F35

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■　ステルス戦闘機墜落の謎、元米軍大佐が語る　「NEWSﾎﾟｽﾄｾﾌﾞﾝ（2019.05.18 07:00）」より
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　警察の内部事情に詳しい人物、通称・ブラックテリア氏が、関係者の証言から得た警官の日常や刑事の捜査活動などにおける驚くべき真実を明かすシリーズ。今回は、青森沖で墜落したステルス戦闘機の謎について元米軍大佐が探る。

　＊　＊　＊
「F35Aが墜落したのは初めてなんだ。異例なんて新聞に出てたけど、米軍だって使っている戦闘機だぜ。捜索するのが当然、それが軍の“SOP”だ」

　こう語るのは日本在住の米軍の元大佐だ。彼は有事の際、米軍が日本で行う戦略全般に関わってきた人物だ。すでに退役している身ではあるが、事あるごとに米軍施設に赴いている。その彼から話を聞くことができた。

　米軍は陸軍、海軍、空軍、海兵隊、沿岸警備隊の5軍からなるが、情報元の秘匿性を守るため、彼の所属していた軍は伏せさせてもらう。

　戦闘機とは、4月9日に青森県沖の太平洋に墜落した航空自衛隊三沢基地の最新鋭ステルス戦闘機F35Aのこと。墜落した自衛隊機の捜索に米軍が関わるのは異例という報道が出ていたことに、元大佐は両手を広げて肩をすくめた。いかにも米国人らしい。

「F35Aにはステルス機の情報だけでなく、計器類さらにアメリカの防衛システムに関する機密情報が山盛りなんだ。日本は組み立てだけで、情報はすべて米国が持っている。軍が捜索しないわけがない。SOP、Standard Operating Procedureだからさ」

　SOP（Standard Operating Procedure）は防衛省・自衛隊のHPなどでは、標準作業手続書または標準作業手順と訳されている。

「墜落したら捜索する、これが軍のスタンダードな行動SOPだ。三沢基地はスペシャルなレーダーを持っていて、航空自衛隊と米軍はレーダーを共有している。航空管制とジョイントしているんだ。だから落ちた瞬間、米軍はそれを把握している。すぐにサーチアンドレスキュー（Search and Rescue）だ。だけど日本国内なのに、俺たち米軍がすぐに行動したと知れたら騒ぐ人もいる。だから表向き、外交的には異例という形を取ったんだろう。よくある話さ」

　岩屋毅防衛相は、4月19日午後（日本時間20日未明）、シャナハン米国防長官代行とワシントンの国防総省で会談。自衛隊と連携して捜索活動を行う米軍に謝意を表明し、米軍が深海捜索船を派遣することを明らかにした。だがすでに17日には、那覇市の那覇軍港に米軍がチャーターした民間の深海作業支援船「ファン・ゴッホ」が停泊していた。ファン・ゴッホは普段、シンガポールに停泊している。米軍の動きは、日本人一般が想像するよりはるかに早い。

（※mono....以下略）

■　露呈した機密　「我が郷は足日木の垂水のほとり（2019年04月25日）」より
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本当の歳なんて
知っても、しょうがない。
女優のイメージは、謎めいていたほうが……

似たような事なのか、
米国軍産の、経年劣化と
欲惚けの、茹だり脳みそ。

(どのみち、大国間では戦争になどならない、なのでベニヤの飛行機だって……。)

この事細かな、事象なんて、知っても唖然とするばかり。
とにかく、重要なことは。
アメリカ金融帝國を、日本国の『満州』にする事なのだ。

米「F35機密、日本に開示」…　「石清水」の記事

米「F35機密、日本に開示」…世界最高ステルス機の共同開発視野に
https://blog.goo.ne.jp/zendagisexorogy/e/89b8595ca366c57f6a5af29092a5931f
2019 04 18(木) 14:45配信

(※mono....引用記事略)
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F35　の軍機なんて、何百も数え上げられて。ほとんど目眩がする程なのだ。

つまり、ブッチャケ言えば、欠陥部分をぶちまけて。日本のすぐれた技術で、完璧にカバーしてほしい。

そもそも、複雑で高度すぎる。F35 の電子コンピュータ制御なんて、アメリカごときに出来る代物ではない。

アメリカは自国独自の部品と、技術だけでは。パソコンの、1台も完成させることが出来ない。ゼネラル・エレクトリックが、家電製品を作らなくなって、もう久しいこと。それから幾星霜。

（※mono....中ほど略）
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そして、とうとう大新聞の、親米軍産新聞。

読売新聞までもが、驢馬の耳。ロバのヘンテコな耳。耳。耳と
親米の厚すぎるバイアスは、かけられたままだが。
真実を露呈させはじめている。

（※mono....中ほど略）
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とにかく、アメリカ帝國は、清朝の末期の様相なのだ。

これからは、わが日本が支えねば。

軍事も立ちゆかない。

■　墜落F35、中国とロシアが「よだれが出るほど欲しがる機密」の正体　「現代ﾋﾞｼﾞﾈｽ（2019.4.18）」より
旧西側諸国全体の防衛態勢にかかわる半田滋
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青森沖に墜落した航空自衛隊の最新鋭戦闘機「F35A」の捜索が難航している。自衛隊の潜水艦救難艦が海底を捜索し、米軍の艦艇、航空機も加わる異例の日米合同の捜索態勢をとっているにもかかわらず、機体は見つかっていない。

自衛隊と米軍が懸命に捜索するのは、レーダーに映りにくいステルス性を持つ特殊な機体そのものを回収する必要があるのに加えて、事故機に搭載されている敵味方識別装置と、事故原因の解明に不可欠なフライトデータレコーダー（飛行記録装置）を引き揚げる必要があるためだ。

これら「3点セット」のうち、敵味方識別装置がロシアや中国によって引き揚げられるようなことがあれば、旧西側諸国の防衛態勢に大きな影響を及ぼす可能性がある。

米軍が「決してあきらめられない」理由

F35Aが墜落した海域は、青森沖約135km、深さ約1500mの太平洋側。捜索には海上自衛隊の護衛艦1隻のほか、潜水艦救難艦「ちよだ」が派遣され、「ちよだ」から海中に放たれた遠隔操作式の無人探査機（ROV）が海底の捜索を行っている。

米軍で捜索に加わっているのは横須賀基地のイージス駆逐艦「ステザム」、三沢基地配備のP8哨戒機2機だ。在韓米軍からも高高度偵察機「U2」が派遣され、米軍のあせりがうかがえる。

過去、自衛隊機が海中に没した墜落事故は複数あるが、米軍が機体の捜索に協力した例はほとんどない。米軍が乗り出したのは、ロシアや中国の艦艇などが事故機を引き揚げるのを防ぐ牽制の意味もある。

水没しているF35Aの機体は、米国に遅れてステルス戦闘機「Su57」を開発したロシア、同じくステルス戦闘機「殲（J）20」を開発した中国にとって、よだれが出るほどの宝の山といえる。

F35Aの秘密を探れば、自国のステルス機開発に役立つばかりでなく、F35Aの弱点も同時に把握することになり、ステルス機が競い合う第5世代戦闘機同士の戦いで優位に立てる。

またF35Aには、米国が開発した「ネットワーク戦闘」の端末としての役割があり、その全容を知ることにより、攻撃手法を探り、同時に防御態勢を確立することができる。

ネットワーク戦闘とは、人工衛星、空中警戒管制機（AWACS）、イージス艦などが得た敵情報を集約して、F35Aのディスプレイに映し出し、搭載した巡航ミサイルで敵艦艇や敵基地を攻撃するなどの技術を指す。

戦闘機に搭載するレーダーで目標を把握できなくても、外部からの情報で敵を攻撃できる「夢の攻撃システム」だ。

ロシア、中国がF35Aの機体を回収すれば、米国の先進技術を労せずして獲得することにもなるため、米国は簡単に墜落機の捜索をあきらめるわけにはいかないのだ。

（※mono....以下略）

★　事故機、過去２回不具合＝全配備機で３件中－Ｆ３５墜落　「時事ﾄﾞｯﾄｺﾑ（2019年04月12日12時10分）」より
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　航空自衛隊三沢基地（青森県）の最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５Ａが墜落した事故で、事故機が過去に２回、不具合を起こして緊急着陸していたことが１２日、分かった。墜落との関連は不明という。国内に配備された他の１２機では、不具合は１件しか発生していない。

　Ｆ３５Ａは昨年１月から順次、１３機が国内配備されている。不具合は配備前の試験飛行も含めて計３件報告されており、いずれも国内製造機で起きた。
　防衛省によると、墜落した国内製造初号機は２０１７年６月、試験飛行中に機体の冷却系統で不具合が確認され、愛知県営名古屋空港（愛知県）に緊急着陸した。三沢基地配備後の１８年８月には、機材の不具合で空自千歳基地（北海道）に緊急着陸。いずれも不具合のあった部品を交換し、飛行を再開した。墜落するまでの同機の総飛行時間は約２８０時間だった。
　同年４月には、試験飛行中だった国内製造４号機が、風防がロックされていない表示灯が点灯したため名古屋空港に緊急着陸した。その後、表示灯の誤作動が確認された。

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★　最新鋭機と４１歳パイロットに何が＝「ノック・イット・オフ」、最後の通信－Ｆ３５墜落事故　「時事ﾄﾞｯﾄｺﾑ（2019年04月11日23時01分）」より
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　航空自衛隊の最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５Ａが青森県沖の太平洋上に墜落した事故。世界で最初のＦ３５Ａの墜落事例となり、国内外に衝撃を与えた。機体の不具合なのか。それとも、操縦上のトラブルや、一時的に上下の感覚を喪失する空間識失調などが原因なのか。自衛隊は行方不明になっているパイロットの救出と機体の発見に全力を挙げるとともに、訓練に参加していた僚機の乗員から当時の状況を詳しく聴いている。

　防衛省は１１日、行方不明になったパイロットの氏名を細見彰里（ほそみ・あきのり）３等空佐（４１）と公表した。事故当時、細見３佐は４機編隊の１番機で、編隊長（通称４機リーダー）を務めていた。

　◇現場海域、警戒監視も
　制服組トップの山崎幸二統合幕僚長は１１日の記者会見で、「地元や国民の皆さまに不安を与えてしまい、深くおわび申し上げる」と謝罪するとともに、「全力で捜索に当たっている。事故原因を究明し、再発防止に努める」と述べた。Ｆ３５は緊急発進（スクランブル）などの実任務に就いておらず、「運用に与える影響はない」と説明した。１１日午前８時の段階で、自衛隊の航空機７機、艦艇７隻で捜索に当たっている。海上保安庁の巡視船や米軍が支援している。

　中国などが墜落機に関心を示しているとされることについては、「引き続きしっかり警戒監視体制を取る」と述べた。周辺国の艦艇や航空機の特異な動きはないという。

　◇ＡＣＭ訓練で離陸、レーダーロスト
　墜落したＦ３５は９日午後６時５９分に三沢基地（青森県）を離陸。この日の訓練は「ＡＣＭ」と呼ばれる対戦闘機戦訓練だった。４機で行う場合には、一般的には２対２などの組み合わせで敵機役などを決めて行う。

　三沢基地から同基地東方約１３５キロの現場空域までは１０分ほどの距離。離陸から約３０分後にレーダーから航跡が消失し、その直前に細見３佐が「Ｋｎｏｃｋ　ｉｔ　ｏｆｆ（ノック・イット・オフ＝訓練を中止する）」と送信したのを最後に通信は途絶えた。訓練前半か中盤に差し掛かった頃に、何らかの異常があった可能性がある。座席ごと機外に脱出するベイルアウトしたのかも含め不明だ。

　空自によると、細見３佐は飛行時間約３２００時間のベテランで、Ｆ３５の飛行時間は約６０時間だった。

　◇有視界外で訓練中か
　Ｆ３５はレーダー反射を抑え、高度なセンサーを備える機体の特性から、敵より先に探知し、目視できない有視界外から空対空ミサイルで相手を撃退できる。ドッグファイトと呼ばれる近接空中戦は運用上、想定されていない。岩屋毅防衛相は事故当日の記者会見で「夜間の訓練なので難易度が高い訓練だと思う」と語ったが、訓練の詳細は明らかにされていない。

　ただ、岩屋防衛相は１０日の記者会見で、「かなり距離が離れたところで訓練をやっていた。つまり目視できるような距離での訓練ではなかったと承知している」と述べている。
　互いに有視界外のかなり離れたポジションに位置し、対戦闘機訓練を実施していた可能性がある。

　◇機体は厳しい保全措置
　Ｆ３５は米ロッキード・マーチン社を中心に国際共同開発され、米、英、イタリア、イスラエル、韓国、オーストラリアなども導入・選定。機体の管理や運用情報は厳しい保全措置がなされている。空自のＦ３５は今年３月２６日に臨時飛行隊から第３０２飛行隊に新編されたが、公表されている隊員の氏名は３０２飛行隊長だけだ。機密性の高い機体と情報を扱うために、その他の隊員は非公表になっている。

　空自によると、機体は水深約１５００メートルに沈んでいる可能性がある。引き揚げは難航が予想され、回収できたとしても、機体の部位によっては保全上、公表されない可能性もある。米軍は三沢基地の哨戒機Ｐ８ポセイドンと横須賀基地（神奈川県）配備のイージス艦「ステザム」を現場に派遣し、捜索に協力している。墜落現場付近にロシアや中国の軍用機や艦船が接近しないか警戒する目的もあるとみられる。

　◇機体は日の丸初号機
　墜落した機体は、三菱重工業が組み立てた国内製造初号機。２０１７年９月に航空自衛隊が受領し、その後、米国で性能確認試験を実施。翌年５月２８日に三沢基地に配備された。機体番号は「７９－８７０５」。契約時の調達額は約１４０億円だった。（時事通信社編集委員　不動尚史）。

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★　〔写真特集〕Ｆ３５Ａ　国内組み立て初号機　「時事ﾄﾞｯﾄｺﾑ」より

■　F35墜落、原因究明を阻む「日米間のブラックボックス」の実態　「現代ﾋﾞｼﾞﾈｽ：半田滋（2019.4.11）」より
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日本に責任が押し付けられる可能性も…

航空自衛隊が導入を始めたステルス戦闘機「F35A」が9日、青森県沖で訓練中に墜落した。同型の戦闘機の墜落は世界初だ。防衛省は操縦士の捜索を続けるとともに「フライトレコーダー（飛行記録）」の回収を図り、事故原因の調査に着手する。

事故機の操縦士は「訓練中止」との無線通信から間もなく消息を絶っており、機体に何らかの不具合が発生した可能性がある。

墜落したのは三菱重工業小牧南工場で組み立てられた1号機。ただし、最終検査は日本人関係者を締め出した別棟で米側だけで行われており、米政府による秘密保持の姿勢が、今後の事故原因解明の妨げとなるおそれが浮上している。

「操縦ミス」「体調不良」の可能性は低い

F35Aは夜間の対戦闘機戦闘訓練をするため、9日午後7時ごろ4機編隊で三沢基地を離陸。30分後に同基地の東約135km付近の太平洋上に墜落した。

操縦していた細見彰里3等空佐（41）は、三沢基地のレーダーから機影が消える直前、無線通信で「ノック・イット・オフ（訓練中止）」と伝え、間もなく消息を絶った。

防衛省関係者は「F35Aは、AI（人工知能）を含め、最新の電子機器を搭載し、人的ミスを防ぐよう作られている。操縦士が誤った操作をしても機械が修正してくれるほどだ。操縦ミスは、あまり考えられない」と話す。

操縦士が体調不良から「訓練中止」を求めることもあるが、その場合、墜落につながる可能性は極めて低いとみられる。

操縦士が緊急脱出した場合に自動的に発信される緊急信号は、確認されていない。緊急脱出の暇もなく墜落した理由はどこにあるのか。

同関係者は「個人的な見解だが、機体が突然コントロール不能になる、エンジンが爆発するなどの深刻な事態が発生したのではないか」と推測する。

F35Aは、米空軍でも2016年に部隊配備されたばかりの最新鋭機だ。すでに300機以上が生産され、米国のほか、日本、イスラエルなどで採用されている。

米政府は、F35Aの製造元であるロッキード・マーチン社以外の最終組立工場を日本とイタリアに置くことを認め、日本では三菱重工業小牧南工場が指定された。米国と共同生産国がつくった主翼や胴体、エンジン、電子機器が同工場に持ち込まれ、最終組立が行われている。

ただしF35Aの場合、ライセンス料を支払って、国産部品を生産し組み立てるライセンス生産と異なり、海外から集められた部品を組み立てるにとどまる。当初はIHIで米メーカーの開発したエンジンを、三菱電機で同じく米メーカーの電子機器をつくり、小牧南工場で組み込むはずだったが、計画通りには進んでいない。

（※mono....以下略、詳細はサイト記事で）

■　米国製造業の現実は、　「我が郷は足日木の垂水のほとり（2019年04月11日）」より
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時事ﾄﾞｯﾄｺﾑ　2019年04月10日 08時55分
https://www.jiji.com/jc/article?k=2019041000332&g=soc
（※mono....引用略）
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オスプレイもそうだが、F35の導入も、サヨク野田政権が決定した。

自動車産業の劣化を見れば、おおよそ想像出来るが。アメリカの兵器産業も、空洞化というか、金城湯地の温湯で、茹だった蛙頭ばかりになった。

陸自ヘリの墜落事故では、ローターの主要部品が、新品ではなく中古だった。新品は製造を止めたのだろう。利益を追求するあまり、ドンドン手を抜く。この構造改革病は、東電の幹部をも冒した。福島第一原発が、この所為で大事故を起こした。

わが防衛相所有の、F35の項目。このバナーを作っていたとき、厭な胸騒ぎがした。

それで、とうとうこの悪い予感が当たってしまった。

敵艦隊や敵の、ミサイル発射基地を叩く。

名は支援戦闘機だったが、実体は攻撃機である。F-2の後継機は、日本が主体で製作する。

これに対して、米軍主体の日本収奪、その引き込み役は、民主党だとか共産党ではあった。その真性アメポチ達が、危険な米穀兵装を買い急いだ。その結果が、今回の F35Aの墜落事故なのだろう。

（※mono....以下略）

■　「ポンコツ戦闘機」F35、こんなに買っちゃって本当に大丈夫？　「現代ﾋﾞｼﾞﾈｽ（20117.11.11）」より
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やっぱり日本はアメリカの金ヅルか

本国アメリカでも問題が続々発覚

トランプ米大統領の就任後、初めてとなるアジア歴訪の旅は「親愛なるシンゾウ」が一強体制を誇る日本から始まった。安倍晋三首相が先に来日した娘のイバンカ大統領補佐官をもてなし、57億円のカネを寄付することでトランプ一家を懐柔して用意万端。

来日したトランプ大統領は「日本の玄関口」である羽田空港ではなく、「日本占領のシンボル」ともいわれる首都・東京に置かれた横田基地に大統領専用機で降り立った。安倍首相とともにご機嫌にゴルフをし、翌日には日米首脳会談に臨んだ。

会談後の共同記者会見で、トランプ氏が力を込めたのは、日本に武器購入を迫った場面。「非常に重要なのは、日本が膨大な武器を追加で買うことだ。我々は世界最強の武器をつくっている」とのセールス・トークから切り出し、「完全なステルス機能を持つF35戦闘機も、多様なミサイルもある」と具体的品目の購入を迫った。

一方の安倍首相は「日本は防衛力を質的に、量的に拡充しなければならない。米国からさらに購入していくことになる」とあうんの呼吸で応じ、トランプ氏が列挙したF35や新型迎撃ミサイルのSM3ブロック2Aなどを購入することを挙げた。

はい、出ましたF35。

F35は、来年3月には青森県の航空自衛隊三沢基地に配備されることが決まっているものの、米国で自衛隊に渡された機体はソフトウェアが未完成なため、機関砲も赤外線ミサイルも撃てず、領空侵犯に対処する緊急発進待機の任務につけないことが判明している（参照：現代ビジネス2017年10月5日寄稿「自衛隊の次期戦闘機・F35、実は『重要ソフト』が未完成だった」）。

今のところ、戦闘機というより「ただの飛行機」に近いF35をもっともっと買えというのだ。F35は来年度防衛費の概算要求では1機あたり147億円もする。すでに42機を米国から買うことになっているのだが…。

実はF35をめぐっては、トランプ大統領の訪日直前にも、米国内で深刻な問題が浮上していた。訓練ができないほどの深刻な部品不足と、整備体制の遅延である。

米国会計検査院（GAO）は10月26日、部品不足により、機体の整備や修理に当初目標の約2倍に当たる約172日を要しているとの事実を指摘。この結果、今年1月から8月7日までの時点で、予定していた飛行訓練は計画の約22％が実行できなかったと影響の大きさを指摘した。

また、昨年のうちに完成予定となっていた関連部品の整備修理施設の建設は大幅に遅れ、完成は2022年までずれ込むとした。その結果、18年からの6年間で維持費が約15億㌦（約1700億円）不足する見込みとなり、整備体制はさらに悪化するとの悲観的な見通しを示している。

このように、開発を進めた本家の米国でも問題が噴出しているのである。

そもそもF35は空軍、海軍、海兵隊と三者の異なる要求を基本設計に取り入れた結果、機体構造が複雑になり、重量増という戦闘機としての致命傷を負った。燃料を満載すると、エンジンが１個の単発にもかかわらず機体重量は35㌧にもなり、エンジン2個のF15戦闘機の40㌧に迫る。

その鈍重ぶりは「曲がれず、上昇できず、動けない」と酷評され、2015年には40年も前に開発されたF16戦闘機との模擬空中戦で負けるという失態を演じている。

（※mono....以下略、詳細はサイト記事で）