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ピープルパワーTV
2019/06/09に公開済み

世界のデリバティブの総額は6京円です。

この6京円のデリバティブが爆発したら、
世界経済はおしまいだと思われています。

ドイツ銀行は、5500兆円のデリバティブを
持っていてその総額は、頭取にも正確にわからないと言って、

市場はパニックになりました。

デリバティブのリスクは本当に評価しづらいです。

リーマンショックの時の
リーマンブラザーズは格付けAAAでした。

ドミノ倒しのように損が広がって、
想像をはるかに超える損害を出します。

金融バブルばかりが膨らんでしまい、
実体経済を押しつぶしてしまっている

世界の金融の問題をまとめて説明しています。

是非、ご覧ください!

ドイツの金融
■ ドイツ発の世界恐慌が来る 「平御幸(Miyuki.Taira)の鳥瞰図(2019-07-21 09:24:01)」より
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アメリカ主導のイラン制裁にイギリスが積極的で、とうとうイランのタンカーを拿捕。イランも報復で英タンカーを拿捕。大惨事の第三次大戦を引き起こそうと動いているとしか見えません (;´Д`)

そもそも、イギリスのEU離脱はドイツ銀行破綻がトリガーの世界恐慌を想定してのもの。EU加盟国が独自で発行できないユーロが紙くずになるから、イギリスは自国で刷れるポンドに固執しているのです。では、ドイツ銀行の破綻はいつ頃かというと早くて10月。日本の消費税率上げと同じ頃。ドイツ銀行の破綻が先なら消費税アップは見送られる。みずほ銀行とみずほ銀行に頼っている韓国は潰れるでしょうけど (^_^;)

ちょっと長いけど分かりやすいコメントを掲示板より引用 (@@;)

(※mono....以下略、詳細はサイト記事で)

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■ ドイツ銀行に公的資金投入で国家ごと沈む?嘘つきメルケルが恐れるドイツ発の世界大恐慌=今市太郎 「MONEY VOICE(2019年6月20日)」より
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破綻危機が噂されるドイツ銀行に対し、ドイツが公的資金を投入して助け船を出す可能性が出てきました。果たしてこれでリーマン級危機は回避されるのでしょうか。(『今市太郎の戦略的FX投資』今市太郎)

日銀も真似をする?ドイツ銀行とドイツはこれで生き残れるのか…

ドイツ銀行に助け舟?
英国ファイナンシャルタイムズがドイツ銀行に「バッドバンク」構想があり、ドイツ銀行の欧州以外での債券、株式のトレーディング部門は相当縮小もしくは閉鎖される可能性があると報じたことで、株が買い戻される動きとなっています。

果たして、これだけでこの銀行は立ち直ることができるのでしょうか?


そもそもバッドバンクとは?
(※mono....この項詳細は略、サイト記事で)
実現すればメルケルは大ウソつきに
そもそもドイツのメルケル首相は、「ギリシャ危機」の時に、散々何故ドイツがよその国を助けなくてはならないのかとごねた張本人。それ以降、ドイツ銀行も国としては助けないと明言してきました。

これでドイツが国家として資金を提供してバッドバンクを設立することになった場合、大ウソつきになるわけです。

計画があることは事実でしょうが、本当にドイツ政府が国としてこれを行うことができるのかが大きなポイントになりそうです。

(※mono....以下略、詳細はサイト記事で)


ドイツの金融
■ ドイツ銀行がかなり危ない。第二のリーマンショックか、それ以上か。 「るいネット(2016.9.28)」より
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ドイツ銀行がかなり危ない状況にあります。メルケル首相が同銀行への政府支援を否定したことで同銀行の株式は急落。最安値を更新しているといいます。【リンク】DBK:GR
また、それと同期して、ドイツ銀行のCDSは急上昇。【リンク】ドイツ銀行のCDSが急上昇、他の欧州銀も追随 【リンク】ドイツ銀行のCDS 500bp!!やばいことになってる リーマンショックに似た状況だと報じているブログもあります。【リンク】ドイツ銀行株大幅安 第二リーマンショック?


以下『高まるドイツ銀行破綻の懸念。ドイツでは家庭用金庫が売り上げ増!!』【リンク】高まるドイツ銀行破綻の懸念。それは世界恐慌の幕開けか ドイツでは家庭用金庫が売り上げ増!! より

◆巨額負債を抱えるドイツ銀行

世界的に景気低迷にある中で、ドイツ銀行は厳しい未来が待ち構えている。

現在のドイツ銀行は75兆ドル(約7500兆円)相当の金融取引で派生したデリバティブ債を抱えているという。この総額はEU全体のGDPの5倍、ドイツGDPの20倍に相当する規模にまで巨大化している。仮にドイツ銀行が破綻したとしても、ドイツ政府がそれを補填することが出来ない額である。

(※mono.--中略)
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ドイツ銀行は爆弾を抱えているようなものである。仮にギリシャ財政危機が再燃すれば、債権銀行であるドイツ銀行への不安は一挙に爆発する。現在のギリシャは国有資産を売却して必要資金をつないでいるようなもので、財政危機は近い将来必ず訪れる。

同様に。イタリアの金融危機もこれから更に深刻化する。ヨーロッパで一番多額の不良債権を抱えているイタリアの銀行の危機が長引くと、これもドイツ銀行に火種を預けるようなものである。

難民問題で社会不安を招いているドイツであるが、ドイツ銀行の問題はそれ以上の危険度を孕んでいる。同行が破綻すれば、世界恐慌は必至である。


★■ 深まるユーロ危機は世界恐慌の引き金になりかねない 「ダイヤモンドオンライン(2016.1.15)」より
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 昨年7月、EU諸国はギリシャへの第3次支援を綱渡りで乗り切ったが、南欧諸国は緊縮財政を強いられ国民の不満が鬱積している。こうした意思決定を事実上差配しているのは、強国ドイツであることは周知の事実だ。一方、昨年2度にわたってフランスで起きたテロを契機に、移民への反発が強まっている。

 これまでEUの盟主としてユーロを守ってきたメルケル首相は、南欧諸国から恨まれるだけではなく、南欧への支援や移民政策などをめぐって国内からも批判されることが増えてきた。ドイツがどういう立場を取るのかによってユーロの運命は決まる。もしユーロの存続が危機に陥った場合、世界経済の不安定性はいっそう増すことになる。もちろん日本への影響も計り知れない。

(※mono.--以下副題のみ。詳細はサイト記事で)
  • ギリシャのみならず国内からも強まる批判 メルケル首相に向けられる冷たい視線
  • ユーロ問題の根幹にある南北格差 南欧諸国は常に緊縮財政、ドイツは独り勝ち
  • ギリシャのユーロ離脱は世界恐慌の引き金になる
  • ドイツは痛みを共有できるのか 残された時間は限られている

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■ 【 緊 急 速 報 】  世 界 恐 慌 突 入 「NEWS-U.S.(2016.1.21)」より
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724 : 名無しさん@1周年:2016/01/20(水) 23:44:43.48 ID:76lDi5X30.net
ダウも下げどまらんし
これって、もう世界恐慌じゃねぇ?

745 : 名無しさん@1周年:2016/01/20(水) 23:47:36.71 ID:GJ3kPW+Q0.net
<>724
年初来からズルズル来てるから茹で蛙で騙されているけど
恐慌と言ってもいいレベルだわね
というかこれがどこかの破綻の
引き金を引くんだろうな
LTCM破綻の時のロシア国債みたいな事がこれから起こるだろ

14 : 名無しさん@1周年:2016/01/20(水) 21:31:03.95 ID:dtBTgLRX0.net
いま日経先物が16200近辺だな
欧州は-3%、ダウも下がってる

76 : 名無しさん@1周年:2016/01/20(水) 21:41:43.12 ID:O7mzztkf0.net
<>40
今度のショックは次元が違う規模だから底なんてわからん
今まで途方もなく膨れ上がってきた金融経済というものが
収縮して実体経済に合わせるまで落ちるだろうから
主要通貨でさえ紙くずになる
可能性のあるレベル


66 : 名無しさん@1周年:2016/01/20(水) 21:39:59.93 ID:yCClrRRL0.net
年金購入分はこんな状況じゃ売るに売れないだろうから
目減りしていくのを見守るしかないのかね
俺が担当者なら胃に大穴あくわw

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■ 株安など金融市場の変化による実体経済への影響は?! 「tenの独り言(2016.1.20)」より
(※mono.--前略)
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今後の進み具合にもよりますが、各国の財政赤字は巨額になり過ぎているため、金融市場や経済動向の急激な変動に各国政府や中央銀行が打てる手が無くなってきている事が大きな問題です。
財政負担余力が無くなってきているからこそ、過去ログにご紹介したような方式が導入されたのかもしれません。

今後も状況の悪化が続いた時に知恵を絞って乗り切ることができるのか・・・
打たれた対策に効果がなければ、どうなるのか・・・
今年は、ま・さ・か頻出の年になるのでしょうか・・・
リスク管理上厳し目に見て、お早めに準備されておくことが大切なように思います。

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■ 2016年世界経済の焦点 米利上げで中国の企業債務危機も 編集委員・田村秀男 「産経ニュース(2015.12.27)」より
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 2016年の世界経済最大の焦点は、中国の企業債務問題のようである。15年は中国の生産過剰が世界のモノの市場を揺さぶった。今度はカネ版チャイナリスクである。株式を含む世界の市場が中国製債務爆弾に脅かされるのか。

 グラフは、主要国・地域の企業債務残高の推移で、国内総生産(GDP)で米国の約6割の中国が米国をはるかにしのぐ。党支配の異形市場経済がつくり出した金融バブルである。

(※mono.--中略)
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 ところが13年から14年にかけて不動産バブルがはじけ、景気は失速した。中国需要減退の影響で国際商品市況は総崩れとなってきた。モノ版チャイナリスクである。

(※mono.--中略)
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 今でも資金流出は止まらず、人民銀行は外貨準備を取り崩して元を買い支えざるをえない。「元安容認」となると、資本逃避に加速がかかる。外準は14年6月の4兆ドルから15年11月には3・44兆ドルまで落ち込んだ。約5兆ドルとみられる対外負債を考慮すると、外国からの借金が減ると雲散霧消しかねない。中国が主導するアジアインフラ投資銀行(AIIB)は対外借り入れを容易にするための隠れみのなのだ。

 ドル相場は円、ユーロなど主要通貨に対して上昇基調にある。中国がドルにほぼ連動させる外国為替市場の管理変動相場制を続けると、元高によるデフレ圧力がかかる。今後、米国が追加利上げに踏み切ると、中国の債務不安はさらに深刻化する恐れがある。日本としては、中国の債務爆弾に振り回されないよう、財政・金融の両輪をフル稼働させ、内需主導の成長を確保するしかない。消費税増税どころではない。

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■ 中国バブル崩壊は世界恐慌のトリガーとなるか?~世界同時株安のマグニチュードを検証 「ビズカレッジ(2015.8.26)」より
(※mono.--前半大幅に略、詳細はサイト記事で)
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「世界的な金融緩和でマネーがジャブジャブになっており、相場の変動幅が過剰になっているだけで、このペースで下がり続けるとは思えない。アメリカも日本も実体経済は良い。あとはFRBが利上げ先送りのシグナルを出してくれさえすれば、アメリカ経済も、ひいては世界経済も良い方向に向かうはずです」

 アメリカ経済が完全にダウンしたリーマン・ショックと、今回の上海市場下落からきた世界同時株安とはマグニチュードがまったく異なることを認識すべきだ。


ドイツ
■ ドイツ政府の閣議内容(これが世界恐慌の引き金かもしれない) 「二階堂ドットコム(2015.6.22)」より
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ドイツ銀行がギリシャCDSを大量保持している、ということは前に書いた。本日の緊急閣議で、ドイツ政府は「ベイルイン」の方針となった。要するに、国で助けない(公的資金を注入しない)で、破綻処理は民間でやりなさいということです。

取り付け騒ぎになりますね。

全力円買いポジション、株は全て手じまいだ。


■ “「不況なのに株価が上がる」恐ろしさ”「経済成長→世界恐慌」のメカニズム 「ダイヤモンド(2015.3.18)」より
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景気と株価は本来連動するものです。しかし歴史的には、「不況なのに株価が上がる」という事態が度々起こりました。その結果、何が起こったのでしょうか?現在の日本を思い浮かべながら、読み進めてください。

株価が永遠に上昇し続けることはない

 日本経済の「失われた20年」を引き起こしたのは、1989年の株価暴落に始まるバブル崩壊でした。同じ現象が、「オランダのチューリップ・バブル」「イギリスの南海バブル事件」、そして「1929年の世界恐慌」でも起こったのです。

 第一次世界大戦で連合国を勝利に導き、しかも本国が戦場にならなかったアメリカ合衆国は空前の経済大国に成長し、世界最大の債権国になります。ヨーロッパ経済はまだ立ち直らず、米国からの輸出は好調でした。貿易黒字に加え、大戦中に買っておいたヨーロッパ諸国の戦時国債の償還(支払い)も始まり、大量の資金がニューヨークのウォール街に流れ込みます。

 ウォール街の金融資本は、これらの資金を企業に低利で貸しつけます。企業の経営者は、工場の生産ラインなど設備投資に資金を投下します。

 フォード自動車は、最初の庶民向け乗用車であるT型フォードを販売し、ゼネラル・エレクトリック社(GE)の冷蔵庫・洗濯機・ラジオが一般家庭に普及したのもこの時代です。日本では1960年代に始まった大量生産・大量消費社会が、1920年代のアメリカではすでに実現していたのです。

 賃金も上昇し、庶民は家電やクルマを買い求め、株式や債券、土地に投資するようになりました。毎日の株価が主婦の話題になり、マスコミがこれを煽りました。

 しかし、プロの投資家たち―銀行や証券会社にはわかっていたのです。株価が永遠に上昇し続けることはないということを……。

経済成長はストップ。しかし株価は上昇。なぜか?

 1920年代後半にはヨーロッパ経済が復興し、アメリカからの輸出はピークを超えていました。これに伴って企業は売れ残った商品の在庫を抱え、収益もマイナスに転じ、経済成長率は息切れしつつありました。

 つまり、実体経済の不況はすでに始まっていたのに、何も知らない庶民が株式に手を出していたため、株価だけが異常な上昇を続けていたのです。まさにバブルです。

 「ウォール街の靴磨きの少年が株の話をしているのを聞いて、これはヤバいと思った」と語ったのは投資家のパトリック・ケネディです。彼は暴落直前に株を売り逃げ、巨大な利益を得ました。

 彼はこの資金をある政治家に投資します。1932年の大統領選挙で当選したF・ローズヴェルトです。パトリックは功労者として政界入りし、駐英大使に抜擢されました。大統領になるというパトリックの夢は、次男のジョン・F・ケネディに引き継がれます。

 1929年1月、株価高騰を背景に、フーヴァー大統領が施政方針演説の中で「アメリカは貧困を克服した」と自画自賛しましたが、破綻はもうすぐそこだったのです。

 ニューヨーク、ウォール街の株式市場では、同年9月をピークとして株価は徐々に下がり始めました。そして、運命の日が訪れます。

「経済成長→世界恐慌」の結末とは?

 10月24日、「暗黒の木曜日」に大暴落が始まりました。株価は7分の1に下落、暴落から1週間で株式市場は300億ドルの損失を出しました。これは当時のアメリカ連邦政府の10年分の国家予算に匹敵します。

 破産者が続出し、現金を引き下ろそうと人々が銀行に殺到したため、銀行も資金が枯渇して営業停止に追い込まれます。銀行から資金を調達できなくなった企業の連鎖倒産も始まり、倒産しなかった企業も大規模な人員解雇を始めます。4人に1人が失業するという異常事態の中、1932年の大統領選挙では現職のフーヴァー大統領(共和党)が大敗し、ニューヨーク州知事だったF・ローズヴェルト(民主党)が大統領に当選します。

 第一次世界大戦の敗戦国ドイツは、アメリカからの投資で経済復興を進め、賠償金支払いを行っていました。しかし世界恐慌が始まると、アメリカの金融資本は海外に投資していた資金を一斉に引きあげてしまいます。

 ドイツは点滴を外された患者のようなものでした。たちまち多くの企業が倒産し、失業率は50%に迫ります。それまで、賠償金の支払いと協調外交を進めてきた社会民主党政権は、国民の支持を失いました。

 そんな中、賠償金支払いを拒否し、植民地再分割を要求する政治家が、救世主のごとく登場し、ドイツ国民を熱狂させます。アドルフ・ヒトラーです。













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最終更新:2019年09月08日 12:44