MONOSEPIA
MONOSEPIA
+ ﾆｭｰｽｻｰﾁ

+ 半藤 一利の著書
●　半藤 一利の著書〔Amazon〕
1930年、東京・向島生まれ。
東京大学文学部卒業後、文藝春秋入社。松本清張、司馬遼太郎らの担当編集者をつとめる。「週刊文春」「文藝春秋」編集長、取締役などをへて作家。「歴史探偵」を名乗り、おもに近現代史に関する著作を発表。
著書は『日本の一番長い日』、『漱石先生ぞな、もし』（正続、新田次郎文学賞）、『ノモンハンの夏』（山本七平賞）、『幕末史』など多数。『昭和史 1926-1945』『昭和史 戦後篇 1945-1989』で毎日出版文化賞特別賞を受賞。
■　半藤一利批判　「西尾幹二のインターネット日録（2010.1.19）」より
/
西尾氏が批判を加えている半藤一利氏についてですが、最近、「秘録・日本国防軍クーデター計画」（講談社）という本を読んだところ、改めて西尾氏の言うことに納得しました。
参謀本部の作戦課長を務めた服部卓四郎氏を、半藤氏は指導力のない人だと批判していましたが、「秘録・日本国防軍クーデｗター計画」によれば、そうではありません。
そんな人が作戦課長に就くかどうか、考えてみただけでわかります。
たとえば出版界を知らない人でも、半藤氏に企画力があったから、「文芸春秋」の編集長を務め、社の役員となったのでしょう。それを、半藤氏には企画力がなかったなどと言うのと同じです。
こうなると、半藤氏の著書は、まゆつばですね。コメント by 高明 — 2013/9/12 木曜日 @ 16:45:01
◆　【昭和史の語り部】半藤一利【詐話師か？】　「2ch」より
●　昭和時代（戦前） - [1926年 ～ 1945年]　「にほんのれきし」より
●　昭和時代（GHQ占領期） - [1945年 ～ 1952年]　「にほんのれきし」より
●　昭和時代（戦後） - [1953年 ～ 1986年]　「にほんのれきし」より
☆　戦後史の正体 - 孫崎享　[創元社] pdf
　　■　陰謀史観の一面の真理 - 『戦後史の正体』 - 池田信夫　「アゴラ」より
　　■　『戦後史の正体』を知り日本の独立を実現する　「植草一秀の『知られざる真実』（2012.7.27）」より
◆　#戦後史の検索結果〔Twitter〕
●　戦勝国史観〔Google検索〕



■　歴史を忠実に残せばどうなるのか①　「浮世風呂（2014.10.27）」より
（※mono.--前略）
/
寿命の差について

被爆しようと、しまいと ガン は昭和 ５４ 年以来、脳卒中を抜いて常に日本人の死亡原因の 第 １ 位 になっています。過去数十年間の原爆死没者と称する人のほとんどは、 寿命が尽きたことによる自然死 （ 病死 ）として扱うべきなのです。
さらに外国からもこれまで指摘され続けてきた被爆者と、それ以外の者との死亡率 （ 寿命 ）の違いも明白にすべきであると考えます。広島市や国の関係機関がそれを公表しない理由は、戦後の 一時期を除き何十年間も 両者に差が見られないからである 、との憶測を呼んでいます。

そのうえ現在も、被爆者健康手帳の申請があとを絶たないという事実があります。被爆当時広島市内とその近郊の村に住んでいたか、投下後 ２ 週間以内に爆心地から ４ キロ以内に救護活動、親族探しのため立ち入ったという事実があれば、被爆者健康手帳が貰え医療費が全額無料になります。

更に ガン などの病気や治癒率低下の原因が原爆の放射線であって（？）、（ 戦後 ５７ 年間治療を続けたという意味ではなく ）、現在も治療中であり原爆症と認定されると、 毎月 １４ 万円 を超える医療特別手当が、死ぬまで 年金とは別に支給されるからです 。

その認定患者数は厚生労働省によると全国では現在でも ２,２００ 人 です。戦後 ５７ 年も経つというのに、平成 １４ 年 ７ 月には ８ 都道府県の ７６ 名 が、新たに被爆者健康手帳の申請をしました。人間の金銭欲には、限りがない証拠です。
（※mono.--中略）
/
３：原爆投下の理由

アメリカ国立公文書館の資料によれば、
米国政府は原爆完成の ２ 年前の 昭和 １８ 年 （ １９４３ 年 ）５ 月 には、日本に対する原爆使用を決めていました。しかし ドイツに対する使用方針を示す記録は存在しません。
昭和 ２０ 年 （ １９４５ 年 ） 初めから対日投下準備に入り、敗戦間際の日本政府の降伏の動きや、原爆投下に関する事前の警告論は無視され、皇居も投下目標の 一つとして検討されました。
マッカーサーは 「 日本上陸作戦 （ オリンピック作戦 ） を実施した場合も、沖縄戦のような大きな人的損害 （ 米側死傷者 ４２,０００ 名 ） が出るとは考えていない 」、とする報告書を国防総省に提出しました。
では日本が降伏間近であることを承知しながら、なぜ米国は原爆を投下したのでしょうか？。

それは以下に述べる理由からですが、当時の金額で ２０ 億 ドル （ ７ 千 ２ 百億円 ） という巨費を投じて作った原爆で、ニューメキシコ州にある原爆実験場であった トリニテイーサイト の砂漠の砂を、昭和 ２０ 年 （ １９４５ 年 ）７ 月 １５ 日の第 １ 回原爆実験に続き、２ 度目、３ 度目の実験で空中高く無駄に吹き飛ばすよりも、日本の人口密集都市に投下して、そのすさまじい 破壊力を直接人体で実験し、確認するため でもありました。
（※mono.--中略）
/
[ 投下の言い訳 ]

戦争終了後に トルーマン大統領は原爆投下により、非戦闘員を大量虐殺した倫理性を問われて次ぎのように答えました。
日本上陸作戦で失われる 百 万人以上の米軍の犠牲を回避し、戦争を早期に終結させるためであった。
しかし前述の マッカーサー報告書の 「 オリンピック作戦では、沖縄戦以上の損害は出ない 」 とする予想とは大きく食い違っていました。 「 戦争を終わらせる 」 とは美しい言葉に聞こえますが、その実態とは敵に勝つことです。
敵に勝つために 作りたての原爆 ではなく、 同じ理論からすれば 米国が以前から多数所有していた 毒 ガス を使用しても良いことになります。米国は日本の ２００ 以上もの都市 を空襲しましたが、その際に 「 毒 ガス 」 を使用していたらもっと早期に戦争が終わったはずでした。なぜそうしなかったのかは、第 １ 次大戦の際に ヨーロッパ戦線で 「 毒ガス 」 による死者が多数出たため、「 毒 ガスの使用 」は「大量殺人兵器の使用を禁止する」戦争法規に違反し、ヨーロッパ諸国の不評を買うからでした。

「 原爆 」 は大量殺人兵器として 「 毒 ガス 」よりも瞬時に焼き殺す為に、 より人道的な兵器 であるとでもいうのでしょうか ？。実は当時の金で ２０ 億 ドル（ 敗戦後の為替相場で換算すると、７,２００ 億円 ）もの巨費を投じて作り上げた原爆を、日本が降伏する以前に、人間以下とみなされていた 有色人種に試したかった からでした。
（※mono.--後略、詳細はブログ記事で）

■　日本の法律、条約、憲法を正しく読み解けば　「浮世風呂（2014.10.25）」より
（※mono.--前略）
/
◆[文書名]　日韓条約批准書交換に関する朴正煕韓国大統領談話
http://www.ioc.u-tokyo.ac.jp/~worldjpn/documents/texts/JPKR/19651218.S1J.html
[年月日]　１９６５年１２月１８日
[出　典]　日本外交主要文書・年表（２），629-630頁 及「大韓民国外交年表　附主要文献」，
1965年629-630頁
[備　考]　翻訳　玄大松 [全　文]　大統領談話文（韓日協定批准書交換に際して）
（※mono.--中略）
/
◆＜司法の原則を踏みにじる中韓＞米最高裁判所は慰安婦問題で「日本には謝罪も賠償も必要ない」と判決ずみ
Japan In-Depth 7月7日(月)
慰安婦問題をめぐっての日本非難の動きがなお絶えない。
（※mono.--中略）
/
◆【ポツダム宣言受諾は日本の無条件降伏ではない】
（戦後、日本は無条件降伏したと教えられた）
（※mono.--中略）
/
◆【Ｂ・Ｃ級戦犯裁判という名の報復虐殺】

所謂「Ａ級戦犯」は東京の極東国際軍事法廷で裁かれたが「Ｂ・Ｃ級」については、アジア太平洋各地の戦勝国側軍事法廷で裁判にかけられた。東京裁判が「平和に対する罪」という事後法をでっち上げ臨んだのに対して、Ｂ・Ｃ級はジュネーブ・ハーグ条約に定められた、俘虜に対する非人道的処遇、非戦闘員に対する無差別攻撃など“通常”の戦時国際法違反を裁くものだ。
（※mono.--中略）
/
■虐待、無法審理の横行

Ｂ・Ｃ級裁判においては、違法な残虐行為が日本軍将兵に加えられた事が、軍事法廷の弁護人報告で赤裸々に述べられている。
「英軍管轄のシンガポールでは、死刑囚への虐待が横行。連日連夜の暴行の結果、顔面が変形したまま絞首台に上る者があった」
「オランダ軍管轄収容所では、日本人が撲殺され、収容所長が『ブタ撃ちに行ってきた』とうそぶいていた」
「暴行、重労働、劣悪な食事、マラニア治療拒否など、日本人への虐待が日常化している」
「法廷での審理は一方的で、半日で５人が裁かれ、その内３人に死刑求刑」
「検察側証拠は殆ど採用されるが、弁護側証拠は無視された」
「同姓の人違いにも拘わらず、被告は死刑の判決を受けた」

多くの軍事法廷で、判事も検事も、終戦前には日本軍の俘虜だった人間がその任に就いたのだから、裁判の不公平さ推して知るべしである。
（※mono.--中略）
/
■陰惨なオランダの復讐

昭和２８年に巣鴨遺書編纂会が、刑死者の遺書を『世紀の遺書』として纏めたが、その中で特出すべきはオランダ管轄裁判の不当性だろう。死刑判決数も２３６名で、７か国中最も多かった。その原因は、蘭国にとっての金の卵・インドネシアを独立に至らしめた日本軍の侵攻だからである。
（※mono.--中略）
/
◆GHQが国際法を無視して行った占領政策

12月31日　1945年 - GHQが「修身・日本史および地理の授業停止と教科書回収に関する覚書」を提示。

戦勝国が敗戦国の憲法を作る事、新聞・雑誌・放送の検閲は勿論、相手国の歴史を消す事、書物の発禁、禁書も国際法上許されません。
（※mono.--中略）
/
◆ 警察庁が朝鮮学校無償化の流れを北朝鮮の対日工作と認定

3月14日、警察庁が官報として「昨今の情勢を踏まえた国際テロ対策」焦点第283号を発表した。
資料によれば、「朝鮮総連は依然として北朝鮮に従属する組織である」とした。
（※mono.--中略）
/
◆集団的自衛権を認めると日本は徴兵制になるという嘘

日本は憲法18条により
徴兵は禁止されております
デマにはご用心

護憲　護憲と言いながら、憲法に何が書かれているか読んだこともないのだろう。
（※mono.--中略）
/
◆新聞などが使う敬称は法律違反

皇室典範という法律は第23条において

「天皇、皇后、太皇太后及び皇太后の敬称は、陛下とする。前項の皇族以外の皇族の敬称は、殿下とする。」
と定めています。
たとえ日本人でなくとも、日本のメディア勤務である以上は、日本の法律に従い正しい日本語を使いましょう。


★　『英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄』　「産経ﾆｭｰｽ[書評]（2014.2.23）」より
/
　この本は昨年１２月に発売され、はや５万部が売れた。日本が世界に発信したい主張が、英国人著者により見事に代弁されているからか。

　著者は、東京オリンピック開催の１９６４年に来日。当初はイギリスのフィナンシャル・タイムズ、その後、ザ・タイムズ、ニューヨーク・タイムズの東京支局長を歴任。「ジャーナリストとは、疑う能力だけが特技で、またそのように訓練された。事実を目にするまでは信じない」姿勢で、日本にアジア各国に真摯（しんし）に向き合った。その結果、三島由紀夫と信頼関係を築き、氏の行動の真意を最も理解した外国特派員となった。今年で在日５０年。特派員最古参である。

　しかし、子供時代は、戦後のイギリスで圧倒的量で報道された「日本悪玉論」に洗脳された。「南京大虐殺」も長く信じていた。疑問を持つきっかけは、『「南京事件」の探求』（文春新書、２００１年刊）の著者、北村稔立命館大学教授の講演だった。事実に目を開かされ、独自に調査した著者の結論は「情報戦争における謀略宣伝」だった。日本の保守派と呼ばれる人たちの「アジアを侵略したのは、イギリスでありアメリカ。日本はアジアを解放した」との主張に対しても「イギリスから見れば、大英帝国の植民地を侵略した日本だが、日本側には日本の主張があってしかるべき。日本の立場を敵国だったイギリスやアメリカは主張しない」と公平だ。

　いや、“敵国”という言葉は彼らの感情を表すには不十分だ。日本軍が大英帝国を崩壊させたことは「人間－西洋人－の真似（まね）をしていた猿が、人間の上にたつかのごとき衝撃を西洋文明そのものに与えた」と言うのだから。この衝撃を根底に東京裁判があった。当時の関係者は、著者の取材に「法廷には恐ろしい気配が充満していた」と語る。

　東京裁判の全てが不法だったと論じる著者は、“感情”という事実にも向き合って真実を求める。それでもなお、「真実を報道するのは実に難しい」。ジャーナリストに、メディアが持つ巨大な力の自覚を促し、横暴さを戒める。（ヘンリー・Ｓ・ストークス著／祥伝社新書・８４０円）

　評・井口優子（評論家）

☆
英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄(祥伝社新書)
■　大英帝国を崩壊させた太平洋戦争 - 『連合国戦勝史観の虚妄』：池田信夫　「アゴラ（2014.3.7）」より
/
また慰安婦問題が国連で「炎上」しているが、こういう歴史問題がこじれる原因は、中韓がそれを政治利用しているばかりでなく、日本にもGHQに刷り込まれた「加害者意識」をいまだに持ち続けている人が（特にマスコミに）多いためだ。日中戦争や日米戦争だけを見ていると「侵略戦争」に見えるが、南方では必ずしもそうではなかった。

あまり知られていないが、南方戦線の最大の戦いは日英戦争だった。1942年に日本軍はマニラを占領し、またたく間にシンガポール、マレーシア、ビルマ、インドを攻略した。特にアジア支配の拠点だったシンガポールの陥落は、大英帝国はじまって以来の敗北だった。日本軍は、200年以上にわたって不敗を誇った大英帝国が植民地を失って崩壊するきっかけをつくったのだ。

大英帝国がアジアでやった戦争は、まぎれもなく侵略だった。インドやマレー半島を武力制圧し、そこから徹底的に搾取し、現地の経済が自立できないように産業を破壊したのだ。それに比べれば、日本の朝鮮や満州に対する植民地支配は慈善事業みたいなものだった。著者は「日本が大英帝国の植民地を占領したことには正義がある」というが、日本軍が南方に戦線を拡大したのは正義ではなく石油のためだった。

このようにイギリスの立場から太平洋戦争を見る第2章はおもしろいが、あとは三島由紀夫や橋下市長や金大中などがランダムに出てきて支離滅裂だ。文章も、とてもタイムズやNYタイムズの東京支局長をつとめたジャーナリストとは思えない稚拙なものだ。これは著者が英語で口述した話をまとめて「翻訳」したゴーストライターに問題があると思われる。

内容は「東京裁判ではパル判事だけが正しかった」とか「南京大虐殺はなかった」という類のよくある話で、オリジナリティはない。著者が「転向」したのは加瀬英明氏の影響らしいが、こういう「英米陰謀史観」も一つのステレオタイプであることを自覚していない。ただ太平洋戦争で大英帝国が崩壊したというのはおもしろいので、こういう観点から第二次大戦を考え直す価値はある。


■　中東と北東アジアにおいて、米国の外交が破綻した背景を読み解く。米国は政治的トリレンマに囚われ、泥沼から抜け出すことができなくなった？　「白髪頭でズバリと斬る -じじ放談-（2014.8.22）」より
（※　前半「イスラム国」関連記事は略、詳細はブログ記事で）
/
第４：北東アジアにおける米国の政治的トリレンマ

オバマ第１期政権の初め、オバマの外交指南ブレジンスキー、ジョセフ・ナイ、キッシンジャーらが中共に赴き、「米中２極（G２）の時代」と媚を売った。民主主義国家の米国と共産党一党独裁国家の中共が協力・共同して世界を牛耳ろうという御目出度い話であった。

そして、昨今の米国は「価値観を共有する日米韓３国同盟の絆を大事にしよう」とかいって、日韓関係が悪いのは「安倍内閣の歴史修正主義に問題がある」と釈明する韓国朴槿恵大統領の主張を鵜呑みにして我が国に圧力をかけた。朴槿恵の不倫行為は咎めず容認した。そこで、我が安倍総理は「私のドアはいつもオープン」とかいって日韓首脳会談の開催を呼びかけ、関係者を韓国に派遣する等して米国の怒りを緩和、同時に、竹島（韓国名：独島）の領有権問題を取り上げるほか、閣僚の靖国神社参拝は信教の自由（憲法第２０条）に基づく閣僚の個人的意思と弁明。我が国には日韓首脳会談を急ぐべき事情はないが、米国がしつこく要求してくるから止むを得ず「首脳会談の申し入れ」を行っているという突き放した感じ。

戦勝国（連合国）によって書かれた戦後史、戦勝国（連合国）を美化し、敗戦国（枢軸国）を兇悪で卑劣な存在とみなして改竄した戦後史が、客観的な立場で公平に書き直されることを、米中韓３か国は極度に恐れている。「歴史修正主義」とのレッテルを貼って潰しにかかる。彼らは、東京裁判を初め戦勝国が改竄した「北東アジアの戦中史・戦後史の見直しは許さない。そのような腹黒い策謀は絶対に許さない」と身構えている。

なぜ、米中韓３か国は「歴史の真実が暴露される」のをそれほど恐れるのか？戦場売春婦はなぜ「性奴隷（従軍慰安婦）」でなければならないのか？なぜ、我が国政府首脳は靖国神社参拝をしてはならないのか？

目下、従軍慰安婦こと戦場売春婦の件と、主要閣僚の靖国神社参拝の件について、公然と内政干渉を行うのは「中共、韓国、北朝鮮」の３か国で、同盟国米国は「中国や韓国との関係を悪化すべきではない」とか言って、仲裁者らしく振る舞っている。しかし、下手人と首謀者が同じであるケースが少ないのと同様、本件についてもその原則は当てはまる。筆者は下手人は中共・韓国・北朝鮮の３か国であるが、首謀者は米国ではないかと考えている。中共も韓国も「米国の走狗」ではないかと。

（※　以下略、詳細はブログ記事で）












.
「戦後史」をウィキ内検索
最終更新：2023年07月24日 19:28

[Amazon商品]