火星有人飛行計画

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■　衝撃の真実！ソ連極秘有人火星接近飛行計画　/　「Soviet Conquest of Space」より

■　火星片道旅行に疑問の声、最終候補の科学者　「msn.news - AFPBB News（2015.3.18）」より
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【AFP＝時事】人類初の火星コロニー建設計画「マーズ・ワン（Mars One）」プロジェクトへの参加者として最終候補に残っているアイルランド人の科学者が17日、同計画は「失敗する」と予測した。

　アイルランドのダブリン大学トリニティカレッジ（Trinity College Dublin）の宇宙物理学者ジョセフ・ロシュ（Joseph Roche）氏は、「私にとっての悪夢は、人々がその計画を支援し、出資し、注意を向け続けても、その後、惨めな失敗が不可避となることだ」と述べる。

「一般の人が持つ科学への見識を損ないかねないことに自分が関係しているとしたら、それは悪夢のシナリオだ」

　オランダの非営利企業「マーズ・ワン」が2024年からの開始を予定している火星のコロニー計画をめぐっては、これまでに幾度となく批判を受けている。

　米マサチューセッツ工科大学（Massachusetts Institute of Technology、MIT）の研究者らは、現状では火星への移住後68日以内に「移住者らの死」が始まる可能性があるとしており、またノーベル物理学賞の受賞者で、早くから支持を表明していたオランダのヘーラルト・トホーフト（Gerard 't Hooft）氏も、プロジェクトは当初の計画に比べ、はるかに多くの費用と長い時間がかかるとしている。

　ロシュ氏は、「私についてマーズ・ワンが持っている情報といえば、私が作ったくだらない動画1本、ほとんどの項目に１語で答えた申し込み書1通…それにスカイプでの10分間インタビューだけだ」と説明し、「誰かについて何かを審査する情報としては、不十分極まりない」と指摘する。

　また、ロシュ氏によると、片道旅行の候補者には、マーズ・ワン商品の購入や同プロジェクトへの寄付と引き換えに、「ポイント」を稼ぐことができるという。この主張についてAFPはコメント求めたが、同社からの返答はない。同社は英科学誌「ニュー・サイエンティスト（New Scientist）」で、最終候補者からの寄付は選考過程に影響しないと述べている。

　同氏はこのプロジェクトから抜けるかどうかについては、明らかにしていない。

【翻訳編集】AFPBB News

★　地球には戻ってこられない、それでも行きたい…日本人候補者が語る火星移住計画の魅力　「産経ﾆｭｰｽ（2015.2.8）」より
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　オランダのNPO法人が、一般から希望者を公募し、2025年に火星移住を実現させるプロジェクト「マーズ・ワン」計画をスタートさせた。火星にたどり着いたあと地球に戻ってこられない“片道切符”にもかかわらず、多くの応募者が集まった。NHKスペシャル「NEXT WORLD」取材班は、マーズ・ワンのCEOおよび選考に残っている日本人の候補者にインタビューを行った。

WIRED、取材成果を独占公開！

現在、NHK（総合）にて放送されているNHKスペシャル「NEXT WORLD　私たちの未来」。『WIRED』では、番組の取材班が行った世界中の研究者や企業への広範な取材成果を、15回の連載記事として公開する（記事の一覧ページ）。今回は、番組第5回「人間のフロンティアはどこまで広がるのか」（NHK総合。2月8日〈日〉21：00放送予定）より、マーズ・ワンについてレポートする。

2011年、オバマ大統領が「2035年頃には、火星への有人往復飛行を成功させる」と発言した。そして4年後の現在、アメリカでは宇宙開発をめぐる報道が増えている。最近では、グーグルがスペースＸ社のイーロン・マスクに宇宙事業への投資を決めたことも話題になった。

関連記事：狙いは？：グーグルのSpaceX社への投資

「火星移住」ははたして可能なのか。議論がかまびすしいなか、いままでの常識を打ち破る発言をした人物がいる。

「わたしが思うに、帰還ミッションが火星移住を複雑にしています。火星に到着できても、地球に戻るのはとても難しいのです」

オランダ人起業家、バス・ランスドルプが“ぶち上げた”のが、「マーズ・ワン」（Mars One）計画だ。自社の株を売り払い、同名NPOを設立したランスドルプ氏は、NASAよりも早く、「2025年に人類を火星に送り込む」と大見得を切った。その根拠はこういうものだ。

「わたしたちは片道切符で火星に行って、永住する計画を考案しました。そう決めてしまえば、ロケットは既存の大きさで充分です。生命維持も高性能ロボットも着陸のシステムも、いまあるもので充分。いま研究開発を進めている、ほかのサプライヤーとの提携を考えています。人類が火星に行って生き残るのに、わたしたちが新しい発明をすることはないのです」

“火星への片道切符”。この大胆な計画に、人道的な面から非難の声を浴びせる人もいる。だが、蓋を開けてみると、世界中から20万人の志願者が集った。

ここから2015年末をめどに、今度は6つの4人組グループにまで絞り、火星環境を模した基地に滞在するなどの訓練を始める。それから10年をかけてさまざまな訓練を続け、農業や医療など専門的な知識・技術を習得させるほか、緊急時の対応能力などをテストしていくという。

物議を醸す「収益源」

収益源は「リアリティショー」?!

この計画には、ほかの民間の宇宙事業者が考えている、外惑星のレアメタル発掘やロケット輸送などの話は出てこない。前述のとおり、ロケット製造の計画などもなく、それらは契約でまかなう予定だ。ランスドルプ氏は、これを一種のリアリティショーとしてメディアで展開することを前提に、投資を募っている。

関連記事：宇宙ビジネスに投資が集まっている

「オリンピックは1回の開催で40億ドルの収益があります。ビジネスの観点からいえば、われわれの展開がもつ潜在的な価値はオリンピックの5～10倍と期待しています。放送権の売買などが大きな収益をもたらすでしょう。さらに知的所有権の収益もある。魅力的な投資対象となるはずです。われわれが初期費用として見込んでいるコストは約60億ドルですが、それを補って余りあるといえるでしょう」

ランスドルプ氏は、訓練過程や試験の様子も公開する。最初の火星移住者が選ばれる過程を、一大エンターテインメントにしてしまうのだ。有人火星着陸の場面は、その一連のショーにおける「最もインパクトの大きなストーリー」（ランスドルプ氏）というわけだ。

片道切符に申し込んだ日本人女性

この審査に現時点で残っている日本人女性がいる。東京藝術大学で油画の修士号、東北大学大学院で博士号を得た、小野綾子という人物だ。彼女が行う研究のひとつは、宇宙空間の長期滞在のストレスを芸術がいかに緩和できるか、というもの。この稀有な研究は、子どものころに抱いた「宇宙飛行士になりたい」という思いから始まっている。

「居間のソファから空を見上げて、『空をどこまでも行ったらどうなってるの？』と親や親戚に訊いたところ、『宇宙があって、果てしなく続く』と言われました。宇宙の果てに行きたいと思ったのは、そのときです。しかし結局、親の勧めもあって、美大に進学し、アートで宇宙飛行士の人たちに役に立てることはないかと考えました」

小野氏は、宇宙をテーマにモダン・アートやコンセプチュアル・アートの分野で作品制作を続け、芸術を応用可能な神経科学に関心をもち、東北大学大学院医学研究科に進学後、博士号を取得する。そして宇宙飛行士を志願するようになるが、宇宙機関での募集は5～10年に一度。大学院を卒業して数カ月たったころ、彼女はランスドルプ氏の講演を聴く機会を得る。

「この人は本気で火星移住を考えているのだ、と実感しました。また、45歳以上になると、宇宙空間での放射線耐性が出てくるという見解もあり、火星へ行く場合には、ある程度の年齢を重ねた方が選ばれる可能性もあります」

小野氏は、アメリカ・ユタ州にある火星を想定した訓練施設「マーズ・デザート・リサーチ・ステーション（MDRS）」で行われている実験にも参加した。これは火星に建造されることを想定した居住スペースで生活しながら、参加者の心理状態や地質学調査、通信、食事などに関するデータを詳細に集めるというものだ。小野氏は、クルーのストレス対策として、音楽、自然音を使った実験を行った。

MDRSでの二度にわたる2週間の滞在訓練が、火星へ行くことへの強い関心へ繋がったと小野氏は語る。

居住空間などを含む「Cargo」と呼ばれるモジュールが火星に並ぶ。©BRYAN VERSTEEG/MARS ONE

女性宇宙飛行士の「不安」

火星移住への覚悟と決心

そんな小野氏だが、この計画が本当に実現するのかということや、メディア報道で非難を浴びる可能性には、やはり一抹の不安もあるという。だが、万が一の事故については、応募の時点で覚悟を決めたと話す。

「小さい頃、帰ってこられなくていいから、宇宙のはてまで行ってみたいと夢見ました。火星のような人間が行ける限界の地で、自分にできる限りのことをする。それが叶えば、本望です。宇宙にかかわる人は、好奇心の強い人が多いと感じます。わたしも同様です」

関連記事：衛星がとらえたベストショット22選

昨年、MITの研究グループが、「マーズ・ワン」計画の問題点を指摘した。ほかにも、この計画には疑問を呈する声が上がっている。リアリティショーで資金調達するビジネスモデルも物議を醸す一因だ。だが、民間のNPOが既存のテクノロジーによる火星移住の可能性を示し、世界中から応募が殺到したことはやはり無視できない出来事だ。

なぜ、人はそんなにまで宇宙に行きたいのか。ランスドルプ氏は、その理由をこんなふうに考えている。

「かつて北米への移住者を、ヨーロッパに残った人々は“変わり者”扱いしました。教育も医療も整っていない、住環境も良くない場所になぜ行くのか、と。しかし、彼らを止めることはできなかった。片道切符の火星移住が、すべての人に向いた計画とは思いません。でも、応募者たちは、その困難もリスクも理解していますよ。世界にはフロンティアを発見し、開拓し、定住したいと思う人々がいるのです」。

関連記事：人類を火星に連れて行ってくれる宇宙船「オリオン」

★■　単独で火星調査へ：欧州宇宙機関の宇宙計画　「WIRED.jp（2012.12.7）」より
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NASAの火星探査車「キュリオシティ」は、8月以来、この星についてのデータを送り続けている。詳細はまだ不明だが、「歴史の教科書に載るような驚くべき発見」をしたとも報じられている（火星の土に有機物か：「歴史的な分析結果」発表へ）。

ナポリで締めくくられたばかりの数日間の閣僚級会合のあとで、欧州宇宙機関（ESA: European Space Agency）は今後数年間の計画について、月ではなく、火星へと向かう宇宙探査を優先することを選択したようだ。

しかし、話し合われたのは火星についてのみのではなかった。数多くの計画について議論が行われ、総額100億ユーロが今後の探索のために構成国によって計上されることになった。「構成国は、宇宙事業が経費ではなく投資であることを認識しています」と、欧州宇宙機関長官、ジャン=ジャック・ドルダンは述べている。

火星に関しては、すでに以前から話題になっていた、ヨーロッパは単独で火星へ行くというニュースが正しかったことが裏付けられた。正確には、もともとの計画にあったNASAの代わりに、ROSCOSMOS（ロシア連邦宇宙局）を新しいパートナーとする。ロシアは、ExoMarsの調査旅行の道連れとなる。「WIRED」UK版が伝えているように、この計画では、2016年にオービター（惑星を周回する探査機）とランダー（着陸して静止する探査機）を、さらに2018年に自動探査車を直接派遣する。

閣僚級会合はさらに、SpaceXのような民間宇宙企業の発展によって最近の熱いテーマとなっている、次期ロケットについても議論を行った。今後数年の計画は、現行のロケットの改良版「アリアン5 ME」の開発に注力する。これは、BBCが報じているように、後継機となる「アリアン6」に採用されることになる予定の多段式ロケットエンジンのような構成要素を含む、中間世代のロケットとなる。とはいえ、計画は14年に再検討されることになるだろう。

欧州宇宙機関はさらに、国際宇宙ステーションの運営コストを負担するための分担金を維持することを約束した。しかし、分担金は資金供出のみで支払うのではない。事実、17〜20年の分担金において、欧州宇宙機関はNASAの宇宙有人探査のための宇宙船「オリオン」の推進ユニット実現のために貢献することによっても、支払いを行うだろう。

欧州宇宙機関はこう書いている。「この決定は、ヨーロッパにとって戦略的に重要である。というのも、将来宇宙への人員輸送システムに関して、欧州宇宙機関とNASAの協力を可能にするからである」。

★　「2018年1月に有人火星飛行」米団体が発表　「msn.産経ﾆｭｰｽ（2013.2.25）」より
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　世界初の宇宙旅行者が設立した団体が、有人火星飛行を計画している。2018年1月に打ち上げ、501日間で、火星まで往復する計画だ。
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　世界で初めて自費で宇宙旅行をした人物であるデニス・チトーが、有人火星ミッションを計画している。2018年1月に打ち上げ、501日間で、火星まで往復するという。

　実業家のチトー氏は、約2,000万ドルを支払って2001年に国際宇宙ステーションを訪れて8日間近く宇宙に滞在した。そして、「Inspiration Mars Foundation」という新しい非営利団体を設立した。

　同団体は2月27日（米国時間）に記者会見を開いて、ミッションの詳細を明らかにし、数多くの質問に答える予定だ。

　記者会見には、Paragon Space Development社のテーバー・マッカラムとジェーン・ポインターが出席する。Paragon Space Development社は、宇宙などの環境で使用する生命維持システムを製造する企業で、マッカラム氏とポインター氏は、1990年代に行われた「バイオスフィア2」プロジェクトのメンバーだった。このプロジェクトは、外部から完全に隔離された環境を巨大建造物の内部に作ろうとしたもので、実験はある程度成功した。

　概要説明では、米国宇宙生物医学研究所（NSBRI）の医学研究者であるジョナサン・クラークにも触れている。クラーク氏はおそらく、深宇宙で人体が曝される可能性がある致死レベルの放射線の危険に対処すると見られる。

　※オランダの非営利団体も2013年1月、「2023年に火星移住を希望する人」の募集を正式に開始した（日本語版記事）。こちらは片道旅行で、火星に到着したら、地球に帰る計画はない。

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★　「片道切符で火星に人類を」、壮大なリアリティー番組企画が始動　「AFPBB News（2012.8.15）」より　/　記事保護
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【8月15日 AFP】世界中の目が米航空宇宙局（NASA）の火星探査車キュリオシティー（Curiosity）の活躍へと注がれる中、オランダの企業家が立ち上げた民間プロジェクトチームが、NASAに先んじて火星への人類到達を目指している。しかも、その一部始終をリアリティー番組として放送するというのだ。ただし火星に着陸する宇宙飛行士たちに渡されるのは、片道切符だという。

　とても正気とは思えない企画だが、プロジェクト「マーズ・ワン（Mars One）」の関係者は大真面目だ。NASAが掲げる目標より7年も早い2023年までに飛行士4人を火星に着陸させる計画で、来年にも志願者の募集を開始する。

　専門家たちは懐疑的だ。しかし、「マーズ・ワン」には心強い支持者がいる。1999年のノーベル物理学賞を受賞したオランダのヘーラルト・トホーフト（Gerard 't Hooft）氏だ。同氏はAFPの取材に、次のように述べた。

「最初の反応は『これは絶対無理だろう』だった。けれどプロジェクトを精査してみると、実現可能だと思うようになった」

■リアリティー番組化で資金調達

　プロジェクト発案者は、風力発電所で働いた経験を持つメカニカルエンジニアのバス・ランスドルプ（Bas Lansdorp）氏（35）。物理学者や工業デザイナー、広報スペシャリストとチームを組み、各国の宇宙機関がしのぎを削る有人火星到達競争に挑む。

　試算したプロジェクト予算は60億ドル（約4700億円）と、NASA史上最大のミッション・キュリオシティーの予算（25億ドル）の2倍以上に上る。ランスドルプ氏はオランダ発祥の史上初のリアリティー番組「ビッグ･ブラザー（Big Brother）」の仕掛け人の1人、パウル・レーマー（Paul Romer）氏との出会いから、この莫大な資金を集めるのにリアリティー番組を活用するという着想を得た。

　計画では、宇宙飛行士の選抜と訓練から、何か月にも及ぶ火星への旅、そして火星での飛行士たちの生活まで、全てをテレビ放送する。

「この冒険をメディアスペクタクルとすることで、資金は調達できる」とランスドルプ氏。マーズ・ワン計画に多くの不確定要素があることは認めつつ「火星征服こそ、人類史上最も重要な一歩になる」と、プロジェクトへの思いをAFPに語った。

■「片道切符」の火星コロニー

　宇宙船や火星での居住施設の建造は、「最も適任な」企業にアウトソーシングする。飛行士の選抜と訓練は2013年に開始し、2016～22年には宇宙ステーションモジュールや食料、ロボット車両などを火星に向けて送り出す予定だという。

　第1陣の飛行士たち（男女4人）は、2023年4月に火星に着陸。10年後にはおよそ20人が「コロニー」を作り、科学実験や生命の痕跡の探査などを行う計画だ。

　火星の環境は平均気温マイナス55度、大気の大半を二酸化炭素が占める苛酷なものだが、飛行士らの生活に欠かせない酸素は火星地下の水分から製造するという。

　これまで火星への有人宇宙飛行を試みた者はいない。火星までの航路で浴びる放射線の被ばく量に人間が耐えられるかどうかにも疑問がある。また、1960年から始まった火星探査計画で無事火星に到達できた宇宙船は半分ほど（その大半はNASAのプロジェクトだ）しかなく、宇宙船を火星から地球に帰還させる方法もまだ存在しない。

　したがってマーズ・ワン計画に参加する飛行士たちは、火星で人生を終えることになる。その死さえ、テレビ番組の題材となるのだ。この点について倫理的、法的な問題があると指摘する声も出ている。そもそもマーズ・ワン計画は実現を目指してはおらず、資金集めが目的なのではないかとの批判もある。

■専門家らの見解は

　仏ストラスブール（Strasbourg）にある国際宇宙大学（International Space University）のクリス・ウェルチ（Chris Welch）教授（工学）は、火星への有人着陸には前向きだが「1か所に4人を着陸させ、そこで生活させるのはかなり困難だ」と指摘する。何より、火星地下の水分から酸素を取り出すことは「理論上は可能」だが、実現できるかどうかは全く分からないという。

「技術面から見て、成功の確率は50％だろう。ばくちのようなものだ」とウェルチ教授は述べ、テレビを通じて60億ドルもの資金を集めるのも難しいだろうとの見方を示した。

　欧州宇宙機関（European Space Agency、ESA）の火星探査計画「ExoMars」に携わる専門家のジョージ・バゴ（Jorge Vago）氏は、火星には乱気流があることから、マーズ・ワン計画のように同じ場所に2つの宇宙船を着陸させるのは事実上不可能だと分析する。「仮に、居住施設を建造するロボット車両が（飛行士たちの乗る宇宙船の）100キロ、いや20キロ先に着陸したとしよう。それだけでも非常に厳しい状況になる」

　バゴ氏はさらに、太陽の爆発で宇宙に放出されるイオン化物質で宇宙飛行士が「やけど」をしたり、宇宙船が損傷する恐れもあると語った。

　一方、地元オランダの宇宙関連企業で作るオランダ宇宙協会（Netherlands Space Society、NVR）は、全面的にマーズ・ワン計画を後押しする。ヘラルト・ブラウ（Gerard Blaauw）会長は同計画の公式ウェブサイトで、「メディア産業と航空宇宙産業をまたぐ先見の明のあるアイデア」だとランスドルプ氏を絶賛。「この2つを合体させたというだけで、マーズ・ワン計画には注目する価値がある」と太鼓判を押している。(c)AFP/Nicolas Delaunay

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★　ＮＡＳＡが大型ロケット計画発表、火星への有人飛行目指す　「ロイター（2011.9.15）」より
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　［ケープカナベラル（米フロリダ州）　１４日　ロイター］　米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は１４日、次世代大型有人ロケットの開発計画を発表した。月や火星など、国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）より遠距離の宇宙空間に飛行士を送り込むことを目指している。
　「宇宙発射システム」（ＳＬＳ）と名付けられた計画の開発費用は１００億ドル（約７６６０億円）で、２０１７年にフロリダ州のケネディ宇宙センターで無人の飛行試験を行う予定。このほか、ＮＡＳＡが既に開発を進めている有人宇宙カプセル「オリオン」にも６０億ドルを投じる。
　新たな大型ロケットは、退役したスペースシャトルが採用していた液体水素と液体酸素エンジンに加え、改良型の固定燃料などを利用するという。
　また、新型ロケットはスペースシャトルの約３倍に当たる重さ６万３０００キロの物資を軌道上に運ぶことが可能で、将来的にはその２倍近い物資を遠距離に輸送する能力を持たせる。
　オバマ大統領は、２０２５年までに小惑星への有人探査、また２０３０年代には火星への有人飛行実施を目標に掲げている。

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★　火星の有人探査は事実上困難！火星到着までに衰弱　「ロケットニュース24（2010.8.20）」より
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アメリカの研究者の報告によると、人類が長年挑戦している火星の有人探査は、事実上困難であることが判明した。研究者は「人は長期間、無重力状態で生活すると筋力が弱くなってしまう」として、火星に辿り着く前に衰弱（すいじゃく）してしまうと指摘している。

アメリカのマルケット大学の研究チームは、国際宇宙ステーションで6ヶ月間活動していた30～50代の宇宙飛行士9人の筋肉量を測定した。その結果、滞在前に比べて筋肉量が約40%減少していたことがわかった。

人間の筋肉は地球の重力により、常に一定の負荷（ふか）がかかっている。そのため筋肉は緊張しており、意識しなくても運動しているのと同じ状態を維持している。しかし無重力空間では負荷がなくなってしまうため、急激に筋肉は衰えてしまうのだ。

NASA（アメリカ宇宙局）の火星有人探査計画では、火星に到達するまでに約10ヶ月間を要する。そして計画通りに1年間の火星探査をし、地球に帰ってくると約2年8か月も無重力状態にさらされてしまうことになる。6ヶ月で40%も筋肉は衰えてしまうのに、1年以上無重力にさらされるとどうなってしまうのだろうか？

研究を行ったロバート・フィッツ教授は「火星にたどり着いても、思うように任務を行うことは難しいだろう」という。さらに、「任務を行ったとしても、地球に帰還するときに、もし緊急着陸する必要に迫られたら対応できない」とも付け加えている。人類が火星に到達するためには、まだかなりの時間がかかりそうだ。今後の研究に期待しよう。