MONOSEPIA
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+ ﾆｭｰｽｻｰﾁ〔メディア〕

●　メディア（媒体）〔Wikipedia〕
例えばCD、手紙、電話、テレビなどは音楽、文章、声や映像などの情報を伝達するのに用いられるが、この意味でメディアと呼ばれる。
メディアは、コミュニケーションの媒介項として存在していることが多い。情報がある人から別の人へ伝達される際には、その間に何らかのメディアが介在している場合が多い。
また、日常生活などの文脈では「マスコミ」の同義語として用いられることが多い。すなわち、不特定多数の受け手を対象に情報を発信するような新聞、テレビ、ラジオなどを指す。特に、報道の役割に注目している文脈で用いられることが多い。また、これらを特に「マスメディア」と呼ぶこともある。







■　ベネズエラ雑報と情報戦　「DEEPLY JAPAN（2019-02-03 17:07:33）」より
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ベネズエラのマドゥロ大統領が、野党に早期の大統領選挙を提案したというニュースを見て、これはますますウクライナ化なのかとビビった。

とはいえ、この野党というのは１つではなく、ベネズエラでは確かに野党、つまり反マドゥロの人たちが多数いるのだが、そうはいっても、それはあのCIAのグアイド支持を意味しない。

ということは、建設的野党が頑張れるのなら、話し合いの機会を持てる可能性もあると読むこともできる。マドゥロは話し合いを前から提案しているが、断っていたのは野党の方なのでもし乗ってきたら、前向きになる可能性もある。

グアイドの派は、隣国のブラジルの大統領を生み出した勢力と似たいわゆる極右で、野党の中でも大きくなくて、むしろヘイト集団の常として嫌われていたという証言も多数ある。さらにこのあんちゃんはその中でも別にリーダー的存在ではないのでは？という話も最初からあった。つまり、巨大野党にもなってないし、この男も有能ではないが、アメリカのポンペオ様がお選びになり、天下のニューヨークタイムス他がご推奨になったので、このようなものになった。

と、そこでいろんな人たちがこの話をしているのだが、今日は、アメリカ人のガッコの先生であるらしい在ベネズエラの女性が状況を説明している動画を発見。

The real Venezuela: From Caracas, Prof. Aline Piva explains US coup attempt (E35)

日常は結構普通らしい。外にも出られるしスーパーマーケットに行けば食べ物を買えるし、という状況なので彼女が言うには、なにより驚くのは、ベネズエラ国内のグアイドと、国際的なグアイドが違うことだ、だそうだ。

つまり、国内では小物で、デモを集めても大して集められないのに、国際メディア上ではとてつもなく大物になってる、と。

（※mono....中ほど大幅に略）
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■ 情報戦

いやほんと、西側の武器はメディアですわ、ほんと。

前にも何度も書いたけど、ソ連は西側のメディア媒体の85％はアメリカのコントロール下にあると考えて対策していたそうだが（多分、だからこりゃ言ってもダメだと思ったらあんまり争わなかったんじゃないかという気もする）、現在それは90％ぐらいになってると、元ボイス・オブ・ロシアの編集者だったバビーチさんが2014年に言っていた。

で、だからこそ西側各国はロシアメディアが憎いわけ。小なりといえども、そのお化けみたいなメディアのスクラムに入ってなくて、別のことを言うから。

しかしそれでもなぜ、RTがイギリスやアメリカで報道できるかというと、RTを停止しろと命じたら、ロシア政府はBBC他の西側メディアを停止させるに決まってるから。

つまり、西側各国は様々な媒体をロシアに入れてるわけ。なんとかして洗脳しようと膨大なカネを使ってる。ロシア国内のメディア媒体数、特に紙媒体主体のものでいえば、西側傘下のものの方が断然多いとは前から言われている。

そこで、ロシアが、おそらく政府込みで編み出してきた方法は、私が思うに、だったら全部見せとけ、なんだと思う。

その上で、どれほどバカなことを西側メディアが言っているのかを、一拍おいてロシアメディアが、ここは違う、これもへん、そうでしょ？という見せ方をする。

国民は、ホントの情報を得ると同時に、いやもっと大きく、西側メディアの馬鹿さ加減を知る、という仕掛け。

これはこれで政府の仕掛け（だと私は思ってる）なので、あまり好ましいことではないのだが、ウクライナ危機からこっち、嘘ばっかり言ってるのは西側メディアなので、反撃しないことにはそれが広がってしまうので、止められない。

（※mono....以下略、詳細はサイト記事で）


仮想通貨の危険性と可能性


1月26日、仮想通貨取引所大手のコインチェック社が、仮想通貨NEMの不正流出を受けて記者会見をおこなった。

被害額は580億円にのぼったものの、28日には自己資金により不正流出相当額を日本円で返金する方針を明らかにした（「不正に送金された仮想通貨NEMの保有者に対する補償方針について」）

大手メディアは、26日の会見直後から「利用者保護後回しに コインチェック、ハッキング対策不十分」（日本経済新聞）などと被害にあったコインチェック社に対しても厳しい論調とあわせて、記事を公開した。


一方で、筆者が眺めるTwitterのタイムラインには、コインチェック社の経営陣に厳しく質問を投げかける記者の姿勢や、メディア側の仮想通貨に対する前提知識に疑問を投げかける声も見られた。

仮想通貨という「得体の知れないもの」に厳しい目を向ける大手メディアと、仮想通貨の可能性に期待を高めるテクノロジー業界との間に、大きな温度差を感じた瞬間だった。

しかし、その温度差は、わずか1年で急速に人口へと膾炙した仮想通貨だからこそ生じたもの、というわけではない。

これは、仮想通貨に限らずテクノロジーと社会、そしてメディアを取り巻く環境が、大きく変化していることによって生まれたディスコミュニケーションとして捉えるべきだろう。

具体的には、社会の中にますますテクノロジーが溶け込んでいく中で、テクノロジー業界の責任に厳しい目が向けられているという事実、そして、メディア側に十分な専門知識を持った人材がいないことで、新たな技術や変化を適切に伝えられていないという事実に、双方が十分に対応しきれていない現状によって生じている問題だと言える。

テクノロジー業界の責任


まず、テクノロジー業界の責任に厳しい目が向けられているのはなぜだろうか？

ここ数年、テクノロジーが現実社会に与えるインパクトは、かつてないほど大きくなっている。

UberやAirbnbのように既存産業や規制当局と摩擦を生み出している企業が台頭し、GoogleやFacebook、Amazonなど巨大テック企業が社会に与える影響は計り知れない。

もはやインターネットは、一部の好事家が楽しむサービスではなく、すべての産業で生じる変化の源泉となった。そうした中で、産業や企業が抱える説明責任の大きさは、これまで以上の規模になりつつある。

こうした前提に立つと、会見で強い口調で質問を繰り返している様に見える記者の裏側には、テクノロジーに対してあまり知識のない一般消費者の姿が見えてくる。

（※mono....以下大幅に略、詳細はサイト記事で）


【ニューヨークタイムズ】
■　トランプ大統領「ＮＹＴは正しく経営するかつぶれるべき」、日本国民「朝日新聞は即つぶれろ！」　「なでしこりん（2017.1.30）」より
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今の新聞社って事実を報道しなくなりましたね！
...オバマの入国禁止令を隠してトランプだけを叩くの？

(※mono....中ほど数行略)

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....【ワシントン時事】「経営不振の偽ニュース、ニューヨーク・タイムズ紙は誰かが買収し、正しく経営するか、廃刊にすべきだ」。トランプ米大統領は29日、ツイッターでこうつぶやいた。自身に批判的なメディアへの攻撃をエスカレートさせた形だ。

....タイムズ紙は28日の社説でシリア難民受け入れ停止を柱とする大統領令を「臆病で危険」と非難するなど、大統領への批判を連日続けている。大統領は28日も「タイムズ紙とワシントン・ポスト紙は最初から間違っているのに、方向を変えようとしない。不誠実だ」とツイートした。http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170130-00000011-jij-n_ame

...ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）と言えば「アメリカの朝日新聞」。実際、この両社の関係は深く、朝日新聞東京本社の中にＮＹＴ日本支局があります。ですから、朝日記者の反日記事がＮＹＴで書かれ、「アメリカ発日本批判」という「記事ロンダリング」も可能なわけです。

....ちなみに、日本でも似たり寄ったりの報道ですが、「トランプ大統領がイスラム教徒の受け入れ停止の大統領令」という報道がされていますが、これはすでにオバマ大統領の時代にも「６か月間のシリア難民受け入れ停止の大統領令」が出されており、今回のトランプ大統領の「３か月間の受け入れ停止大統領令」だけを批判するのは不公平ですよね。

（※mono....以下略、詳細はブログ記事で）


【偽旗作戦】
■　偽旗作戦は、こうして作られる・・・？！　「飄（つむじ風）（2015.5.11）」より
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サンディフック事件と言えば、
2012年12月14日9時35分（日本時間23時35分）に起きた、
アメリカではお馴染みに小学校乱射事件である！
お馴染みと書いたのは、
一連の乱射事件が偽旗作戦であるからだ！
「お涙頂だい」作戦が繰り広げられた・・・
その関連寄付サイトが事件前にアップされていた・・・
その日本語版である・・・！



直後から、怪しげなクライシスアクターズの下手な演技や、
殺害されたとされる少女のその後の写真などが拡散されて、
偽旗作戦はバレバレであったのである。

その後、


サンディフック事件の証言者と同じ人物であったとばれた。

で、両方とも同じクライシスアクターズの登場という事で、
偽旗作戦である事が覗われたのである。

(※mono.--中略)
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兎に角、
日本でもメディアのいい加減さ、やらせは日常茶飯事なのである。


(※mono.--中ほどの記事および写真を大幅に略、詳細はブログ記事で)
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以上、驚くべき不正のオンパレードではないか。

こ こまで異常な事態になっているの背景にはTV局側の止むに止まれぬ事情も見え隠れする。肖像権の問題などで無許可に一般人を映すのは難しく、ま た、最近はインターネット上に自分の画像が拡散されるのは困るとしてインタビューを断る人が多いのだ。困った挙句がエキストラを使ったやらせインタビュー だったのだろう。

視聴者を騙しにかかり、台本のあるインタビューで国民の世論を誘導し、洗脳を目論むTV局はおごり高ぶりすぎなのではないか。日本国民はそんなにバカではないぞ。【転載終了】






（※mono.--以下略、詳細はブログ記事で）


■　支配層のために情報操作してきたメディアを信じているかのように発言する人は、単なる体制追随派　「櫻井ｼﾞｬｰﾅﾙ（2014.3.20）」より
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　2011年3月11日に東北地方の太平洋側を巨大地震が襲い、東電福島第一原発は「過酷事故」を起こしてメルトダウン、それ以降、多くの人は原発の「安全神話」をマスコミが広めて危険性を隠してきたことを知った。

　地震／原発事故が起こった頃、リビアやシリアで反政府活動が相次いで活発化している。「西側」のメディアは平和的な民主化運動を独裁政権が弾圧、多くの死傷者が出ているというシナリオで報道していたが、しばらくすると事実は違うことが判明する。

　その辺の事情は本ブログで繰り返し書いてきたので詳細は割愛するが、「西側」やペルシャ湾岸産油国のメディアが情報源にしていた「活動家」や「人権擁護団体」が嘘を発信していたのだ。










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最終更新：2024年03月28日 17:23

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