年2月頃に、駄文を書くよりビジュアルのほうが、個人的にも利便性感じて採用した手法。

内容は、多年の間、注意国の影響下に置かれ、それぞれに組織や社会で、CCPを忖度する風土が醸成されたものをリストしたものです。

（※mono....以下詳細は略、目次へのリンクを貼る）









【日本政府の無能】
■　日本の政官財がアホなところを教えてやる　「二階堂ﾄﾞｯﾄｺﾑ（2020/05/25 12:41 ）」より
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何がアホって、世界がシナ包囲網を固めてるのに、習近平呼ぶとか、キチガイ沙汰。

まさか、バランサーとか仲介者とか思ってるの？プププ。
それはフランスぐらいに、いざとなったら国防も自国でやるという覚悟と腹黒さがあって初めてできる話。覚悟も準備もないのにやったらまるで南朝鮮だけど、自己客観視ができてなさすぎだよアホどもが。

まー、あるいは、
「トランプと意思疎通できているから大丈夫、アメリカのメッセージを伝える役割も果たすから」
と思っているのかもしれないが、最もだめなのは、「アメリカの国民や議会がそんな日本をどう見るか」という視点が欠落してる。

あのね。アメリカは、大事なメッセージは他国を通じて伝えたりしませんから。情報の世界でアホ呼ばわりされ、政治家はバカしかいないと思われてる日本に本音を伝えてなんて、いうわけねえじゃん。普通に考えればわかることだよ。





（※mono....アメリカは嘘の数字を積み上げていると私は感じているので、この記事には違和感を覚えながらも掲載する。）


情報はあなたを救う
2020/05/14 に公開
日本はしっかりと巻き開始をしているようです。

音声・江崎道朗

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【動画コメント欄より】

K T
よく言うよ。緊急事態宣言解除で、
さっそく武漢と日本の貨物航空便再開してる最中にさ〜。

tan ken
国会議員に親中、親半島及び在日議員が多すぎて、安倍総理としても言うに言えないにだろう。国民にハッキリその点を伝えて協力を呼びかければよい。既存のメディアは殆ど中韓に汚染されているので、youtubeとかでも良いのでは?NHKも相当怪しい。

Angie Minipin
安倍総理は日本のメディアを信用してない。そうだよ黙ってりゃいいよ。
どうせアメリカの主導で後始末するんだからさ。
日本の糞マスゴミは正しい情報を貰えずに誤報を連発して自滅するだろう。



（6分30秒あたりから）
広東省で拘束されている30万人のアフリカ人を中国の責任で送り返さないなら、ギニアで拘束している中国人の身の安全は保証しない、という毅然とした態度を示すギニア政府。


★　独メディアの賠償請求に中国激怒、大使館が猛抗議―米華字メディア　「Record China（2020年4月20日(月) 16時30分）」より
（※mono....前半略）
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記事は、「独紙ビルトが1490億ユーロ（約17兆4500億円）の『伝票』を出し、中国の激怒を呼び起こした」と報じた。これには270億ユーロ（約3兆1650億円）の旅行収入の損失、72億ユーロ（約8430億円）のドイツ映画界の損失、ルフトハンザドイツ航空の1時間当たり100万ユーロ（約1億1700万円）の損失、500億ユーロ（約5兆8500億円）のドイツ国内中小企業の損失を含むという。

ビルト紙のこの記事の見出しは「中国はわれわれにどんな借りがあるか」というもので、この記事ではドイツの国内総生産（GDP）が4．2％減少した場合、ドイツ人1人当たりの損失は1784ユーロ（約20万9000円）になると計算しているという。

これに対し、駐ドイツ中国大使館の公式サイトは17日、大使館の報道官名義でビルト紙の報道への反対と強い抗議の意を示す文章を掲載。この中で、「新型コロナウイルスが発生して以降、中国は公開、透明、責任感という態度に基づき、真っ先に世界保健機関（WHO）へ報告して国際協力を展開しており、同時に最も全面的で厳格かつ徹底的な措置を取ることで、段階的に重要な成果を収めてきた。これにより、他国がウイルスと戦うための時間を稼ぎ、経験を積んだ。これらは否定することのできない客観的事実であり、国際社会からの普遍的な称賛を得ている」と反論した。

このほか、ウイルスの起源については、「これは科学的な問題であり、科学者や医学専門家の研究に委ねる」としている。（翻訳・編集/山中）


★　露外相、新型コロナで中国に賠償請求「絶対に許されない」＝中国ネット「頼りになる」「東風ミサイルで」　「RecordChina（2020年4月16日(木) 8時0分）」より
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中国から始まった新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）をめぐり米国などで中国に賠償金を請求する動きが出ていることについて、ロシアのラブロフ外相は14日、中国を擁護する発言をした。

（※mono....中略）
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中国のネット上では「ラブロフ外相頼りになる」「さすが兄弟」「賠償金が欲しいなら東風ミサイルで届けてやる」「ロシア人でさえ怒髪天を衝いているのに、中国人はどうした」などの声が上がっていた。（翻訳・編集/柳川）


★　新型コロナウイルスで中国に賠償請求？「完全に政治的な誹謗」と英アナリスト　「RecordChina（2020年4月11日(土) 6時20分）」より
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2020年4月9日、中国国際テレビ局（CGTN）は、「新型コロナウイルスで中国に賠償を求めよ」との意見に反論する英国の外交アナリストの文章を掲載した。

文章は、「リポートが指摘：中国は新型コロナウイルスについて責任を負わねばならない。各国が訴訟を起こすなら中国政府は数兆ポンドの賠償に直面するだろう」とのニュースを英タブロイド紙ザ・サンが発信したことを説明。その中で、英国の著名な新保守主義の対外政策シンクタンクが「中国政府の初期の対応方法と直ちに世界保健機関（WHO）へ十分な情報を明らかにしなかったことは、国際保健規則の第6条と第7条に違反しており、締結国である中国に対して法的拘束力を有する」と報告していると指摘した。これは「ヘンリー・ジャクソン協会」が提出した報告のことを指しているようだ。

（※mono....中略）
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最後に文章は、「われわれが欧州と中国との友好を放棄し、トランプ大統領と一緒に反中になるならば、英国はただの米国の属国に成り下がってしまうだろう」と結んだ。（翻訳・編集/山中）


■　習政権のコロナ“脱中国化”許すな！　世界が“中国包囲網”構築　米国で対中集団賠償訴訟、欧米メディアは批判展開　「zakzak（2020.3.23）」より
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　中国発の新型コロナウイルスの「パンデミック（世界的大流行）」を受けて、自由主義諸国が“中国包囲網”を敷き始めた。共産党独裁の習近平政権が「死のウイルス」の発生を当初隠蔽したうえ、「米軍が持ち込んだ可能性」などと情報操作を始めたからだ。米ジョンズ・ホプキンズ大学の集計では、全世界の累計感染者数は３０万人を超え、死者も１万３０００人を突破した（２２日時点）。世界経済の被害も甚大だ。欧米のメディアや科学者らは明確な「中国批判」を展開しており、米国の法律家グループは中国政府などへの集団賠償請求訴訟を起こした。中国情勢に精通するノンフィクション作家、河添恵子氏による、独走の緊急寄稿第７弾－。

　「中国共産党が（新型コロナウイルス）の流行を隠蔽したことで、パンデミックという結果をもたらした。さもなければ、パンデミックは完全に避けることができたはずだ」

　全米最大のニュース放送局「ＦＯＸニュース」の政治トークショー「タッカー・カールソン・トゥナイト」のキャスター、タッカー・カールソン氏は１８日夜の番組で、こう中国共産党を批判した。

　ドナルド・トランプ大統領が同日の記者会見で、「Ｃｈｉｎｅｓｅ　Ｖｉｒｕｓ（中国ウイルス）」と連発し、中国共産党の隠蔽と情報操作を攻撃したことを受けたものだ。

　同局では、カールソン氏以外にも、複数のキャスターが番組をリレーするように、次のように中国共産党を非難した。

（※mono....中略）
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　フランスの日刊紙ルフィガロは１７日、「台湾の民主的な統治モデルは防疫に成功した。中国の中央集権的な防疫モデルへの挑戦だ」と、感染拡大を食い止めている台湾を称賛し、独裁体制の中国を非難する記事を掲載した。

　科学者も「反中共」の声を上げている。

　米国と英国、中国の７人の研究者が、米国の科学誌「サイエンス」で１６日、「記録されていない感染者が、新型コロナウイルスの急速な伝播を促進する」というタイトルの論文を発表した。

　同論文は「１月２３日に武漢市が封鎖されたが、その管理措置がとられる以前、感染者の８割以上が記録されていなかった。その後の大部分の感染は、この部分的集団から拡散し、その後、急速に蔓延（まんえん）したことが制御不能になった主因」と結論づけた。

（※mono....中略）
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　さて、「未知のウイルス」の流行にいち早く警鐘を鳴らした、武漢市中心医院の眼科医、李文亮氏の死（２月７日）から１カ月半を経て、中国当局は調査結果を公表した。

　ＳＮＳには「家族への謝罪以外は責任逃れだ！」などとの怒りが散見するが、驚くべきは、李氏の上司にあたる眼科副主任２人を含む４人の同病院の医師と倫理委員会メンバー１人の計５人が、先月７日から今月２０日までに新型肺炎（ＣＯＶＩＤ１９）で死亡していたことである。

（※mono....中略）
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■台湾外相、中国の暴発危機に警鐘

（※mono....中略）
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台湾の呉●（＝刊の干を金に）燮外交部長（外相）は１６日、米国の弁護士で学者であるヒュー・ヒューイット氏が司会を務めるラジオ番組のインタビューに応じ、追い詰められた中国が暴発する危険性を以下のように指摘した。

　「台湾は中国共産党に脅かされている。中国経済は新型コロナウイルスの流行前から減速していたが、さらに大勢が失業し、習国家主席への内部不満が高まっている」「こうした場合、最も簡単な方法は『外にスケープゴートを見つけ、戦争を仕掛けたり、危機を作り出したりすること』だ。台湾はおそらく、中国にとって便利なスケープゴートだ」

　日本のメディアは、中国の危険性や、世界の新たな潮流を理解しているのか。決して、タブー視してはならない。

（河添恵子）

★　英最新鋭空母、太平洋へ　中国けん制、２１年以降　「産経新聞（2019.2.12 10:08）」より
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　英国のウィリアムソン国防相は１１日の講演で、２０１７年に就役した最新鋭空母「クイーン・エリザベス」を初の運用任務で地中海、中東沖や太平洋海域に派遣すると正式発表した。英メディアは派遣は２１年以降としている。南シナ海で海洋進出を進める中国への牽制（けんせい）と、英海軍のプレゼンス強化が狙い。

　クイーン・エリザベスは排水量６万５千トン、全長約２８０メートルで英海軍史上最大。国防相は同空母に英軍と米軍の最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５を搭載するとも述べた。

　国防相は講演で、軍備増強を進めるロシアや、近代的な軍事力や経済力を強化している中国への警戒感を表明。「国際法を無視する者への行動」を強調し「必要ならば世界での国益を守るためハードパワー（軍事力）を行使する」と明言した。（共同）


【パキスタン】
■　中国総領事館、武装集団が襲撃　パキスタン　３人死傷　「朝日新聞（2018年11月23日19時09分）」より
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　パキスタン南部カラチで２３日、中国総領事館が武装集団に襲撃された。治安当局によると、少なくとも警官２人が死亡、警備員１人が負傷した。総領事館員は避難して無事だった。地元の武装勢力が犯行声明を出した。

　治安当局や現地報道によると、武装した男３人が同日午前９時半ごろ、総領事館の入り口に近づいて発砲し、手投げ弾を投げつけた。駆けつけた治安部隊との銃撃戦の末、男３人は死亡したという。近くにいた市民２人が死亡したとの情報もある。地元テレビは総領事館周辺に爆音が響き、黒煙が上がる様子を伝えた。

　襲撃後、パキスタンや支援国の中国を敵視する地元武装勢力が、犯行声明を出した。この武装勢力は、南西部バルチスタン州の独立を求めており、同州で進む中国主導の「シルクロード経済圏構想」（一帯一路）のインフラ開発に反対し、攻撃を宣言していた。８月には同州で中国人労働者を乗せたバスを自爆攻撃し、乗客５人を負傷させた。

　パキスタン治安当局は中国人や関連施設がテロの標的になる恐れがあるとして保護対策を強化している。

　事件を受けて、パキスタンのクレシ外相は、中国の王毅（ワンイー）国務委員兼外相に電話で状況を説明した。中国外務省によると、王氏は再発防止を求めたうえで「中国とパキスタンの友情を損なういかなる試みも成功しない」と強調した。（バンコク＝乗京真知、北京＝冨名腰隆）


■　中国、「拡大主義」欧米が習氏に警戒「米は対中強硬」で結束へ　「勝又壽良の経済時評（2018.1.17）」より
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増長する中国を止める国？

米国は反中国で足並み揃う



習近平氏は調子に乗りすぎたようだ。昨年１０月の１９回共産党大会で大見得を切ったので、欧米先進国は一斉に警戒感を強めている。米国は、トランプ氏の大統領就任で国論が分裂したが、習氏の世界覇権宣言で危機感を強めている。米の国論が、対中強硬論でまとまりつつある、との分析まで登場している。習氏は、米国を甘く見ると大怪我をするだろう。



世界の目は朝鮮半島に釘付けだが、米国が中国に対し並々ならぬ闘志を見せている。習氏は、民主主義を見くびっており、自らの専制主義がもっとも効率的な政治システムであると自信満々と伝えられる。民主主義国家は、大衆迎合主義に悩まされ、長期的な戦略を組みにくい。その点、中国共産党は独裁主義ゆえに超長期の戦略が可能としている。いはば、民主主義国は目前の鏡に注目するが、中国は政権交代の懸念なく望遠鏡で未来を展望する余裕があるというのだ。


増長する中国を止める国？
『フィナンシャルタイムズ』（１月４日付）は、「中国、米に対し幸運続かず」と題する記事を掲載した。
（※mono....参考URL https://www.nikkei.com/article/DGKKZO25358140V00C18A1TCR001/）

習氏は国家主席に就任以来、外交面での打つ手はおおむね成功してきた。国内経済では過剰債務の膨張で身動きできないが、表面的には高い経済成長率をテコに、中国外交を勝利に導いてきた。３兆ドル台の外貨準備高が、見せ金になって他国を畏怖させる役割を果たしてきたのだ。こうして、中国は天狗になっているが、その賞味期限が近いのでないか、という記事である。

（※mono....中抜き引用のため詳細はブログ記事で）
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（１）「世界は米国と北朝鮮の核をめぐる対立にばかり注目し、米中関係がどのようになるかについてはほとんど気にしていない。トランプ氏はいまだに中国が米国のために北朝鮮を非核化してくれると信じている。一方、同氏は対中貿易で保護主義的な措置も取りたがっている。米国は中国を筆頭に諸外国の食い物にされていると思い込んでいるからだ。『（中国が）北朝鮮問題で助けてくれないなら、前からやると言っていることをやるだけだ』と同氏は１７年末、米紙に語った。今年、米国は中国に貿易で対抗措置をとり、中国政府は米国を世界貿易機関（ＷＴＯ）に提訴する可能性が高い」

（２）「米中関係悪化の影響は朝鮮半島を越え、はるか遠くまで広がる。中国は17年、アフリカのジブチに初の国外軍事拠点を設け、空母も初めて地中海に派遣した。南シナ海の軍事拠点化も加速している。トランプ氏と習氏のにらみ合いでは、どちらが先に引き下がるか。それは知る由もないが、中国は自信過剰になっているようだ。イラク戦争から米大統領選まで中国に有利なことが次々起きた」

（３）「民主的に選出された指導者に、トランプ氏が侮蔑的な態度をとっていることも中国には好都合だ。とはいえ、幸運が長続きするはずはない。習氏は米フロリダ州のトランプ氏の別荘に招かれ、共に夕食を取っているさなかに、トランプ氏がシリア空爆を命じたことを肝に銘じるべきだ。中国では多くの人がトランプ氏を張り子の虎だと考えている。そうだとしても、実際に試すのは軽率といえる。

（４）「米国の外交政策でいま最も重要な傾向は、合意が生まれつつあることだ。リベラル派やポピュリスト、保守派は中東や欧州を巡って激しい対立を繰り広げているが、2つの事実について徐々に意見を集約している。第一に、独裁主義や重商主義、挑戦的態度を次第に強める中国に対し、もっと有効な手だてを講じる必要があるというものだ。第二に、インド太平洋地域が米国にとって最も重要な世界の舞台だということだ。この意見集約はまだ、ソ連を封じ込めるという冷戦時代の総意ほどの新たな国家安全保障上の合意には至っていないが、それに近づきつつある。ヴィルヘルム2世が率いた第1次世界大戦前のドイツ帝国をほうふつとさせる尊大さと危うさに突き動かされる中国は、友好国を遠ざける一方で、敵対する米国を奮い立たせている」

（※mono....詳細はブログ記事で）
















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最終更新：2021年01月22日 19:04

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