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+ monosepiaのコロナ観
※mono....コロナに関する情報を上下左右共々集めていますが、私的にはインフルと同程度の風邪という認識です。例年のごとく「酷い風邪に罹らないように気をつける」程度の注意はしています。自粛に反対します。本質的に信用ならないPCR検査、インフル・コロナ風邪・マイコプラズマなどでも陽性になるような検査に信頼性はない。普段から存在するかき集められた病状と死因。武漢の騒動は中国と中国を駒にする勢力によっておそらく仕組まれており、恐怖の煽りが上手く行ったので、欧米で死亡者数を膨大な数水増しパニックを起こしている。真実がどこにあるのかは私には分かりませんが、とにかくすべてを疑いつつ様々な情報を集め見極めようとする態度は変えません。(2021.4.6追記→)「新型コロナウイルスは存在しない。」だけでなくウイルス自体の存在させ欺瞞なのではないかと疑い初めています。よって存在しないウイルスに対するワクチンも限りなく怪しい代物だとの認識に至っています。最近はその立場から記事の収集をしています。コロナウイルスの存在を信じている方はもはやこのサイトを覗く意味はないでしょう。ウェブ魚拓
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+ 続き 私は東日本大震災を境にして、日本と日本人はどうあるべきなのかと考えるようになった。国の交戦権を保持するための改憲および現国際情勢にあっては日本国の核武装を支持しますが、地球から人為的な核兵器は根絶されなければならないものであり、粘り強い核廃絶への道を行くしかない。(※細菌は核兵器全廃は絵空事であると確信するようになった。世界から核兵器が全廃されると同時に核保有に走る国が必ず出てくる。なぜなら、核兵器を持つことで軍事的覇権を握ることが出来るから)そして、安全保障でいえば、先ずは国際連合規約から敵国条項を削除する必要があると思う。よって敵国条項が無くならない限り憲法改正による敵地先制攻撃の可能性を是としない。しかし、いま私は立ち止まっている。保守の中の偽装が見破れないのです。私自身は戦前の日本を賛美する気はなく、かといって戦後の左翼を肯定する気はサラサラない。江戸時代の日本の在り方にこそ、これからの日本の道があるのではないかと思っている。
消極的に自民党安倍政権を支持していましたが、移民は世界で4番目の受入国となり、入管法の改正で中国人にマルチビザを与える、などを思うとこれ以上は安倍政権を支持出来ない。安倍政権は国民を騙しながら米国にも中国にも国を売っている。
米国に従う振りをしながらも日本の国益を背後から推し進める政権なのではないかという淡い期待は崩れたのかも知れない。というより初めからそのように仕組まれていたのだと確信する。自民公明安倍政権を支持することは出来ないし、しない。
かといって、中韓の代理人のような民進党や共産党およびそれに類するリベラル党派は一切支持しない。
これからは、真に日本人のための日本人による国造りをしてくれる党派を支持する。
日本は本当に終わるのかも知れない。せいぜい今のうちに江戸以前の日本の歴史を勉強しようと思う今日このごろ。(東京在住者)
記事からの引用は基本的に、一部分のみの引用です。掲載サイトで本文全体を読まれることをお勧め。
+ タグ検索にかからないと思われる語句を気付き次第追加 2018.2.16現在:今までタグ検索出来なかった語彙も検索可能になっていますので、ここに載せるページは今のとこりありません。見つけたら此処にアップします。.........................
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アメリカ / ヨーロッパ / 欧米 / アジア / アフリカ / 中近東 / 中南米 / 白人 / 黒人 / 黄人
ーーーーー
ウクライナ
中国
【日本の真の独立と再生】
【食】 / 【エネルギー】 / 【金融・経済】 / 【国際政治・外交】
【哲学】 / 【論理・ものの見方考え方】 / 【宗教・思想】 / 【科学・技術】
【事件・事故】 / 【自然・災害】 / 【環境・気候変動】
【社会・制度】 / 【マスコミ】 / 【陰謀論】 / 【歴史】 / 【話題】 / 【予言・予測】 / 【書籍・書評】
※
【日本を取り巻く情勢】
プロパガンダ
世界秩序 / 国際連合
大東亜戦争
中国包囲網 / 日本包囲網
朝鮮半島情勢
尖閣諸島問題 / 竹島紛争 / 北方領土 / 日韓EEZ / 朝鮮半島
靖国神社
日中戦争はあるか
【対外関係】
プロパガンダ
日中関係 / 中国の対日戦略 / 日韓関係 / 日中韓関係 / 日中朝韓関係 / 日本を取り巻く情勢〔中台韓朝露米〕 / 日台関係
日米関係 / 米中関係 / 日米中関係 / 日米韓関係
日露関係 米中露関係
【世界を動かす者たち・謀略・陰謀・陰謀論】
プロパガンダ
世界秩序 / 国際連合
シオニズム・イスラエル
統治権力
陰謀論
テロの脅威
ファシズム
世界の裏側で
イルミナティ
ロックフェラー vs ロスチャイルド
ユダヤ
黒龍会
【資料】
9.11同時多発テロ
ワクチン
ビルダーバーグ会議
国際金融資本(あるいは「巨大複合金融機関」)
影の銀行システム
タックスヘイブン
多国籍企業 / NFTC(全国貿易協議会) / グローバリゼーション
新世界秩序【NWO】 / 世界統一政府 / 世界統一通貨
白人種による有色人種支配
市場原理主義
The Anglo-Saxon Mission(アングロサクソン・ミッション)
アイアンマウンテン報告
世界の人口削減計画
食料・種子
マインドコントロール
若者運動連盟( Alliance of Youth Movement) 関連掲載:CANVASOPEDIA / OTPOR
原子力 原子力発電 / チェルノブイリ事故 / 福島原発事故
深部探査船「ちきゅう」
マイクロチップ
ブルービーム計画
Xデー
煽動 言動等により気持ちを煽り、ある行動を起こすようにしむけること。アジテーション。
プロパガンダ 特定の思想・世論・意識・行動へ誘導する宣伝行為。
言論の自由
スライブ
アセンション
ニューエイジ
ボーイング787
ダイアナ(プリンセス・オブ・ウェールズ)
エリア51
国境なき医師団
日本の分割統治計画 ※ 第二次世界大戦において、ドイツが降伏後米・英・ソ・仏4カ国に分割統治されたように、本土決戦後の日本も北海道・本州・九州・四国を連合国それぞれが統治しようとした計画。
▼ 【日本経済】
金融政策 / 円高 / 国債 / 財政再建 / 予算 / 特別会計 / 日本国債の格付け / 消費税 / 日本の財政破綻問題【国債・政府紙幣】 / デノミ / 税制 / 2010.9.15【政府・日銀、6年半ぶり為替介入】 / 株式 / 為替 / 貿易 / 経済格差
メモ
所得
税・税制 / 社会保障
公務員数・給与問題
国有財産の証券化
外資
▼ 【政権】
小泉政権 / 【鳩山総理大臣 辞職 (2010.6.2)】 / 第94代総理大臣誕生:菅直人(2010.6.) / 菅内閣の政策 / 菅直人周辺の動き(参議院選挙以降) / 第二次菅内閣 / 野田政権 / 第二次安倍政権
小沢一郎の再生はあるか
▼ 【日本の政党】
民主党 / 自由民主党 / 公明党 / 日本共産党 / 日本未来の党 / 国民の生活が第一 / 日本維新の会 / 大阪維新の会
民主党の政治 / 民主党内闘争 / 2010年9月・民主党代表選関連
橋下徹
▼ 【税・税制】
▼ 【社会保障】
- 日露戦争
- 大東亜戦争 / 15年戦争 / 太平洋戦争
- 従軍慰安婦問題 / バターン死の行進 / 南京大虐殺論争 / 通州事件 / 中国人強制連行 / 広島・長崎の原子爆弾投下 / 731部隊 / War Guilt Information Program〔WGIP〕 / 戦後引揚者 / 日本人引き揚げ者大量虐殺事件 / シベリア抑留 / バシー海峡の悲劇 / 戦後賠償処理 / 黄金のユリ作戦 / 終戦の日 / 神風特別攻撃隊
- 東京裁判 / 戦犯
【日本の防衛】
日本の安全保障
自衛隊
集団的自衛権
民間防衛 / 民兵
戦略・装備 / 兵器・兵站 / EMP爆弾 / いずも(護衛艦)
情報戦
軍事研究
日本の兵器・開発 / 救難飛行艇「US-2」
日本の防衛システム
日本の軍事産業 / 防衛産業
武器輸出三原則
領土問題
日本の核武装
徴兵制
文民統制
防空識別圏
日本の核武装
外患誘致
在日韓国朝鮮人
日本の安全保障および日本のカード
対中韓防衛
中韓有事国防動員法
ロシア軍
中国人民解放軍 / 戦わずにして中国に勝てる6つの方法
インドvs中国
タイvsカンボジア国境紛争
太平洋を巡る戦略
人口調節としての人間の共食い、および戦争
【戦争・テロ・紛争・軍事・兵器】
戦争 / 核戦争
宗教戦争
地政学
日本の防衛
軍隊
軍需産業
軍事情勢・予測・戦略
戦争経済
金融戦争
劣化ウラン弾
核兵器
兵器
ホロコースト
韓国哨戒艇「天安」沈没事件
中東情勢
アフガニスタン戦争
極東情勢
朝鮮半島情勢
防衛問題としてのUFO
カリフォルニア沖柱状噴出はミサイルか?
NATO
サイバー攻撃
民主主義戦争
ミサイル
テロの脅威
戦時国際法
戦争犯罪
文民統制
ゲリラ戦
外患誘致
韓国哨戒艇「天安」沈没事件
カチンの森
靖国神社
リムパック 米軍を中心とした太平洋における多国間軍事演習
マレーシア機撃墜
【マスコミ】
情報統制
言論の自由
電通
新聞業界
テレビ業界
ラジオ業界
NHK
読売新聞・日本テレビ
フジテレビ
朝日新聞
日本経済新聞
中日東京新聞
世界日報
毎日新聞
日刊ゲンダイ
韓国メディアの日本所在地
政治的立場
【IT・ネット技術】
パソコン / Windows
IT技術
インターネット・WEB / ネット言論
インターネット・セキュリティー
通信 / 通信会社 / 携帯電話 / スマートフォン / 携帯電話料金を劇的に安くする方法
ケータイホームシステム (※ 宅内制御装置・家電制御アダプタ)
短縮URL
サイバー攻撃 / サイバー犯罪
ネット・サーバー・クラウド障害および被害
ネット詐欺
電波
フェイスブック(Facebook)
LINE
iphone
「アップル / サムスン」訴訟合戦 / アップル / サムスン
ドコモ
au
ソフトバンク
ファーウェイ
PCデポ ※PC-DEPOT
【世界経済】
日本経済 / アメリカ経済 / 欧州経済 / ロシア経済 / 中東経済 / アジア経済 / 中南米経済 / オセアニア経済 / アフリカ経済
G20 / IMF / 共通通貨 / 金 (※ Gold) / 市場原理主義 / 経済格差
世界の未来 / 2013年
世界情勢 / 世界情勢と日本
中東情勢
多文化共生
2011.1 オーストラリア洪水
メキシコ湾海底油田爆発・原油漏れ / Operation Deep Sleep
アデン湾で起きていること
人体の不思議展(プラスティネーション人体)
ハーグ条約
食料危機
スエズ運河
グアム通り魔殺人事件
ボストン・マラソン爆破事件
売春・買春
トルコで邦人女性2人襲撃され死傷
マレーシア航空機墜落 2014.3.8
バルドー博物館襲撃事件 2015.3.18 チュニジア - チェニス
【日本の社会・事件】
■ 警視庁ホームページ:事件ファイル
※ 事件捜査にご協力を
注意・警告 ブログなどで発信された注意や警告を載せる
東日本大震災〔2011.3.11〕 / 東京電力
原子力発電
原発論争 / 原発反対 / 原発容認
尖閣ビデオ流出 - sengoku38
赤い羽根共同募金
日本盲導犬協会の決算報告書の不自然
警視庁外事3課 - 機密情報流出
口蹄疫
【オウム】地下鉄サリン事件
日航機123便墜落
英語社内公用語化
大相撲の野球賭博問題
日本の現在と将来
日本の過去と現在 / 昔はよかった....?
著名人の事故死・自殺・訃報
学者・研究者の死
築地市場移転問題
アグネス・チャンと日本ユニセフ
雇用問題 / ホワイトカラーエグゼンプション
原子力発電 / 冷温停止
オーランチオキトリウム 石油を採取できる藻
アイヌ問題
グルーポン(GROUPON)
日教組
ソフトバンク
カジノ解禁
パチンコ
反日
ハラスメント / セクハラ / パワハラ
いじめ
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【事件・事故】
川崎市中1男子殺害事件
大阪准看護師失踪事件
京都連続不審死事件
神戸酒鬼薔薇事件
生野通り魔事件
オリンパス事件
AIJ事件
高知白バイ衝突死事故
自動車社会 / 関越道バス事故 / 笹子トンネル崩落事故(中央自動車道)
吉祥寺女性強盗殺人事件
脱法ハーブ
自己責任論
マルハニチロ冷凍食品から農薬 2013.12.29
柏市連続通り魔殺人事件
「黒子のバスケ」脅迫事件
少年法
日本とパラオ
日本語
日本人 / 日本人の性愛史
日本人の成り立ち / 日本の過去と現在 / 昔はよかった....?
日本の進むべき道 / 日本の現在と将来 / 日本の将来
愛される資格
日本人のこころ根
日本の自然
話題>海外の反応 / 外国人カメラマンが見た戦前の日本
ゴルゴ60 ※ 架空のページ
ーーーーー
【健康・ワクチン・環境ホルモン・WHO】
禁煙と喫煙 / ワクチン / パレオフード / 乳癌 / 結核 / 精神医療 / 癌は真菌である / 再生医療 / 新型インフルエンザ / ビスフェノールA(BPA)
【科学・技術】
人口知能 ※=AI
日本の科学技術 / 先端技術 / 衰退する日本
新幹線 / リニア新幹線
常温核融合あるいは核融合問題
素材
はやぶさ帰還
Mad Science
電波
レーザー
土木技術
STAP細胞 / 小保方晴子
有機EL
【産業】
▼ 【労働】
労働者 / 労働法 / 労働組合 / 経済格差
▼
農林水産業〔第一次産業〕 / 製造建築加工電気ガス水道業〔第二次産業〕 / 情報通信金融運輸小売サービス業〔第三次産業〕 / 防衛産業
経済界 / 大企業 / 中小企業 / ブラック企業 / 枕営業
日本のもの作り
▼
TPPと軽乗用車
【企業】
外国系企業
トヨタ自動車 / 日産自動車 / ホンダ / 富士重工業(スバル) / スズキ自動車 / ダイハツ自動車 / 西武HD / サーベラス
ソニー / 富士ゼロックス / シャープ
ファストファッション / ユニクロ
イオン / イトーヨーカドー / いなげや / オーケー
コンビニエンスストアー / セブンイレブン / ファミリーマート / ローソン
東レ
京セラ
▼
航空
【スポーツ】
オリンピック / 2014年ソチ冬季オリンピック / 2020年東京オリンピック
サッカー / 野球 / 相撲 / フィギアスケート / 水泳 / スキージャンプ
サッカー・W杯【2010南アフリカ大会】
2011年 世界フィギアスケート選手権 ロシア大会
【芸能界】
【書籍・書評】
左枠より主なページ
生命 / 生と死 / 福祉・医療 / 医学 / 健康 / 食 / 生活 / 農業 / ドラッグ / 宇宙 / 暦 / 気象 / 地震 / 火山 / 洪水 / 災害 / 地学 / PC / 疑問 / サブカル / 評論 / 科学 / 技術 / 政治 / 権力 / 世界 / 歴史 / 神話 / 人権 / 哲学 / 心理 / 生き方 / 予言・予測 / 掲示板 / 音楽 / パフォーマンス / 映像 / 動画 / 映画 / 文学 / 色 / 絵画 / 陶芸 / 写真 / 書籍 / 武道 / 筋トレ / インターネットラジオ
枠内の枠上記枠の作り方↓
/* #html2(){<div class="block">枠内の枠</div>
スイスの人々は、自然に囲まれて自由に生活していたのに、いつのまにか偽りのコロナ騒動に巻き込まれ、自由を奪われ、窮屈な生活を強いられた
— You (@You3_JP) February 2, 2022
挙句の果てには、ワクチン接種後、大切な子供達がバタバタと死んだ
こんなに沢山の子供が亡くなるのはおかしいのではないか?ついに人々が疑問を持ち始めた https://t.co/dK0eVD0fp2 pic.twitter.com/9NLxdvT8WN
こういう情報も本当は「スイスが焚き付けてる」のに「中国が悪い」となる報道だね。こうなれば包囲網という事になる。https://t.co/9nB4ncTiJv
— ネズミさん (@Nezmi_san) December 23, 2020
ーーー
★■ 中国共産党との密約が解明される スイスの納税者が費用負担 「看中国(2020年12月20日)」より
/
非政府組織の人権運動「セーフガード・ディフェンダーズ」は最近、スイス政府が中国共産党(以下、中共)の警察の入国を承認し、裏で秘密捜査を行うことを認める密約が明らかになりました。契約の内容により、その秘密捜査の費用は全てスイスの納税者が負担することが分かった。密約が締結されて以来、スイス政府は総計13人の中国公民を中国へ強制送還しており、その後、行方不明になった。
「セーフガード」のウェブサイトの報道により、スイス政府は、2015年12月8日に中共と秘密合意書「再入国協定」を締結し、中共警察が監視のない状態で自由にスイスに入国することができ、スイスで秘密調査を行うことを許可した。スイス政府は航空券や宿泊を含む中国側の支出をすべて負担しており、スイスの納税者が中共警察の支出を負担することになる。
+ 続き 協定によると、スイス政府は中共警察の身分を秘密保持にすることにも同意した。これらの中共警察は、スイスに入国するために公式の身分を使わなくてもよい。観光ビザで入国したものとみられ、シェンゲン区を自由に出入りすることができる。2周間の滞在期間中に、中共警察は秘密裏にほとんどすべてのEU諸国に入国することができる。中共警察はスイスの監督を受けないため、EU全体にとって重大な安全リスクとなっている。
中共の警察は、スイスでの捜査では完全に自由で、監督なしで活動しているし、スイス当局に違法入国と疑われている中国人を自由に尋問することができる。中共の警察は1日に6人まで「査定」ができ、2週間の滞在期間中に最大60人までの中国人と接触することができる。
また、中共警察はスイス滞在期間中に中共の在外公館と連絡を取る権利を有し、中共公安部との連絡も許可されている、捜査日程が終わる時、中国側がスイス政府にある報告書を提出する。スイス政府はこの報告書に基づいて中共大使館と共同でどのような人が送還されるかを決定する。スイス政府は報告書を非公開にすると約束したが、契約上では中国側が提供した情報を検証すべきという規定はなかった。
2016年、スイス政府と中共との密約によって、4人の亡命者を含む13人の中国人が中国に強制送還された。中国共産党公安部の報告書には、これらの個人の身元や帰国後の動向、スイス政府が彼らの身の安全確保の措置を取れたかどうか、詳細は明らかにされていない。
スイス政府は今年8月、契約の更新期限が迫る際には、国会に通知しなければならないため、スイスのドイツ語メディア『NZZ am Sonntag』の報道により、中共との密約が明らかになった。これまで、スイスの国会や外交問題委員会は中国との密約が締結されたこと自体知らなかった。
人権団体は、スイス政府の行為は、難民保護公約の「不送還原則」に違反する疑いがあることを指摘していた。「不送還原則」によると、保護を求める難民をその命が脅かされる地域に送還することをやるべきではない。
【イルミナティ】
■ スイスで完成した世界最長のトンネルの竣工式の全容 「日本や世界や宇宙の動向(2016.6.5)」より
/
既にスイスで完成した世界最長のトンネルの竣工式に悪魔儀式が行われたと伝えられていましたが、その全容が公開されました。その儀式(ショー)は屋外と屋内(トンネル内)の2つに分かれています。
以下の2つのビデオをご覧になると、いかに不気味化ということがわかります。
まず、過酷な労働を強いられた作業員(オレンジの作業服)がゾンビのように行進し、その後、ロープで岸壁につるされ。。。次に全員が下着姿になり不気味なダンスをして。。。。
その後、黒いヤギの姿をしたルシファー(悪魔)が登場します。
また、トンネル内で行われた儀式には悪魔の天使が現れます。このトンネルはCERNが設置された場所に近いそうです。悪魔崇拝者のエリートらは、トンネルからルシファーをこの世に招きいれるための準備をしているのではないかと言われています。
By Lisa Haven
以下の2つのビデオは6月1日にスイスが世界にお披露目した世界最長のトンネルIの竣工式の模様を映しています。特にキリスト教徒なら、竣工式の儀式(ショー)が非常に恐ろしいと感じるでしょう。
6月1日の竣工式で悪魔を崇拝するイルミナティのオカルト儀式が行われたのです。その儀式にはイタリアのレンツィ首相、フランスのオランド大統領、ドイツのメルケル首相、スイスのシュナイダー・アマン大統領などを含む数百人の要人が出席しました。
竣工式の儀式(ショー)は、エリート用と一般人用の2つに分かれています。どちらの儀式も計600人以上のダンサー、アクロバット、俳優が参加し、どちらも悪魔のオカルト的シンボルが随所で使われています。また、非常に不気味なダンスや演技が行われました。
これはこれまで見たショーの中で最も不気味で恐ろしいものです。
http://beforeitsnews.com/alternative/2016/06/bizarre-nwo-demonic-ritual-performed-in-public-warning-this-is-the-creepiest-sickest-video-youll-ever-see-3364047.html
(概要)
6月3日付け
スイスで完成した世界最長のトンネルの竣工式に行われた儀式(ショー)があまりにも不気味過ぎます。NWOの悪魔儀式が行われました。
こちらのビデオは屋外で演じられた一般人向けの儀式(ショー)を映しています。
こちらのビデオは屋内で行われたエリート向けの儀式(ショー)を映しています。
(※mono.--以下略、詳細はブログ記事で)
【チベット】 / 【国の防衛】
■ 沖縄に関する偏向報道に騙されるな - 今の沖縄、侵略されたチベット、スイス政府「民間防衛」が警告する道 を比較すると恐ろしい。沖縄を守るためにすべきこと
/
今の沖縄は、恐ろしいことに、中国共産党に侵略されたチベット、およびスイス政府「民間防衛」が警告されている道を辿ってしまっています。
表に、「チベットが侵略されるまでの経過」、「沖縄」、「スイス政府『民間防衛』で警告されていること」 を並べました。
imageプラグインエラー : 画像を取得できませんでした。しばらく時間を置いてから再度お試しください。
『 一つは、チベットが易々と中国に侵略を許してしまったのは、第一次、第二次世界大戦という激動の時代に「一国平和主義」に堕していたということです。国家の統治手法は宗教一点に集約されており、国防という概念は真剣に議論されておりませんでした。最初の侵略地となった東チベットは、日本の戦国時代の野武士のような集団が群雄割拠するだけで、全体の統一も図られていませんでした。中央政府にも軍隊は存在していましたが、装備の面でも兵員数においても、広大な国土を防衛するには不十分でした。そうした中で段階的に人民解放軍の占領を許し、不平等極まりない「一七カ条協定」を飲まざるを得ず、最終的に全土を蹂躙される結果となったのです。中国は当初の進駐目的を「外国勢力の脅威からチベットを守る」としていました。しかし、当時、チベット国内には数人の外国人しか存在せず、そのどこが脅威だったのでしょう。いずれにしろ「一国平和主義」の弊害は大きかったと言わざるを得ません。
もうひとつは、当時の知識層であった僧たちの間に「テンダ・アメリカ」(宗教の敵、アメリカ)という言葉に代表されるような考え方が蔓延したように、極端にキリスト教、西洋文明を忌避し、排外思想に走って、国連加盟というチャンスをみすみす逃してしまったことです。
こうした事実は、私には、今の日本の「憲法九条」信仰と国防軽視という風潮と二重写しになってしまうのです。
ちなみに、一九九七年の香港返還に際しサッチャー英首相と鄧小平が交わした共同声明文は「一七カ条協定」そっくりで、「チベット」の文字を「香港」と入れ替えれば、そのまま通用するような代物でした。つまり、中国が盛んに喧伝する「一国二制度」なるものは、チベット占領で実験済みだったということです。』
特に当時のチベットと同じ道を行こうとしているのが沖縄です。今、沖縄では、メディアで沖縄←→本土の心理的分断を図り被害者意識を増幅させようとしています。なぜなら、中国社会科学院の最高顧問は「翁長理事在任中に琉球独立の流れを作ることが必要だ」と発言(週刊文春4月23日号)しており、中国共産党とその協力者たちは琉球独立の雰囲気を盛り上げようと躍起になっているのです。
(※mono.--テレ朝報道ステーションキャプチャ画像略)
このまま沖縄はチベットと同じように侵略されてしまうのでしょうか?その答えは、スイス政府が以前に発行した「民間防衛」がヒントになります。この冊子はスイス政府が1969年に当時の冷戦の高まりを受け冊子『民間防衛』を作成し各家庭に発行・無償で配布したものです。
この本では、「敵に武力以外による攻撃を受け、破滅へと導かれる状態」というのはどういうものかを解説しています。はっきり言って日本はこの攻撃にかなりやられています。引用すると
『敵はわれわれの抵抗意志を挫こうとする。そして美しい仮面をかぶった誘惑のことばを並べる。「農民たち!装甲車を諸君の土地に入れさせるな。」 と 』
今日本のマスコミや野党、有名人、平和団体は、「戦争反対!憲法9条を守れ!」「沖縄に米軍基地は要らない」などときれいな言葉を叫びますが、そのまんまそっくりです。スイス政府の答えはこうです。
『警戒しよう
世界とともに平和に生きることを欲しないスイス人があろうか。戦争を非としないスイス人がいるだろうか。われわれが軍隊を国境に置いているのは、他の国がわれわれを平和に生きさせておいてくれるためである。
人類の幸福は、われわれにとって重要なことだ。われわれは力の及ぶ限りそれに貢献している。たとえば赤十字の活動、開発途上国に対する援助、戦争状態にある国の利益代表など。ところが、現実はこのとおりである。
それを知らないとしたら、われわれは、お人好しであり、軽率だということになるだろう。われわれを取り囲む国々が武装し続ける限り、われわれは国家の防衛を怠ることはできない。
ヨーロッパで対立する交戦国によるスイス攻撃の可能性を、われわれは、最近の二つの大戦の経験にかんがみて、よく考えなくてはならない。
潜在的は敵を仮定--その宣伝文句に基づいて判断することは、たとえその宣伝文の中に、聖書の文句が引用されていようとも、できないことだ。われわれは、にせ平和主義者たちが、武装するのをやめないでいることを確認している。われわれの信念は誠実なものである。われわれは、だれ一人殺そうとするつもりはないが、ただ正当防衛を確保しなければならぬ。
われわれが武器を使用せざるをえないようなことがないように!われわれは、これ以上に真摯な願いを持たない。』
そうです。お人好しではダメなのです。中国の脅威を語らない者を信用してはいけません。そして、今こそ政府のもとに日本人全員が団結しなければなりません。まだ信用できない人は、TV報道や政治家の声を鵜呑みにすることなく、歴史を学び、世界情勢を知り、情報を集め、自分の頭でよく考えましょう。それこそが、日本国民が沖縄と日本全体を救う道なのです!
★ 「スイスフランショック」の余波世界に、為替業者が破綻 「ロイター(2015.1.17)」より
/
[ロンドン 16日 ロイター] - スイス国立銀行(中銀)が一転してフランの対ユーロ上限を撤廃した「スイスフランショック」の余波が世界的に広がっている。個人投資家が多額の損失を被り、仲介していた為替業者が破綻に追い込まれるなど、当局も対応に乗り出した。
+ 続き 影響は銀行大手にも及んでいるもようで、関係筋によると、英銀バークレイズ(BARC.L: 株価, 企業情報, レポート)は、数千万ドルの損失を被る恐れがある。
個人向けブローカーのアルパリUKは16日、顧客の損失を肩代わりせざるを得ない状況に追い込まれたとして破産を申請。
ニューヨーク市場に上場する外為取引プラットフォーム運営のFXCM(FXCM.N: 株価, 企業情報, レポート)は顧客の損失が約2億2500万ドルに上り、この結果、自己資本に関する一部規制に抵触した可能性があるとの見解を示した。FXCMをめぐっては、投資銀行のジェフリーズと救済をめぐり協議しているとの関係筋の情報も出ている。
ニュージーランドの為替ディーラー、グローバル・ブローカーズNZも、巨額の損失を負って閉鎖に追い込まれた。
個人投資家による為替取引は、長い取引時間やコストの低さに加え、比較的少ない手元資金で高リスク取引が可能な点などが人気を集め、過去15年で急増した。国際決済銀行(BIS)によると、現在2兆ドル近くに達するスポット相場の1日の取引高のうち、個人投資家は全体の4%近くを占め、ほぼ皆無だった1990年代から急速に伸びたことがうかがえる。
個人投資家の割合は、金融システム全体にリスクを及ぼすまでの水準ではない。だが個人向けの為替業者は銀行に比べて巨額損失に対する耐性が脆弱で、英米、ニュージーランド、香港の金融当局は、市場の混乱で損失が発生しているとの報告を受け、ブローカーや銀行を調査していると明らかにした。
ただ、すべての為替業者が損失を被った訳ではない。
米ゲインキャピタルホールディングス(GCAP.N: 株価, 企業情報, レポート)は16日、市場の混乱の中で利益を確保したと明らかにし、財務基盤の力強さにより市場シェアを拡大できるとの見通しを示した。同社株は中盤の取引で3.6%値を上げている。
■ 「ロスチャイルドを奴隷として扱う一族」がいたとは。 「ふじふじのフィルター(2013.3.30)」より (※ このブログはこのエントリーの後、更新は止まっている)
/
ロスチャイルドやロックフェラーは戦争を起こしては、敵対する両陣に金を貸し付けては儲けているが、その金を出す黒幕はスイスの銀行だったわけだ。ということは、世界中の戦争は、世界中の大富豪のお金で行われているということになる。スイスは永世中立国となっており、思考から外されてブラックボックスになっていたが、そのスイスの金融の支配者が、ユダヤ金融のボスだったというのは、言われてみれば、大いに納得がいく。
/
さて、ロスチャイルドを奴隷として扱う人物であり、スイス金融界の「ドン」として君臨しているのが、スイスのシェルバーン伯爵。この人物について、「ロスチャイルド、ロックフェラーを奴隷として扱う ベネチア=スイス」(世界の真実の姿を求めて!様)から孫引きさせていただく。
(※ あちこち略、詳細はブログ記事で)
ーーーーーーーーーー
■ ロスチャイルド、ロックフェラーを奴隷として扱う ベネチア=スイス 「世界の真実の姿を求めて!(2010.5.20)」より (※ こちらのブログも2013.10.29 で更新が止まっているので、記事が消えると困るのでエントリー記事を全文はりつけ。)
/
+ 記事 ロックフェラー、ロスチャイルドが、企業を次々に乗っ取り、大帝国を作り上げてきた、その資金が、どこから来るのか?「天から降ってくるのか?」
ロスチャイルドを神格化し、恐れおののく無知は、ロスチャイルドが世界のトップであるとカン違いする所から、来る。
世界中の大富豪の資金が集まるスイス、そこから投資先を求め、資金がロスチャイルド、ロックフェラーへと、「天下り」して来る。
ロシアン・マフィア=マーク・リッチが、スイスでダボス会議を主催する所以は、ここにある。ロシアのプーチン自身が、スイスの金融機関を経営し、スイスを通じ欧米石油・ガス会社と事業提携を推進している歴史背景も、ここにある。
ロシアは決してロスチャイルド、ロックフェラーへの抵抗の「牙城」とは成り得ず、スイスから生え出した同一の樹木の異なる枝葉が、ロシアとロスチャイルド・ロックフェラーである
西暦1200年という、現代から800年以上、時代を遡る
産業革命が起こる以前、農業以外の産業としては綿織物等の手工業が主流であった時代は、河の水流を使った水車が動力であった。この動力が得られる、スイスのような山間部が産業地帯となり、さらにスイスでは、現代の時計につながる鉄砲、刀等の精密機械業、金属加工業が発達し、山間部で火薬原料も採掘された。
産業と兵器が、スイスにあった。
綿花はインド製の物等がヴェネチアから荷揚げされスイスに届き、スイスとヴェネチアは姉妹都市であった。
やがて貿易で富を作ったヴェネチアの貿易業者=金融業者がスイスに移住する。
皇帝に反逆した貴族達は、兵器と富と産業を求め、スイスに結集した。これが、やがて現代の金融国家スイス、マネーロンダリング天国スイスを形成する。
貴族勢力=反カトリック=反皇帝の牙城がベネチアであった。このベネチアの金融業者が、後にスイスの金融界を形成する。そして、そのスイスがロスチャイルドに資金を融資する事になる。
世界最大の金融街、英国ロンドンのシティ。
ここが、ポルトガル貴族等によって支配されている。
シティの「番人」ポルトガル貴族
ポルトガル貴族=金融マフィアの母国ベネチア。
スイスのシェルバーン伯爵が、スイス金融界の「ドン」として君臨。
シェルバーン一族は、この銀行の頭取ロベルト・ホルツバッハを使い、ロックフェラーのリーマン・ブラザースと、ロスチャイルドの銀行ラザール・フレールに、資金を「貸し付けて」来た。
シェルバーン伯爵は、英国情報部のトップであり、スパイの首領であり、スコティッシュ・ライトのフリーマーソンリーという過激な狂信主義思想を持つ秘密結社のトップだったのだ。
フリーメーソンリーが果たしている極めて重要な役割を、もう一度見てみよう。アメリカのみならず、全世界で事件を生み出し、いわゆるワン・ワールド政府という社会を目指している。この陰謀の首謀者=シェリバーン男爵。
シェリバーンは何よりもまず、スコティッシュ・ライトのフリーメーソンであり、イギリス、フランス、スイスのイエズス会と強いつながりを持っていた。イギリス首相ウィリアム・ビットを操っていた以外にも、ダントン、マラーといったテロリストや、アーロン・バーに率いられた東部エスタブリッシュメントの裏切り者たち、イギリス東インド会社のスパイから経済学者になったアダム・スミス、その嘘っぱちで西側経済を破滅させたマルセスまでもが、シェルバーンの支配下にあった。
フリーメーソンのリーダーであったシェルバーンは、15世紀のルネッサンス以降に人類が享受した利益をすべて破壊し、キリストから授けられたキリスト教思想、合衆国憲法に示された社会政治理念や個人の自由という概念を裏切るのに、最も力を振るった人物であった。要するにシェルバーンはルネサンスを憎悪し、忌み嫌い、一般大衆は自分達の階級に仕える為に存在しているという、特権思想を固く信じていた。産業資本主義を憎み、封建制度を熱烈に支持していた。
ロスチャイルドと、その米国支部ロックフェラー。この「下っ端」現場要員=ロスチャイルドのボスの1人が、このシェルバーンである。
英国スコットランド沖に浮かぶマン島、そしてイタリアのベネチア。オフショアと呼ばれるこの地域は、どこの国にも属さない「公国」、あるいは独自の法律、税法が許される「自治領」という無税地帯となっている。
世界のマネーの70%はこのオフショアにある。富(マネー)が権力を生み出し、マネーが世界を支配する。
それが現実なら70%という数字は、世界を支配しているのがオフショアであるという事実を示している。そして世界を支配しているのは米国、アメリカ帝国であるという考えが幻想であるという事実を示している。
19世紀、世界の覇権が英国に移ると、イタリアの金融街ロンバルディアにある銀行群は次々と英国に支店を開いた。
英国にはロンバルディアのコピーのような金融街が出来、ロンバルディア街、ロンバート街と呼ばれるようになった。米国のウォール街は英国のロンバート街に依存し、ロンバート街の本拠地はイタリア、ロンバルディアにあった。
しかしロンバルディアの銀行に資産を預ける資産家は、イタリア政府に従順に税金を納める事はしない。資産は当然、直近にある税金の課されないベネチアに置く。そのため金融街ロンバルディアの銀行は、皆、本店を税金の課されないベネチアに置く。つまりベネチアが世界の中心、世界の支配者であるという事になる。
ベネチアの金融界は狭いギルド社会であり、過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族である。銀行=バンクの語源になっているこのデル・バンコ一族が世界の支配者ベネチアの中心に居る。
デル・バンコは課税を逃れるため、欧州では全く別名のウォーバーグ銀行を経営している。
ブッシュ一族などデル・バンコにとって雑用係なのだ。
またウォーバーグ、デル・バンコはナチス、ヒトラーを全面的に支持、資金援助し人種差別によるユダヤ人大量虐殺を行わせた。
EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール(地下経済)とデル・バンコのオフショアであるという実像が浮かび上がって来る。
ロスチャイルドを奴隷として扱う一族
警察の国際組織であり、国際的な犯罪を摘発する、国際刑事警察機構=インターポールICPOは、元々、ナチス・ドイツの国際スパイ組織を原型とし、それがロックフェラーの資金によって、第二次世界大戦後、インターポールに改造された。
インターポールの創立時、資金提供者ロックフェラーに現場を任せず、自から陣頭指揮を取ったサー・ウィリアム・ペティは、スイスの金融業界を支配するシェルバーン伯爵一族の人間であり、世界中の富豪が資産を預けるスイスの金融界の、中核の1つである、スイスユニオン銀行の経営一族でもある。
シェルバーン一族は、この銀行の頭取ロベルト・ホルツバッハを使い、ロックフェラーのリーマン・ブラザースと、ロスチャイルドの銀行ラザール・フレールに、資金を「貸し付けて」来た。
ロスチャイルドと、その米国支部ロックフェラー。この「下っ端」現場要員=ロスチャイルドのボスの1人が、このシェルバーンである。
ロックフェラー、ロスチャイルドが、企業を次々に乗っ取り、大帝国を作り上げてきた、その資金が、どこから来るのか?「天から降ってくるのか?」
ロスチャイルドを神格化し、恐れおののく無知は、ロスチャイルドが世界のトップであるとカン違いする所から、来る。
世界中の大富豪の資金が集まるスイス、そこから投資先を求め、資金がロスチャイルド、ロックフェラーへと、「天下り」して来る。
ボスのボスは、ここに居る。
シェルバーン伯爵は、英国情報部のトップであり、スパイの首領であり、スコティッシュ・ライトのフリーマーソンリーという過激な狂信主義思想を持つ秘密結社のトップだったのだ。
【ワン・ワールド陰謀、その首謀者の素顔】
これと関連して、フリーメーソンリーが果たしている極めて重要な役割を、もう一度見てみよう。アメリカのみならず、全世界で事件を生み出し、いわゆるワン・ワールド政府という社会を目指している。身分も高く「先祖伝来の遺産を継ぐ」立派なファミリーの心と意識と哲学を支配する、この陰謀の首謀者シェリバーン男爵とは、いったい何者だったのか。ボストン、ジュネーブ、ローザンヌ、ロンドン、ジェノバ、ベネチアなどに住み、アヘンと奴隷で信じられないほどの富を築いたファミリー、ウィリアム・ビット、マレット一族、シュルムベルガー一族のようなファミリーも含めて、シェルバーン伯爵は、その心と頭脳を支配しているのである。
(中略)
シェリバーンは何よりもまず、スコティッシュ・ライトのフリーメーソンであり、イギリス、フランス、スイスのイエズス会と強いつながりを持っていた。イギリス首相ウィリアム・ビットを操っていた以外にも、ダントン、マラーといったテロリストや、アーロン・バーに率いられた東部エスタブリッシュメントの裏切り者たち、イギリス東インド会社のスパイから経済学者になったアダム・スミス、その嘘っぱちで西側経済を破滅させたマルセスまでもが、シェルバーンの支配下にあった。このようにフリーメーソンのリーダーであったシェルバーンは、15世紀のルネッサンス以降に人類が享受した利益をすべて破壊し、キリストから授けられたキリスト教思想、合衆国憲法に示された社会政治理念や個人の自由という概念を裏切るのに、最も力を振るった人物であった。要するにシェルバーンはルネサンスを憎悪し、忌み嫌い、一般大衆は自分達の階級に仕える為に存在しているという、特権思想を固く信じていた。産業資本主義を憎み、封建制度を熱烈に支持していた。
さらに、同盟の父ウィリアム・ぺティ伯爵が創設したロンドンの英国学士院が前身となって、王立国際問題研究所(RIIA)が生まれた。ニューヨークにあってアメリカの外交問題を操る外交問題評議会(CFR)もここから生まれた。
(中略)
フランス革命でのジャコバン党の悪行も同じようにシェルバーンが操っていた。
『プーチンとロスチャイルドを結ぶ地下水脈』(オルタナティブ通信)リンクより転載します。
~前略~
…教会からの学問の自律には、反カトリックの政治運動、カトリックを信奉するローマ皇帝と貴族との対立・権力闘争、貴族側の優勢という「政治」の力学が背景に存在した。
そして皇帝=カトリックに反旗を翻した貴族達は、「カトリックとは別の宗教」を信奉する。禁断とされたエノク書等の初期キリスト教の経典を用い、「自分達の方が皇帝=カトリックよりも、歴史・伝統の古い正当なキリスト教徒である」と称した。その経典には、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させた時、神が再来する」と書かれていた。
21世紀、米国ブッシュ大統領の信仰するキリスト教原理主義の源流である。
イエズス会の宣教師が戦国時代の日本を訪れ、火薬と鉄砲を与え、戦国武将に「日本人=有色人種同士の相互殺戮」を行わせたのは、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させ、神を再来させる」ためであった。
こうした貴族勢力=反カトリック=反皇帝の牙城がベネチアであった。このベネチアの金融業者が、後にスイスの金融界を形成する。そして、そのスイスがロスチャイルドに資金を融資する事になる(注2)。
このベネチアはローマが東西に分裂すると、ビザンツ帝国の影響下に置かれる。ロシアの政治勢力図の中に入る。
スイスとロシアを結ぶ、地下ネットワークが、こうして形成される。
ロシアと、スイスのバーゼル、アムステルダム(オランダ)、アントワープ(ベルギー)、そして英国を結ぶ航路が、大きな通商ルートとなる。この荒海で漁を行い、英国・スイス・オランダ・ベルギー・ロシアを行き来する漁師の航海術が、後に大英帝国の海軍を形成する。
冷戦時代、敵国であるはずのソ連(ロシア)の原油を英国ICI(インペリアル・ケミカル・インダストリー)が精製する地下ルートが、こうして準備される(注3)。
ロシアン・マフィア=マーク・リッチが、スイスでダボス会議を主催する所以は、ここにある。ロシアのプーチン自身が、スイスの金融機関を経営し、スイスを通じ欧米石油・ガス会社と事業提携を推進している歴史背景も、ここにある。
ロシアは決してロスチャイルド、ロックフェラーへの抵抗の「牙城」とは成り得ず、スイスから生え出した同一の樹木の異なる枝葉が、ロシアとロスチャイルド・ロックフェラーである(注4)。
1492年 コロンブスはカリブ海に到達した。これが「コロンブスのアメリカ大陸発見」と言われている。しかし実際には、コロンブスはカリブの島嶼に到着したに過ぎない。1497年、アメリカ本土に到着し、本格的に米大陸への入植を開始したのが、英国ブリストル港から来訪したジョン・キャボット、セバスチャン・キャボット親子であった。
この「真の米大陸の初代侵略者」キャボット一族は、アフリカ黒人を奴隷として米国に「強制連行する」奴隷商人として、巨万の富を築き上げる。
UF(長年、中南米でバナナの黒人奴隷農園を経営してきたUF・ユナイテッド・フルーツ社(現在はチキータ・バナナ社))の経営者一族がブッシュ大統領一族であり、その共同経営者が著名な「キャボット一族」である。UFの黒人監視組織が、後にCIAに発展する。
キャボット家の奴隷売買・麻薬売買の富は、スイスに集積され、キャボットの代理人であるスイスのシェルバーン伯爵が、スイス金融界の「ドン」として君臨し続けて来た
キャボット一族は、21世紀現在、ロスチャイルドと、ロシアのプーチンに資金提供を行っているスイス金融界の源流である、ヴェネチア金融界の一画を占める、ジェノア生まれの銀行家ジョバンニ・カボートを源流としている。
シェルバーン一族の背後にキャボット家があり、キャボット家は、ヴェネチア金融界を源流としているらしい。
歴史的に調べていくと、ロスチャイルドの背後には、さらなる支配勢力がありそうだ。
ロスチャイルドのボス達
拙稿「ダイアナ元皇太子妃を殺害した一族」より続く。
13世紀のスイスの都市を研究しなければ、現代の事は分からない。
古代ローマ帝国と、その末裔であるハプスブルク帝国の皇帝の絶大な権力による支配は、その部下である貴族達に大きな不満をもたらした。人間、誰しも他人に支配等されたくはなかったのである。しかし、そこにはローマ・カトリックに対する、異端・キリスト教原理主義(その原型であるドルイド教)の教義、「人類絶滅を至上目的とする」が深く関与していた。
この異端を信奉する貴族達は軍事力を持ち、また領地で農民を働かせ、農産物を農民から暴力で奪い、その富を蓄積していた。金と軍隊を持ち、皇帝など居なくても「自分で独立できる」と考えたのである。
そこで、各地で皇帝に対する闘争・戦争を引き起こし、時には異民族であるトルコ軍を招き入れ、皇帝と戦争を行わせる。
この絶え間無い戦争は「人類絶滅」の目的に沿って実行された。
皇帝は戦争の費用で借金だらけになる。この金を皇帝に貸し付けたのがロスチャイルドである。
皇帝は担保として土地を差し出し、やがては借金が返済出来なくなり、担保の土地をロスチャイルドに取られてしまう。
そして、この銀行家ロスチャイルドの資金をロスチャイルドに与えていた預金者が、皇帝からの独立を狙う騎士・貴族達であった。
エッシェンバッハ一族、レーゲンスベルク一族、サヴォイ一族(ダイアナ元皇太子妃の暗殺犯)、キーブルク一族、フローブルク一族、ラッパースヴィル一族、トッゲンブルク一族と言った貴族達が、ロスチャイルドに資金を貸し、ロスチャイルドがその資金を皇帝に貸し付けていた。
ロスチャイルドは、こうした貴族の「使い走り」でしかなかった。
借金が払えなくなった皇帝からロスチャイルドが担保の土地を取り上げると、当然、その土地は、資金提供者であった貴族の所有物となる。
こうして皇帝の権限の届かない土地が貴族・騎士達によって、都市として独立する。
産業革命が起こる以前、農業以外の産業としては綿織物等の手工業が主流であった時代は、河の水流を使った水車が動力であった。この動力が得られる、スイスのような山間部が産業地帯となり、さらにスイスでは、現代の時計につながる鉄砲、刀等の精密機械業、金属加工業が発達し、山間部で火薬原料も採掘された。
産業と兵器が、スイスにあった。
綿花はインド製の物等がヴェネチアから荷揚げされスイスに届き、スイスとヴェネチアは姉妹都市であった。
やがて貿易で富を作ったヴェネチアの貿易業者=金融業者がスイスに移住する。
皇帝に反逆した貴族達は、兵器と富と産業を求め、スイスに結集した。これが、やがて現代の金融国家スイス、マネーロンダリング天国スイスを形成する。
こうして、西暦1200年以前に成立した、原初形態のスイスの都市国家は、わずかに35都市、その中で人口が2000人を上回るのは11都市に過ぎなかった。しかし、この都市が連合し、やがて国家を形成して行く。
これが現在の国家の出発点であり、国家とはローマ皇帝の「質流れ品の寄せ集め」であった。国家制度の起源は、ここにある。
西暦1200年という、現代から800年以上、時代を遡る事で、ロスチャイルドを支配し、その背後にいる一族達の姿が浮かび上がって来る。
世界最大の金融街、英国ロンドンのシティ。
ここが、ポルトガル貴族等によって支配されている事は、既報した。
昨年の、リーマン・ブラザース倒産に続いて世界中で拡大しつつある金融恐慌。その中で、経営危機に陥った欧米金融機関発行の債券・株式、欧米諸国発行の国債に対し、中国共産党が「事実上の最後の貸し手」として投資を継続し、「世界の金融王」として君臨し始めている。
これは、やがて欧米金融機関・国家の経済破綻による債務不履行=デフォルトに際し、中国が「一蓮托生」で滅びて行くか、あるいは逆上した中国と欧米諸国の間で、軍事紛争の引き金になり、米国の代理人である日本・台湾と中国との「戦争に発展する」、大きな火種となる。
とりあえず「最後の貸し手」となった中国共産党幹部達を、シティの「番人」ポルトガル貴族は、旧ポルトガル領マカオのギャンブル施設、サンズ・ホテル(近年、倒産)、ウィン・グループ、MGMミラージュに「招待」し、ポルトガル貴族=金融マフィアの母国ベネチアのベネチア・ホテルに「招待」する。
そこでは英国金融街シティの支配者からの豪華な接待が行われ、欧米の国債等々を購入してくれた返礼の「ワイロ」が手渡される。
このワイロは、そのままポルトガルの銀行、あるいはスイス、ケイマン諸島等々のオフショアの金融機関に預けられ、共産党幹部達の「個人資産」となり、やがて将来、中国共産党政府が崩壊し、中国が「純粋・資本主義国」となった暁に、元共産党幹部達が、「資本家として中国各地を割拠」し、分割支配する際の「資金源」となる。
こうして中国の「次の時代」が、準備されつつある。
使い捨てにされる国家アメリカ
英国スコットランド沖に浮かぶマン島、そしてイタリアのベネチア。オフショアと呼ばれるこの地域は、どこの国にも属さない「公国」、あるいは独自の法律、税法が許される「自治領」という無税地帯となっている。
世界のマネーの70%はこのオフショアにある。富(マネー)が権力を生み出し、マネーが世界を支配する。
それが現実なら70%という数字は、世界を支配しているのがオフショアであるという事実を示している。そして世界を支配しているのは米国、アメリカ帝国であるという考えが幻想であるという事実を示している。
1. 1991年の湾岸戦争を起こした父ブッシュと米国国務長官ジェームズ・ベーカー。ブッシュは銀行ハリマンの経営一族であり、その子会社シティ・バンクの経営一族がベーカーである。
現在のイラク戦争を起こしたのも子ブッシュであり、戦争に反対した独仏を戦争に協力するよう説得して回ったヨーロッパ特使がベーカーである。
常に戦争の実働部隊として世界を動かしてきた、
この2つの一族の経営になる世界最大のシティ・バンクは、1991年倒産の危機に立たされた。
その時、シティ・バンクが助けを求めた相手は、親会社のハリマンでも米国の中央銀行FRBでもなかった。シティ・バンクは英国の金融街、ロンバート街にある世界最古の植民地銀行スコットランド銀行に泣き付き資金を提供され助けられた。
現大統領ブッシュは、かつては酒びたりのアル中患者だった。我が子の醜態に苦悶する父ブッシュは、キリスト教原理主義の牧師パット・ロバートソンに泣き付いた。ロバートソンの説得とロバートソンの指示で24時間同居し、身心共に現大統領ブッシュの「ケア」を行った次期大統領候補コンドリーザ・ライスの努力で子ブッシュは立ち直った。(ライスは現大統領ブッシュの2人目の「妻」である。)
このロバートソンはスコットランド銀行の米国代表だった。
世界「最大」の銀行シティ・バンクと世界の「支配者」米国大統領が、公私ともに困った時に泣き付く相手が英国のロンバート街にある金融機関だったという事になり、本当の世界のボス、支配者は米国ではなくロンバート街にあったという事になる。
2. ロンバート街にある世界最大手のスタンダード・チャータード銀行(以下SC)。英国王室の出す特許状(チャータード)により創立され、
「世界をあまねく=スタンダード」
「独占支配する=チャータード」
という意味を持つ銀行。その米国における出先機関としてシティ・バンクは巨大化してきた。SCは旧名ロード・ミルナー・セシル・ローズ銀行であり、ロード・ミルナー=ミルナー卿は世界各地でアヘン貿易を行い、有色人種の大量虐殺を行ってきた東インド会社の創立者である。
またセシル・ローズは南アフリカで黒人を奴隷とし、金GOLDとダイヤモンド鉱山を開発し世界の金塊とダイヤモンドを独占してきたデビアス=アングロ・アメリカン社AAの創立者である。
そして黒人を奴隷とする事を定めた悪名高い南アフリカのアパルトヘイト法を起草したのがスコットランド銀行であった。
世界「最大」のシティ・バンクと米国大統領を救った実力はロンバート街の持つ南アの金塊とダイヤモンドの資力から来ていた。
現在、父ブッシュはAA社のカナダ支部バリック・ゴールド社の一役員である。同僚にはカナダの元首相マルルーニー、元ドイツ中央銀行総裁オットー・ベールが居る。AA社にとって中央銀行総裁も首相も合衆国大統領もマイナーな国の一支部の一役員、つまり「使い捨て可能」「取り替え可能」な一人の「使用人」にしか過ぎない事をこれは示している。
3. SCにとって小さな島国の英国よりもヨーロッパ全体を対象にしたビジネスの方が本業であり、ロンバート街のSCは英国支店に過ぎない。そのSCの本店がイタリアのロンバルディアにある銀行スコシア・モカッタである。
19世紀、世界の覇権が英国に移ると、イタリアの金融街ロンバルディアにある銀行群は次々と英国に支店を開いた。
英国にはロンバルディアのコピーのような金融街が出来、ロンバルディア街、ロンバート街と呼ばれるようになった。米国のウォール街は英国のロンバート街に依存し、ロンバート街の本拠地はイタリア、ロンバルディアにあった。
しかしロンバルディアの銀行に資産を預ける資産家は、イタリア政府に従順に税金を納める事はしない。資産は当然、直近にある税金の課されないベネチアに置く。そのため金融街ロンバルディアの銀行は、皆、本店を税金の課されないベネチアに置く。つまりベネチアが世界の中心、世界の支配者であるという事になる。
ベネチアの金融界は狭いギルド社会であり、過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族である。銀行=バンクの語源になっているこのデル・バンコ一族が世界の支配者ベネチアの中心に居る。
デル・バンコは課税を逃れるため、欧州では全く別名のウォーバーグ銀行を経営している。
4. 1913年、米国に渡ったウォーバーグ一族の1人ポール・ウォーバーグは、米国のウォール街に指示し、米国の中央銀行FRBを創立し、ポール自身がFRB議長の席に座る。ポールはFRBの事務仕事、雑用をベネチアの支店の、そのまた支店である米国の世界「最大」の銀行シティ・バンクに担当させた。
ブッシュ一族などデル・バンコにとって雑用係なのだ。
またウォーバーグ、デル・バンコはナチス、ヒトラーを全面的に支持、資金援助し人種差別によるユダヤ人大量虐殺を行わせた。
そしてポール・ウォーバーグは最大手銀行クーン・ローブ一族と婚姻し、その銀行を系列下に置いた。
正式名リーマン・ブラザース・クーン・ローブ(ライブドアの親会社)の会長でブッシュのハリマン銀行の社長ハリマンに命じ、ブッシュ一族からヒトラーへの多額の資金援助をも行わせた。
5. ヒトラー支援に見られるデル・バンコ一族の人種主義は、他民族、有色人種との結婚を厳禁し、一族の純血を守り、欧州全体に広がる親族間との結婚しか認めない所にも出ている。その白人至上、純血主義、異民族排外がヒトラーを政権に就けた。
6. 「白人」を語源辞典、医学用語辞典で引いて見るとコーケイジャン、コーカサス人と出てくる。現在チェチェンやアゼルバイジャン等の紛争の絶えない地域コーカサスが、白人という人種の源流、発祥の地である。
キリスト教の聖書の中に出てくるアダムとイヴが食べる禁断の木の実リンゴはこのコーカサスが原産であり、白人が世界に民族移動するに従ってリンゴも世界に広がって行った。
リンゴが重要なシンボルとして記載されているキリスト教最古の文献の1つシュメール語版聖書が示すように、シュメールの源流はこのコーカサス地方と関係があると思われる。(現在、考古学等ではシュメール文明の発祥地は特定できていない。)
紀元前5000年前後、コーカサスから欧州全域に徐々に移動を始めた白人(スキタイ民族)は現在のトルコにあったトロイ帝国に代表される国家、都市を各地で建設する。
さらに紀元前11世紀トロイのフランシオン王子率いるフランク族がドナウ川以西に移住、王子の名前フランシオンから後にフランス国家の名が取られる。
またもう一つのトロイ帝国を作る意図からシャンパーニュ地方にトロワ(トロイ)という町が作られ、トロイ王パリスの名を取り首都パリが建設される。
英国ロンドンも古くはニュー・トロイと呼ばれ、ベネチアもAD466年、コーカサスから移住してきたスキタイ人が入植、経済の実権を握って行く。
現在のドイツ地方にAD4世紀頃移住してきたスキタイ人は、自分達を「スキタイの純血種」=ジェヌイン・ワン=ゲルマンと呼び、異民族の排斥と親族間の結婚を厳守した。ナチス、ヒトラーのゲルマン主義、異民族虐殺はここから来ている。異民族排除はシュメール版聖書の示す通り、自分達を半神半人と考え、神の血の成分を薄めないために行われる。
神が宇宙から採取に来るとシュメール聖書に記載されている貴金属の収集への執着=金銭欲=銀行業を生業とする習性もここから来ている。デル・バンコ一族もこの部族だった。
この部族の特徴は、トロイあるいは聖書の中のエレサレム等、伝説や書物の中で聞かされてきた国家(都市国家)を再び現実世界の中で築こうとする所にある。
(イスラエル建国とモルモン教)
7. 1090年、現在のトルコ、トロイ帝国の跡地にスキタイ人が結集、トロイ帝国再建と聖書に記載されているエルサレム再建を誓いテンプル騎士団を結成する。
1126年、エノク書を信仰するテンプル騎士団はフランスのトロワ(新しいトロイ帝国)に結集、トロイ帝国再建を誓いエルサレム奪還のためイスラム教徒大量虐殺の十字軍に出発する。
8. 現在、デル・バンコ一族はスコシア・モカッタ銀行の共同経営者となり、1948年、この銀行が経営するイスラエル・レウミ銀行がイスラエル建国資金の大部分を出資した。
スキタイはエノク書の指示通りエルサレム再建に成功した。続く事業はイスラエルを世界を支配する世界帝国に育成する事である。要は世界を動かすマネーの支配である。
9. 現在デル・バンコ=モカッタ銀行は、ロンドンで金GOLDの取引を独占している。ロンドンの貴金属取引所ロンドン・メタル・エクスチェンジ(LME)の「黄金の間」と呼ばれる部屋では、毎日デル・バンコ一族を中心とした5つの銀行が
国際的な金GOLD価格を独占的に決定している。その決定に世界中の金融機関、貴金属購入者が黙って従っている。あらゆる商品の中でも最も重要で、しかも紙幣より信用のある決済手段である金GOLD価格が、たった5つの銀行により独裁的に決められている。
「価格は需要と供給の関係で決まる」という市場原理が全くの「作り話」である事が分かる。市場を成り立たせている根源にある金GOLDが、市場原理でなく独裁で決められている。
10. 世界を支配するためには、抵抗する者の抵抗心を麻薬で失わせる「心理戦争」も重要になる。デル・バンコは、CIAそのものであるデューク一族の麻薬入りタバコ会社ブリティシュ・アメリカン・タバコ(BAT)の創立資金を出資する。
エノク書はイスラエル以外の全ての人種を絶滅させるよう指示している。全人類を絶滅させるまで絶え間ない戦争が必要とされる。
デル・バンコは戦争で使用する火薬を大量生産しているデュポン社を経営し、共同経営者であるランベール銀行はイスラエル建国資金を一部出資している。
デュポンが火薬生産を止めれば世界中の戦争が止まる。だがデル・バンコは火薬の大量生産を続ける。イスラエル以外の全人類を全滅させる事が「神が再臨」する条件だとエノク書が教えているからだ。
そしてランベールの経営する新聞エレサレム・ポストは、「有色人種を絶滅させよ」と叫び続けている。ランベールは世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営し「戦闘シーンをカッコ良く」放送している。
子供と若者が戦闘もののTVゲームをやるように喜んで本当の戦争に参加するように、そして人類の絶滅に貢献させるためだ。
11. 悪質サラ金業者が「強盗でも何でもして金を持って来い」と怒鳴るように、借金だらけであったナチス・ヒトラーに対し厳しい取り立てを行い、窮地に陥ったヒトラーをユダヤ人の家全てに強盗に入らせ、ユダヤ人を大量虐殺し、奪った金で借金を返済させた国際決済銀行BIS。
このBISが自己資本規制を8%に上昇させた事で(銀行が金を貸し出さず自分で持っている事)、日本では資金不足で優良企業が次々に倒産、年間自殺者が3万人、15年間の不況で50万人が自殺する事態となった。
BIS規制を強化したBISの頭取ジャン・ゴドーは、エノク書を信仰するランベールの頭取である。ゴドーは「人類絶滅、有色人種絶滅は神の再臨への道」と考え、日本人50万人の大量虐殺を実行した。
イスラエルを中心とした「神の国」の再臨、それはイスラエルを中心とした世界統一政府による中央集権管理体制であり、その実験は現在EUによって行われている。
EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール(地下経済)とデル・バンコのオフショアであるという実像
が浮かび上がって来る。
全くの初心者ですが、ツイッターを始めました。
http://twitter.com/sekaishinjitsu