中国の科学・技術

ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔中国の科学技術〕

●　中国の科学技術〔ﾉｲｽﾞﾚｽｻｰﾁ〕
●　中国の科学技術〔blog Google検索〕

ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔中国の科学研究〕

●　中国の科学研究〔ﾉｲｽﾞﾚｽｻｰﾁ〕
●　中国の科学研究〔blog Google検索〕

ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔中国のテクノロジー〕

●　中国のテクノロジー〔ﾉｲｽﾞﾚｽｻｰﾁ〕
●　中国のテクノロジー〔blog Google検索〕
●　中国の科学技術史〔Wikipedia〕
●　中華人民共和国の科学技術〔WIkipedia〕
●　SciencePortal China　中国の科学技術の今を伝える
●　中国の科学技術力について～世界トップレベル研究開発施設～平成24年6月　「研究開発戦略センター」より

■　中国がアメリカを揺るがす:ヒューマノイドロボ、スマートシティ、スーパーカー！🇨🇳

Joe HaTTab

2025/07/12
🇨🇳 中国のテクノロジー革命の裏側：未来をつくる4つの都市
中国が世界をリードする未来都市を体験：

🔹 深圳 – アジアのシリコンバレー：自動運転、ドローン配送、手のひら決済、そしてBYDがテスラを超えた理由。
🔹 杭州 – 自然とロボットが融合：UnitreeのG1ヒューマノイドロボットが360°の視界で秒速5mで走る。
🔹 上海 – AIとスマートインフラで動く世界都市。
🔹 済南 – 人間のように感情と表情を持つAIロボットが生まれる研究の最前線。

もう「Made in China」ではない——「Invented in China」だ。
未来は、すでにここにある。

■　北京-張家口結ぶ高速鉄道が開通　時速350kmで自動運転　「人民網日本語版（2019年12月31日09:16）」より
/

世界初の北斗衛星ナビゲーションシステムを採用して自動運転など諸機能を実現したスマート高速鉄道——京張高速鉄道（北京-張家口）が30日、正式に開通した。

スマート版「復興号」が北京-張家口を1時間で結ぶ

12月30日には京張高速鉄道の開通と同時に、崇礼鉄道（下花園北駅-崇礼区太子城駅）、大張高速鉄道（大同-張家口）、呼張高速鉄道（呼和浩特-張家口）も稼働した。こうした鉄道により華北地域の移動時間が急速に縮まった。

張家口駅から北京北駅までの所要時間は、3時間7分だったのが最速で約1時間に短縮された。呼和浩特駅から北京清河駅までは9時間15分だったのが最速で2時間9分に、大同駅から北京清河駅までは最速で1時間42分に短縮された。

速度が驚異的なばかりでなく、京張高速鉄道は「賢い」高速鉄道でもあり、世界で初めて北斗衛星ナビシステムを採用して自動運転などの機能を実現したスマート高速鉄道でもある。

中国国家鉄路集団有限公司高速列車制御システムプロジェクトのチーフエンジニア莫志松氏は、「時間になったら自動的に運転をスタートし、運行区間を自動走行し、駅に着けば自動的に停車し、停車すると自動的にドアが開く……復興号は時速350キロメートルで運転していても1回の制動操作で停車し、停止位置の誤差は10センチメートル以内で、約15％の省エネを達成した」と述べた。

京張高速鉄道は「復興号」CR400BF型車両をベースに、先頭部分の設計に改良を加え、スマートモジュールを増やし、列車の抵抗力を10％前後低下させ、エネルギー消費量を8％削減し、各種性能がより向上したという。

（※mono....以下略）

■　中国政府が苦しい状況を吐露　　「技術が手に入らなくなった」と発言　「NEWS U.S.(2018/09/27)」より
/
中国の習近平氏が黒竜江省の工場を視察し、米国へ徹底抗戦する構えを見せています。“自力更生”という単語を出しつつ、先端技術が手に入らなくなっている苦しい現状を吐露しているようです。中国は追い詰められているのでしょうか。

習氏「自力更生」決意＝対米貿易摩擦で―中国
9/26(水) 19:12配信時事通信

　【北京時事】中国の習近平国家主席は26日、同国北部黒竜江省の工場を視察し、米国の対中貿易制裁を念頭に「自力更生」の道を歩まざるを得ないと述べ、徹底抗戦する決意を示した。

　中国は建国後、旧ソ連との対立など危機的な局面で、自らの努力によって困難な状況の克服を目指す自力更生をたびたびスローガンに掲げてきた。

　習主席は「先端技術やカギとなる技術はますます手に入れにくくなっている」と指摘。「一国主義、貿易保護主義が強まっており、われわれは自力更生の道を歩むことを強いられている」と語った。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180926-00000123-jij-cn

中国は技術を開発せず他力本願で入手か

技術は手に入れるものなのか？自力で開発するんじゃないの？

この発言だけ見ると、今までは開発してなかったかのような感じです・・・。

うっかり重大事項を話してしまったんじゃない？大丈夫なのか習近平は？

どうなんでしょう？

習氏のこの発言の意図は定かではありませんが、”自力更生”という単語から推測すれば同じ結論に導かれるかと思います。これまでは他力本願でやってきていたということです。どこからか先端技術を手に入れ、米国を追い越すかの勢いで発展してきたのでしょう。

貿易戦争の後の発言であることから考えて、技術は米国が提供していた・・・？

日本かもしれません！中国の産業スパイに注意してってネットユーザーが書き込んでます。

日米どちらかだろうね。日本政府に潜伏している中国の工作員も多いだろうし、米国もまた親中派が暗躍している。でもまあ、これもシナリオ通りだったということなのかな？

裏を返せば、中国は日米の力添えがなければ発展できなかったということです。米国主導で中国への技術提供を止めてしまえば、中国は一気に苦しい状況へと立たされることが分かります。旧ソ連との対立を引き合いに出していますが、やがては中国も旧ソ連と同じ運命を辿ることになるでしょう。

共産主義国家の限界だな…。

（※mono....以下略）

★　世界の科学技術「米中２強」に　中国、論文４分野で首位　「日本経済新聞（2017.6.12）」より
/
　技術革新の源泉となる科学研究論文で、コンピューター科学や化学など４分野で中国が世界トップにたったことが文部科学省所管の科学技術振興機構の調査でわかった。主要８分野を米国と分け合った形で、米国１強から「米中２強」の時代に突入した。科学技術予算の急増のほか、海外在住の中国人研究者の獲得や若手教育などの政策が功を奏している。

　３年連続のノーベル賞受賞に湧く日本は低迷。技術革新や産業競争力で後れをとりかねない。

　世界の学術論文を収めたデータベースを使い、他の論文に引用された回数でみた影響力を分析。引用回数が上位10％の論文から、米国、英国、ドイツ、フランス、中国、日本に所属する研究者の顔ぶれを割り出した。

　2015年時点で「コンピューター科学・数学」「化学」「材料科学」「工学」で中国が首位。米国は「物理学」「環境・地球科学」「臨床医学」「基礎生命科学」で１位だった。

　中国の躍進ぶりを象徴するのが、スーパーコンピュータや暗号技術など安全保障に関わるコンピューター科学だ。21％が中国の研究者の成果で、17％の米国を抜いた。2000年時点では３％にすぎず、米国の20分の１以下だった。スパコンの性能でも2013年から中国製が世界１位。16年は１、２位を独占した。

　米国のお家芸といわれる物理学分野でも20％に上昇、26％の米国を猛追する。中国は60億ドル（約6700億円）以上を投じて世界最大の加速器を建設する。質量の源ヒッグス粒子を発見した欧州の巨大加速器「ＬＨＣ」の２倍で、最先端の素粒子物理学でも世界の中心になる可能性がある。

　躍進を支えるのが潤沢な資金と人材への投資だ。研究費は00年ごろは官民合わせても５兆円ほどだったが、14年には38兆円と急拡大。18兆～19兆円前後で推移する日本の２倍で、米国の46兆円に迫る。先進国で学んだ中国人研究者を呼び戻しているほか、留学や派遣を通じて海外の研究人脈と太いパイプを築く。

　分析に関わった同機構の伊藤裕子研究員は「中国が多くの分野で米国を抜くとは予想外だ」と指摘する。当分、米国優位は続くとみられるが、トランプ大統領は科学予算を大幅に減らす方針を示しており、中国の存在感が一層増しそうだ。

　日本は得意としてきた化学分野で５位と低迷。他の分野も５～６位だ。ノーベル賞受賞者は21世紀に入って17人と米国に次ぐが、30年以上前の研究がほとんど。世界に取り残されつつある。

■　中国のテクノロジーを侮るな！　世界のリーダーたちは誰も"チャイナリスク"を口にしない　「現代ﾋﾞｼﾞﾈｽ:田村耕太郎（2015.12.20）」より
/

先進国の先を行き始めた側面も

「中国のテクノロジーはとてもつもなく進化している」

これはシンガポールで世界のテクノロジーを俯瞰している知の巨人2人に囲まれたランチで聞いた話だ。

その2人とはリー・クワンユーの右腕としてシンガポールの国家開発戦略を担った初代EDB長官フィリップ・ヨーさんと、世界で初めてゲノムサイエンスを使った創薬企業を創業しビリオネアとなったウィリアム・ハゼルタイン博士である。

世界中から最高の科学者を集めてシンガポールを基礎研究の世界的な拠点にすべくバイオポリスやフュージョンポリスを立ち上げ、シンガポールの科学技術政策を今でもけん引しているフィリップさんは、中国の最新テクノロジーに精通している。ハゼルタイン博士も中国の清華大学に巨大な拠点を持っているので、バイオサイエンス分野を中心に中国の最新の基礎研究事情を把握している。

物事は単純に白か黒かでは言い表せないものだが、中国のような巨大国家に関しては特にそうだと思う。先進国のIP（知的所有権）を違法コピーしまくっている側面や、素行のよろしくない観光客を目にしているからか、日本には「中国なんて技術や人の洗練度はまだまだ発展途上国」と思ってしまっている人が多いのではないか。

確かに中国は新興国の色がまだまだ抜けきらないが、実は、ある意味で、先進国の先を行き始めた側面も持っている。その一つが「先端技術」だ。

+ 続き
知の巨人たちが認識を一にしたのも「劇的に進化する中国のテクノロジー」だった。バイオから素材、IT、宇宙まで現段階での中国の最新テクノロジーを把握し、指導する立場にある彼らの結論は、冒頭の台詞、「中国の技術はとてつもなく進化しつつある」ということなのだ。

「これから中国人科学者のノーベル賞ラッシュが始まることも十分に考えられる。なにせ世界一のスーパーコンピューターを持っているし、アメリカでPhDを取得した若い科学者の量と厚みが増している。いま、その量が質に転化し始めたところだ」

そうした前提から、アメリカやシンガポールと中国との「技術交流」のコンタクトは、以前にも増して密接になっているという。

「中国バブル崩壊」などありえない

日本人は物事を常に「白」か「黒」か、「敵」か「味方」かの二項対立で捉えようとするが、世界はそんなに単純なものではない。

中国は巨大なだけに複雑な存在なのだ。新興国の側面と先進国の側面が共存する。そして先進国の部分は先進国より進歩しはじめ、全体を徐々にレベルアップさせている。アメリカにとっての中国は、「敵」とみなさなければならない対象であると同時に、「味方」にもなっておきたい存在なのだ。

かくいうわれわれ日本人も、かつては「エコノミックアニマル」と揶揄され、海外旅行者のマナーも今からは信じられないくらい悪く、欧米の技術やエンターテインメントをコピーしまくっていた。そして、コピーを改良し、それを進化させ、技術立国となってきたのだ。

中国はいま、かつての日本と同じことを、10倍のスケールでやっている。

「日本との違いは、アメリカの名門大卒のエンジニア系博士号取得者の量だ。アメリカの名門大学で博士号を取り、最高の研究機関で修業した莫大な数の中国人が、続々と本国に戻っている。かつての日本にはなかったスケール感で。そしていま、量が質に転化しつつある」

アメリカでもASEANでも、確かに中国は国家としては脅威であり、中国企業や中国人観光客のマナーは嫌悪の対象になっている。しかし、日本のように「中国が崩壊する」「中国経済が長期デフレに陥る」と本気で信じているリーダーもインテリも、ほとんどいない。

私は、11月のマニラで開催されたAPECの場で、国家首脳やグローバル企業トップら、多くの政治経済のリーダーたちと交流したが、誰一人として「中国バブル崩壊」などとは口にしていなかった。

1年以内に米国を抜く可能性も

私が応援している、スパコンの省電力化・小型化を研究され続きて来た日本人技術者兼経営者・斉藤元章さんが、2年連続で世界で最も省電力性能に優れたスパコンの開発に成功されたとの連絡を受けた時の話を思い出す。

最新のデータによる国別ランキング（2015年11月16日発表「TOP500」）を見ると、各国のスパコン保有台数は次のようになっている。

1位：アメリカ＝200台
2位：中国＝109台
3位：日本＝36台

斉藤さんはこう話していた。

「中国の躍進は凄まじい。絶対性能のTOP500では、前回3位だった中国が日本を抜き去って2位になりました。そればかりか、保有台数でも半年前の37台からいきなり109台にジャンプアップしました。これは、米国の200台に対しても相当な数ですし、1年以内に米国を抜く可能性すらあります」

すべての研究開発のエンジンとなるスパコンの数は、現在の国力を反映するといっても過言ではない。そして、次世代スパコンの性能が国力そのものである事実を認識し、そこに一番力を入れているのが中国であろう。このままいけば、人工知能が人類の知性の総和を超える「シンギュラリティ」に対して最も準備できているのが中国だともいえる。

これはジョークでもなんでもない。秦の始皇帝がなしえなかった不老不死はもちろん、軍事も食糧もエネルギーも宇宙開発も全て、最も高性能のスパコンを持つ国が差配することになるかもしれないのだ。

アメリカ、ソ連に続いて、有人宇宙飛行に成功したのが中国であることを忘れてはいけない。マット・デイモンが主演した大ヒット作で、日本では2月に公開されるハリウッド映画『オデッセイ』の中でも、NASAの失敗を救援するのは中国の宇宙開発技術であった。

中国を馬鹿にしたり、やみくもに敵視したりする前に、われわれは、莫大な数の優秀な科学者が国家による巨大投資のもと、確実に量を質に転化し、先進国を超えるテクノロジーを持ちはじめた中国を、リスペクトしながら警戒すべきだろう。

他国を馬鹿にしたり敵視したりすることが「愛国心」ではない。国を本気で想うのなら、まずは潜在的脅威の実態を冷静に深く分析することだ。そうした上で、国益にかなう建設的な付き合い方を考えるべきだと思う。

■　第80回CRCC研究会「中国の科学技術政策の現状と課題」／講師：姚建年、穆栄平（2015年 2月10日開催）　「SciencePortal China」より
/

基礎研究計画も質と効率重視で

　中国の基礎科学振興に大きな役割を果たしている中国科学院の姚建年院士と穆栄平創新発展研究中心主任が2月10日、科学技術振興機構中国総合研究交流センター主催の研究会で講演、「新常態（ニューノーマル）」と呼ばれる中国が掲げる新しい経済の姿に対応した基礎研究の進め方を紹介した。

　中国の基礎研究が目覚ましい発展を遂げていることは国際的にも大きな関心を集めている。中国が基礎研究に投資した額は2006年に155億7,600億元だったのが、2013年に555億元となり、年平均の成長率は20％に上る。姚氏はこうした数字を示した上で、現在世界2位になっている研究開発（Ｒ＆Ｄ）投資総額が、2020年に現在1位の米国を抜いてトップになるという経済協力開発機構（OECD）の予測を紹介した。

　実際に科学技術論文の数でも、中国が急激に実績を伸ばしているのは、よく知られる事実となっている。論文総数で2006年以降、世界2位を維持し、論文被引用回数で見ても2004年から2014年までに高被引用論文（トップ1％の被引用数を持つ論文）が世界の10.4％を占め、米国、ドイツ、英国に継ぐ4位（日本は5位）となっている、と氏は胸を張った。

　こうした実績を詳しく紹介する一方、氏は中国の基礎研究が抱える課題も挙げている。「重大イノベーションが少ない」「科学専門家が少ない」「投資の占める割合が少ない」「イノベーションを取り巻く環境整備が不完全」といった問題点も列挙した。

　副主任を務める国家自然科学基金についての紹介にも時間を割き、中国が掲げる「新常態（ニューノーマル）」に対応して科学基金制度をどのように発展させるかという道筋も示した。経費、人材、成果産出という量を重視する計画に加え、独自イノベーションを実現し、超大国となる質重視の発展計画を並行して進めるという基本的な考え方を明らかにしている。さらに「専門分野ごとに重要な影響力を持つチーム形成」「専門性の高い科学センターの構築」「多くの独自イノベーションからの重要応用成果の産出」といった具体的な目標も紹介した。

　続いて穆栄平中国科学院創新発展研究中心主任が、中国科学院の具体的な活動を紹介した。穆氏によると、中国科学院は「新常態（ニューノーマル）」に対応した責任を、行政、研究の両面で明確にすることを求められている。国家の重要なニーズに応え、国民経済に寄与する責任を負わされており、国家イノベーション人材育成やハイレベルのシンクタンクの構築などを要請されている、と穆氏は語った。