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■　迫りくるバブル崩壊で傷つかないための、たった一つの確実な方法　「ﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞｵﾝﾗｲﾝ（2019.2.5）」より
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古今東西で起きた金融バブルとその崩壊過程を描いた『バブルの物語』。“経済学の巨人”と称された故ジョン・ケネス・ガルブレイスが著した同書は、バブルを希求する人間の本質と、資本主義経済の根幹に迫った名著として長く読み継がれてきた。
そして今、世界中で株価が乱高下し、先行き不透明感が増している。はたして現在の経済状況はバブルなのか？　だとすればその崩壊は迫っているのか？　それを判断するうえで『バブルの物語』は極めて有効なビジョンを与えてくれる。同書のエッセンスを紹介する連載の第4回は、バブルで傷つかないための唯一の方法について。

重要だが顧みられない「歴史の教訓」

（※mono....中略）

バブルは今後も必ず繰り返される

（※mono....中略）
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　昔から言われてきたように、愚者は、早かれ遅かれ、自分の金（かね）を失う。また、悲しいかな、一般的な楽観ムードに呼応し、自分が金融的洞察力を持っているという感じにとらわれる人も、これと同じ運命をたどる。何世紀にもわたって、このとおりであった。遠い将来に至るまで、このとおりであろう。」


■　不動産バブル崩壊の予感　「その後」に何が起きるのか　「BLOGOS - NEWSポストセブン（2019年02月03日 07:00）」より
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　長らく首都圏を中心に不動産価格が高騰を続け、“局地バブル”の様相を呈してきたが、ここにきて新築マンションの契約率が50％割れを記録するなど不穏な状況となっている。では、現実に不動産局地バブルが崩壊したら何が起こるのか。住宅ジャーナリストの榊淳司氏が予測する。

　＊　＊　＊

　現在のような不動産価格の高騰が始まったのは、2013年のアベノミクス開始以降のことだ。特に2014年の10月末に異次元金融緩和の第2弾、いわゆる「黒田バズーカ2」が発表されてからは、バブルと呼ぶべき現象が起こった。

　しかし、これは主に東京の都心とその周縁、城南エリアと川崎市や京都市の一部での地域限定での現象。だから私は「局地バブル」と呼んできた。

（※mono....中ほど略）
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　かつて2005年から2008年頃の不動産市場は「ファンドバブル」と呼ばれた。最初は海外、その後は国内勢も交えて日本国内の不動産が買い漁られた。そのファンドバブルはリーマンショックによって一気に崩壊した。結果、マンションデベロッパーがバタバタと倒産した。

　今回も、この局地バブル崩壊は海外での大きな事件がキッカケになる可能性がある。事実、心配の種はいくつもある。

　まず、世界第2位の経済大国であり、日本にとっての最大の貿易相手国である中国が、アメリカとの対立によって不況に陥っている可能性がある。今後は、さらにひどい状況になって日本の企業業績に悪影響をもたらすことも想定できる。

　イギリスは平和裏にEUから脱退できない可能性がある。そうなるとイギリスに進出している多くの日本企業は苦境に陥るはずだ。EUにとってもイギリスの離脱は大きな経済的混乱要因だ。その影響は世界に波及するだろう。

　一方、米中の貿易戦争はアメリカの一人勝ちに終わるとは思えない。アメリカにも少なからぬ影響があるはずだ。アメリカの経済が減速することが、日本経済に悪影響を与える。

（※mono....中ほど略）
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では、その後にどんなことが起こるのか。簡単に予測してみる。

  • 不動産投資ブームで資産を拡大させた個人投資家（サラリーマン大家など）の大量破産、あるいは自殺の急増

  • 経済合理性を欠いた水準まで値上がりした湾岸エリアのタワーマンション流通価格が暴落

  • リート（不動産投資信託）の資産内容悪化から価格が急落（利回りは多少上昇）

  • リーマンショック時にも生き残った独立系専業のマンションデベロッパー数社が倒産

  • 大量に売れ残っている郊外の新築大規模マンションで大幅値引き販売が急増

  • 都心エリアでは局地バブルで値上がり傾向を続けた中古マンションが可視的に値下がり

　以上のような現象は、ここ5年の局地バブルで起こったことの揺り戻しである。その他、予測不能なこともたくさんあるはずだ。

（※mono....中ほど略）
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　今回、日本経済が不況に陥るとリーマンショックの時よりも深刻化する可能性が高い。10年前は中国やアメリカには金融政策の選択肢が多かったが、今はあまりない。日本に至っては、撃てる弾は全部撃ち尽くした“弾切れ”状態だ。

　本来なら弾を補給するための金融引締め（利上げ）を2017年頃から始めておけばよかったのが、時すでに遅し。暗い未来はあまり予想したくないが、明るい材料が少なすぎる。


■　バブル崩壊の｢わかりやすい号砲｣が鳴った - ドル円乱高下､｢105円割れ定着｣はあるのか　「東洋経済（2019/01/04 17:30）」より
（※mono....前半略、詳細はサイト記事で）
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バブル崩壊にはえてして「分かりやすい号砲」が必要である。10年前の前回はそれがパリバショックやリーマンショックと呼ばれた。今回はアップルショックの名の下に価格調整が拡がっていると理解すべきだろうか。なお、2日には12月分の中国製造業PMI（購買担当者景気指数）が49.7と1年7カ月ぶりに景気の拡大・縮小の判断の分かれ目となる50を割り込むという動きがあった。そのほかの主要国も軒並み悪化しており、もはや世界経済がピークアウトしていることは否定しようがない。

また、余談になるが、こうした動きは日本勢「だけ」が世界の大勢に逆らって長期間休む年末年始やゴールデンウィークによく発生する印象がある。すでに報じられているように「日本の個人投資家のロスカット誘発を狙った仕掛け」という解説は今や風物詩のようになっているように感じる。過度なショックを回避するという視点に立てば、金融市場の運営に限っては世界基準に合わせることも決して絵空事ではなく検討してもよいのではないか。

「仕掛け」が奏功する大前提を忘れずに

（※mono....中略）

｢急激｣な下げだが、｢異常｣ではない

（※mono....以下略）


■　バブル崩壊はビットコインだけではない？　「FISCO（2018/12/17 13:03）」より
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17日の仮想通貨相場は、主要20種を中心に小幅に上昇している。仮想通貨相場の暴落について、「バブル崩壊」や「仮想通貨の終焉」といった声が聞かれるが、実は仮想通貨市場よりFAANG（フェイスブック、アマゾン、アップル、ネットフリックス、グーグル）のほうがピークからの下落幅が大きいことが明らかになった。

ビットコイン（BTC）は、過去24時間で0.5％のプラス。執筆時点で3255ドル付近で推移している。3000～3500ドルのサポートゾーンでの取引が続いている。

時価総額2位のリップル（XRP）は、0.73%上昇。一時は0.3ドルをつけたが、現在は0.288ドル付近で取引をしている。

時価総額3位のイーサリアム（ETH）は、約1%のプラス。83ドル～102.5ドルのレンジ内での取引が続いている。現在は約85ドルで推移している。

仮想通貨市場とFAANG

バブルがはじけたのは仮想通貨市場だけではない。

Bitcoinistによると、米国のハイテク大手の総称FAANG（フェイスブック、アマゾン、アップル、ネットフリックス、グーグル）の時価総額は、ピークから1兆ドル（113兆円）も下落。仮想通貨市場全体の時価総額が最高値をつけた今年1月の8300億ドル（約93兆7900億円）から7000億ドル（約79兆1000億円）下落しているため、FAANGの下げ幅はこれを上回っている。

Investopiaによると、13日時点で各銘柄の下げ幅は以下の通りだ。

フェイスブック　　　33.7%
アマゾン　　　　　　19.1％
アップル　　　　　　26.8％
ネットフリックス　　34.8％
アルファベット 16.9%

いままでのようにFAANG株が順調に上昇していくフェーズは過ぎたという見方も出ているという。

米中貿易戦争、FRBによる利上げ、米国のねじれ議会など、数多くの不透明要因にさらされている米株式市場。仮想通貨市場にどんな影響があるのか注目だ。


■　米中貿易戦争→中国経済バブル崩壊→日本の不動産暴落…最悪シナリオが現実味　「ﾋﾞｼﾞﾈｽｼﾞｬｰﾅﾙ（2018.12.10）」より
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　今は世界史的に大きな転換点に差し掛かっているのかもしれない。しかし、この大きなうねりを乗り越えるには、やはり世界は大きな犠牲を払う必要がありそうだ。それは、かつての日本が経験した「失われた20年」をも上回る傷みを伴うかもしれない。

（※mono....中略、詳細はサイト記事で）
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対中政策の転換

（※mono....中略）

暴落への有力な材料

　今後、アメリカの対中敵対政策は共産党政権の崩壊まで続く、と考えるのが妥当だろう。それは日本を叩きのめし、ソ連を崩壊させたアメリカの外交政策の歴史から見ても妥当な結論だ。

　トランプ政権が終わり、別の大統領になったとしても、アメリカの「対中敵対」という基本的な外交政策は変わらないはずだ。それは冷戦期において大統領が共和党であろうと民主党に変わろうとも「対ソ封じ込め」という政策が一貫していたことからも、容易に推測できる。

　さて、このアメリカの対中政策の変更が、日本の不動産市場にとってどのような影響があるのかを考えたい。

　それは、恐ろしいことだと思う。

　アメリカの対中政策の最終目標は、中国が西側のルールに従う国になって、アメリカの覇権に挑戦しなくなることである。そのためには、中国のもつ経済力を削ぐことも有力な手段だ。だから貿易戦争を仕掛けている。

　一方、中国を見るといかにも危うい。まず、世界をリードするような産業分野がない。韓国でさえアンドロイドOSのスマートフォン端末世界シェアNo.1のサムスンがあるが、中国にはモノマネはあっても独自技術を打ち立てている有力企業が見当たらない。日本の新幹線の10倍の延長距離で敷設されている高速鉄道でさえ、その基幹的な技術は日本から導入するか盗んだものだ。したがって、中国は貿易を制限されるとたちまち経済が干上がってしまう。そして現在、アメリカはそれを仕掛けつつある。

　これは恐ろしいことだ。世界第2位の規模を誇る経済大国が、経済的に窒息しようとしている。そうでなくても、中国の経済はインフラの拡大という投資で成長エンジンを回転させてきた。国内の個人消費や企業の設備投資という健全な需要が育ち切っていない。

　資本主義国の常識で考えると、中国経済のバブルは近々崩壊するだろう。これまでは巨額の外貨が流入することで国内経済を活性化してきたが、アメリカとの貿易戦争でその流れが目に見えて細ってしまうからだ。そうなると、日本だけでなく世界経済には恐ろしいマイナスの影響をもたらす。場合によってはリーマンショックの数百倍の規模で、世界経済に不況の波を呼び寄せる。そこから脱却するには、それこそ10年単位の時間が必要かもしれない。

　当然、日本の不動産には恐ろしいほどの下落圧力がかかる。2013年以降、日本の不動産は局地バブル状態である。都心や城南エリア、一部の地方で本来の実力以上の価格で売買されてきた。その結果、多くの人が「いずれは暴落する」という予感を薄々抱いている。だから、メディアなどで「暴落」をテーマにしたリリースが出ると、注目度が高くなる。

　多くの人が「いつか暴落する」と考えているなかで、暴落への有力な材料が目の前に突きつけられればどうなるのか。それはもう、火を見るよりも明らかだ。
（文＝榊淳司／榊マンション市場研究所主宰、住宅ジャーナリスト）















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最終更新：2020年02月28日 15:42

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