+ ニュースサーチ〔コロナ後の世界〕




■ 謹賀新年:コロナは2022年夏までに終息(ただし日本以外) 「Yoshimura Lab(2021-12-30 12:04:07)」より
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2022年元旦。新年おめでとうございます。
今年はコロナ騒動も終わり希望に満ちた年であってほしい。それには何を持って終わりとするのか?誰かが明確に示してほしい。しかし私の予言は「世界の多くは今年夏までに終息。ただし日本はコロナ脳が解消されないために年末まで終わらない」。本当の問題は感染者数ではなく我々の恐怖心だろう。テドロスは「2022年で終息可能」と言っているがその方策が「ワクチンの公平な分配」というのは噴飯物。ワクチンだけでは終わらないのは先進国で証明済。残念ながら抗体値やメモリーB細胞で見る限りワクチンによる獲得免疫は半年くらいしか持たない。重症化しやすい高齢者のみ追加接種を行いあとは自然感染に任せればよい、というのが(自称)専門家の免疫学者の主張。どうも2年くらい前と同じことを言っているような気がする。


(※mono....中略)
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コロナはもういい。残された時間を活用してもっと前を向いて集大成となる仕事をして、若い研究者を支援するような仕事をしたい。
ではそれは何か?日本人の3大死因はがん、心脳血管障害、老衰(認知症も含む)である。これらの全てに関係するのが『免疫』である。「がんと免疫」は本庶先生のノーベル賞でかなり認知されるようになった。しかし脳疾患や老化と免疫は未だ十分認知されているとは言い難い。私は残された時間で少しでも「免疫とがん」「免疫と脳疾患」「老化と免疫」との関係を明らかにしたい。そこは免疫学に残された最後のフロンティアのように思える。

(※mono....中略)
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1/4 国内で感染者が1000人を突破。メディアは嬉しくてたまらないようだ。このままマンボウとかなんとか宣言が出されて一番苦しい思いをするのは誰か?学生や若者や女性など立場の弱い人たちばかり。メディアや(自称)専門家はこぞって「今日は何人、先週の何倍」とはやし立てる。そのあと続いて「こんなに困窮してる人がいる」とレポするニュース番組。彼らには想像力というものがないのだろう。どちらも視聴率を上げるためであることはわかるが、感染者数をはやし立てる根拠は科学的に全くない。せめて重傷者数、死者数を言ってみろ、と言いたい。

(※mono....以下略)



■ 友人がインドのコロナ病棟で見た撮影風景:脳腫瘍も「コロナ」になるイギリス 「世界の裏側ニュース(2021-05-20 19:08:09)」より
(※mono....詳細は略、抜き貼りです。サイト記事で確認を。)
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★友人は見た!インドの病院での「コロナ病棟の撮影風景」

先日の記事「インド:コロナのガセ画像を海外マスコミが報道:フェイクだらけのインドの「コロナ」事情」でインドの実情を告白していた友人からの続報です。

また先週末にうちに電話があって聞いた話です。

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イギリス:空きベッド数が通常の4倍と病院はガラガラ・他の疾患の患者への大きな負担(2020年4月)
https://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-12592670061.html
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新型コロナウイルス:テレビに映し出された集団幻想
https://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-12594122515.html
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★脳腫瘍も「コロナ」????騙されていた!と激怒する友人

そしてもう一つはイギリスでのお話。

半年ほど前でしょうか。元ニューエージトラベラーの旦那のトラベラー仲間で、サウンドシステムのオーナーだった友人が数年前からの脳腫瘍で入院し、そのまま亡くなりました。

旦那は彼のお葬式に行こうかと考えていましたが、お葬式にもコロナで人数制限があり、少し離れた都市だったので参列は諦め、ネット配信されていたお葬式を観るだけにしていました。


その際、「お友達も、コロナ死扱いにされたりするのかな」「いや、さすがに脳腫瘍ではないだろう」などと話していたのですが。。。

それから数か月後、亡くなった友人の遺族の元に死亡証明書が送られてきたので死因を確認したところ、なんと死因が「新型コロナウイルス」になっていたそうです。

それを知った遺族やトラベラー仲間の友人らはみんな激怒です。
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★報道と現実の大きなギャップ

(※mono....詳細はサイト記事で)





(※mono...ツイートリンク先記事を機械翻訳)
+ 機械翻訳
ポーランド保健大臣がアタリやシュワブのような発言をし、数十年に及ぶ健康上の専制政治を約束する

ポーランド-4月3日(土)にTVN24で放送されたインタビューの中で、ポーランドのアダム・ニェジエルスキ保健相の発言を抜粋してご紹介します。

"生物学的脅威はますます増えていくでしょう。それだけでなく、生物学的脅威はますます危険なものになり、世界はこれまでとは異なる反応を示すでしょう。健康診断は、どの国においても最高の設備を備えた機関の一つとなるでしょう。"

"パンデミック前の時代に戻るのかと言われれば、そうではありません。私たちは戻りません。絶対に戻りません。"

"パンデミック前の世界には戻りません。感染を恐れてマスクを使ったり、距離を置いたりする人もいるでしょう。"

"今の50歳と40歳の世代が一生、流行の脅威にさらされながら生活するのかと言えば、答えは絶対にイエスだ。"

これは明確であるという利点があります。また、クラウス・シュワブ氏やジャック・アタリ氏のスピーチとも完全に一致しています。

その目的は、健康を口実にしたグローバリストの専制政治の敷設であることは、誰の目にも明らかである。

この記事はいかがでしたか?MPIは、無料の情報提供サービスを提供する非営利団体であり、読者の皆様の寛大なご支援によって成り立っています。ご協力ありがとうございました。



Scott Atlas: The Last Word
stanfordreview.org 2021/03/07

学生たちと話すことは私にとって常に大きな喜びであり、私の仕事の重要な部分といえる。

学生たちにとって、多くの情報源からのアイデア、特に学生たちが同意しないかもしれない主張を聞くことは不可欠なことだ。それは批判的に考える方法を学ぶことの重要な場でもある。そして、批判的思考は私の意見では大学で学ぶための最も重要な教訓だ。

コロナウイルスのパンデミックは大きな悲劇であり、それについては疑いの余地がない。しかし、それはまた、私たちアメリカ人がしばしば当たり前と思っている自由と秩序の原則そのものを脅かしているアメリカの深刻な問題を明らかにした。

第一に、私は政府の巨大な力にショックを受けた。一方的に法令を制定し、勅令によって企業や学校を閉鎖し、個人の移動を制限し、行動を義務付け、そして私たちの最も基本的な「自由」を、終わりも説明責任もほとんどなしに排除している。

第二に、私は、恣意的で破壊的で完全に非科学的なものでさえ、厳格な規則、制限、および前例のない義務をアメリカ人が受け入れていることに驚いている。

この危機はま​​た、私たちアメリカ人が皆知っていて、そして私たちが、長い間許容してきたことを明らかにした。それは、メディアの明白な偏見、キャンパスでの多様な視点の欠如、ソーシャルメディアを制御するビッグテックの中立性の欠如、そして今では、科学への政治の侵入がある。真実を求めて述べる自由は、ここ米国では危険にさらされている。

(※mono....中ほど大幅に略、抜き貼り。詳細はサイト記事で)
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スタンフォード大学の感染症の科学者や疫学者たちの研究、あるいは、スタンフォードの感染症疫学者のジェイ・バタチャリャ氏(※ 訳者注 / グレートバリントン宣言の中心的存在のひとり。こちらの過去記事をご参照ください)、および、多くの専門家たちが、これらのようなパンデミック対策は「有害だ」と結論付けている。
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家庭内虐待と児童虐待は、特に最も厳しいロックダウンが実施された地域において、孤立と、そして特に失業のために急増している。また、最近の調査によると、ロックダウンによる失業の「ショック」は、封鎖による今後 15年間の米国での「驚異的な」 89万人の過剰死につながることが突き止められている。(※ 訳者注 / 過去記事「今後15年での過剰死がアメリカだけで100万人を超える…」をご参照ください)
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アメリカは、その大切な自由を失う危機に瀕している。

私たちがパンデミック自体を生き延びた後でも、その明確な自由を備えた私たちの民主主義が回復するかどうかは明らかではない。しかし、人々がステップアップしなければならないことは明らかだ。

つまり、自由な社会で望まれているように、許可されているとおりに発言する必要がある。そうしないと、もうチャンスがない。

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ここまでです。

そして、ここにある「報道の姿勢」と「多くの国民の態度」は日本も同じだと私自身は考えます。


(※mono....下のYoutube動画の視聴を勧めます。)

Japanese Truth3
※保存済み


★■ コロナ復興で消費税15%?耳を疑う財務省のどさくさ増税計画 「女性自身[Yahoo!](2021/2/17(水) 11:10)」より
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「菅首相は先日の施政演説の最後、自らの初当選時を振り返り、『(政治の師)梶山静六氏から“少子高齢化時代は国民に負担をお願いする政策も必要になる”と言われた』と強調しました。これは支持率が低迷中の菅首相が政権基盤を維持するため、財務省のご機嫌とりに“大増税”の決意を示したものなんです」(政界関係者)


緊急事態宣言下、収入減に悩む国民が多いなか、耳を疑う話が……。

「この1年間、政府は3回の補正予算を組み、コロナ経済対策として投入した総事業費は、300兆円。今年度の新規国債の発行額は過去最高の112.6兆円にまで膨らんでいます。そこで財務省はコロナ収束後に消費税率を15%に引き上げる“コロナ復興税”を検討しているんです」(前出・政界関係者)

経済評論家の森永卓郎さんは、「増税は財務省の病いです」とため息をつき、こう断じる。

「東日本大震災後、復興増税が実施されました。そのお金は“被災地のために使われる”と国民の理解を得て、所得税増税が25年計画で行われています。実はそれだけなら、消費税を1%上げるだけでも計算は合うんですね。なのに今度は『消費税15%』まで上げる必要があると。悪ふざけにもほどがある。もし実現してしまったら、デフレスパイラルが加速し、給料は上がらず、生活レベルが下がる。町はゴーストタウンになってしまいます」

経済ジャーナリストの荻原博子さんも、「新型コロナは世界全土が被災地。世界中見回しても今、増税している国はない」と憤慨する。

■消費税15%は20%への第一歩!

「たとえばドイツは昨年7月から年末まで付加価値税の標準税率を19%から16%に引き下げました。イギリスやオーストリアなども、特定の商品・サービスで引き下げを行っています。言語道断です!」

財務省はこのどさくさに紛れて、消費税以外での増税までもくろんでいる、と荻原さんは続ける。

「'23年10月、財務省はインボイス制度を導入します。これまでは事業収益1千万円以下の小さな事業者は消費税を免除されていましたが、結果、消費税を支払わなければならず、こうした庶民の事業者にとっては実質、増税です。ほかにも出国税や森林環境税などの新しい税金を作り、社会保険料もずっと上がり続けています」

専門家の嘆きとはうらはらに、前出の政界関係者は淡々と言う。

「もともと財務省は将来の社会保障財源確保のため、現在の倍の『消費税20%』が念頭にあります。“コロナ復興”の名目で15%に引き上げるのは、その第一歩なのです」

荻原さんは「消費税がどんどん上がる一方で、なぜか法人税だけは減税されている」とも指摘する。

「『国際競争力をつけるため』が建て前ですが、自民党は票田の経団連の顔色を見ているのでしょう」

一般市民を無視して消費税20%へ突き進むような国に“復興”という言葉はあるのだろうか――。





コケモモ
河添先生、素晴らしい考察でした。日本では菅政権になってから急速にダボス会議の提案通りに進んでいます。

areyouhappy
なんせ竹中平蔵が出席してますからね

龍馬坂本
ダボス会議の日本代表(窓口)が竹中平蔵、その弟子?(関係者、過去に総務省等で上司と部下のか)の高橋洋一が内閣参与ですからね。因みにその時の総務副大臣が菅首相ですからね。


chie
すぐに「陰謀論」と言う人は、真実を追求しようとする気持ちのない人間か、陰謀を隠したい人間かですね。  

ロックダウン】 / 【ドイツ】 / 【新しいファシズム



ドイツ







ビル・ゲイツ】 / 【ワクチン】 / 【世界の人口削減計画
■ 祝!ロシアの公共放送がビルゲイツの新型コロナ&ワクチンに関する悪事を報道 「属国離脱への道
(2020年09月26日)」より
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ロシア国民は幸せである。
ロシアの公共放送において、当ブログでも度々記述してきた、新型コロナウイルスとそのワクチンに係るビル・ゲイツの悪巧みを詳細に暴露している。
下記参照
https://www.youtube.com/watch?v=ZL108lPsrA4&t=3s

この動画を見ると、怒りがこみ上げてくること間違いなしだ。
もはや陰謀論ではなく、状況証拠から導いた犯罪行為の暴露と言っていいだろう。
この動画を見てもなおワクチンを打つのはちょっと考えられない。
米軍は直ちにビルゲイツをグアンタナモに送り拷問すべきである。

ビルゲイツはエプスタイとも親しく交流し、エプスタイン島にも度々足を運んだことが知られる。
邪悪としか言いようのない狂信的な人口削減主義者なのである。
軽井沢からも追放すべきであろう。
こんな犯罪者に旭日大綬章を贈った日本政府を信じろという方が無理


※保存済



もうムチャクチャでんがな。

今日は、先日の記事「PCRの発明者であるノーベル賞学者キャリー・マリス博士が述べていた抗ガン剤のメカニズム」で少しふれました、最近肺ガンで亡くなった方の、いわゆる納骨だったんですけれど、納骨の後、会食になり、ちゃんとした料理屋さんでして、そこでとても美味しい「豆腐の田楽」というのが出ましてね。

それで、家に帰ってきてインターネットのニュースなんかを見ていましたら、田楽ならぬ「でんがな」という気分になりまして、夜中、これを書いています(ダメだな、この流れは)。

まあしかしですね。

アメリカのイヨッ大統領が感染して未承認の薬を投与されているというのはご同情申し上げますけれど、それはともかく、今日、ニュースを見ましたら、スペインとフランスで「再度のロックダウン」というような以下の報道を見ました。

(※mono....中ほど略、詳細はサイト記事で)
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このような推移が、公衆衛生上の危機だというのもいいでしょうが、しかし、ロックダウンでこれまで起きている本当の健康の問題がさらに拡大するだけです。

それほど厳しいロックダウンを施さなかった日本でも以下のようなニュースが出ているほどです。


10代女性の自殺、8月は去年の約4倍 コロナ禍で何が

コロナ禍が続く中、若い女性の自殺者が増えている。30代以下の女性の8月の自殺者数は193人と前年8月に比べ74%も増え、とくに10代では去年の3・6倍にも上る。何が起きているのか。

厚生労働省によると、今年8月の自殺者は1854人と、昨年8月に比べて251人増えた。男性は5%増だったのに対し、女性は40%増だった。とくに若い女性が増えており、20歳未満が40人(前年11人)20代が79人(同56人)30代が74人(同44人)だった。

自殺の問題に詳しい国立精神・神経医療研究センター薬物依存研究部の松本俊彦さんは「パンデミックや自然災害がメンタルに影響するまでには通常、タイムラグがある。しかし今回はその影響が出るペースが早い」と話す。

なかでも「特に問題」とあげるのが、若い女性の自殺だ。

松本さんの外来診療では、5月の大型連休ごろから10代や20代前半といった若年層や、リストカットをする女性の患者が増えた。「自殺未遂や自傷行為がこの数カ月で多くなった」(朝日新聞デジタル 2020/10/03)

仕事を奪われ、人とのコミュニケーションを断たれた社会で、このようなことになっていくのは当然のことでもあります。

また、以前もふれましたけれど、この記事の医師の方も、

 パンデミックや自然災害がメンタルに影響するまでには通常、タイムラグがある。

とおっしゃっていますように、メンタルヘルスに関しては「これから」が問題となります。

それは短いスパンではなく、何年も何十年も続く話です。

こういうことは、以下の記事でもふれましたけれど、アメリカでも顕著で、ロックダウンを行えば行うほど同じようなことが拡大することは間違いないのです。



こうなってくると、

「わざと?」

というように思わざるを得ません。

誰かが何かを面白がっている。

(※mono....以下まだまだ続きますが略、詳細はサイト記事で)


(※mono....こうして私(私達)は人との直接対面交流が阻害され、共に何かを成し遂げることも阻害され、GAFAの奴隷になる。)
tweet関連スレッド






■ マイクロチップとか、Jhpiegoとか。 「HPVワクチン被害者のブログ(2020.9.24)」より
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山梨の株式会社PATIC TRUSTが話題になっている。


imageプラグインエラー : 画像を取得できませんでした。しばらく時間を置いてから再度お試しください。
マイクロチップ のマッチングアプリだそうな。
ワクチン推進派が如何に図星な時に祭りを仕掛けて本当の話を陰謀論だの似非科学だのトンデモだのと貶めてきたのかがよくわかる話で。
(※mono....中略)
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既にアジア地域の中では、フィリピン がターゲットになってやられている模様。
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/shiryo/hyouka/kunibetu/gai/h12gai/h12gai042.html

その他にもアジアではアフガニスタン、バングラデシュ、インド、インドネシア、ミャンマー、ネパール、パキスタン、イエメンが餌食になっているようだ。
https://en.wikipedia.org/wiki/Jhpiego


日本にも2018年に、Jhpiegoをサポートしているレールダル グローバルヘルスの実働部隊らしきレールダルメディカル ジャパン株式会社が出来ているので、明日は我が身ということかと。



各国のマスク義務化の法令の詳細

ま、このぉ…(いきなり田中角栄さんかよ)。

いやもう、最近の海外の報道を見ていますと、もう懸念や怒りを超えて、「なあ冗談だろ?」と言いたくなるようなものが多く、そうなると、このような始まり方しかないのですね。

冒頭の痛々しくも見える幼稚園の写真は、英スコットランドのものらしいですが、イギリスでは、地域的なロックダウンがおこなわれている場所では、5歳以上は、全員がどのような場所でもマスクを着用しなければならないことが義務づけられているので、このようにならざるを得ないようです。

子どもたちの机にかぶせられている白い箱みたいなものは理解不能ですが。

ちなみに、イギリスでの新型コロナウイルスでの死亡者数は、現在まで約 4万1000人ですが、その中で 18未満の子どもの死亡者数は「 6人」。そして、その全員が複数の基礎疾患を持っていたとされていますので、おそらくは、イギリスでの健康な子どもの新型コロナウイルスでの死亡率は、ほとんどゼロに近いものだと思われます。

しかし、当局としてはそんな事実はもう関係ないようです。

以下の写真は「子どもたちがグラウンドで遊んでいる風景」で、これもスコットランドの保育園のようですが、

(※mono....以下略、詳細はサイト記事で)


■ 神を黙らせる時代が始まった : 日本そして全世界での祭事の停止の意味 「In Deep(2020年9月2日)」より
(※mono....非常に長い前半部分の記事は略、詳細はサイト記事で。)
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日本においての「祭」というのは

  • 神様との接点
であり、その祭事を、

  • 死者と共同でおこなう
という意味が強いものだったように思います。

それがすべて破壊されたのです。

しかも、日本だけではなく、おそらくは主要国のほぼすべてで、大規模な祭事等は停止されているように思います。

全世界同時に「神との接点」を絶たれ、「死者との共有時間」を絶たれた状態にあるわけです。

日本においては、2011年から段階的に「日本人は神様から引き離され始め」、2020年になって、ほぼすべての祭が中止、少なくとも一般の人たちは参加できないことになり、神と死者との接点の「切断」はここに頂点に達したといえます。

また祭の多くは、五穀豊穣を祈り、無病息災を願います。それを神に願う機会が、全世界で一斉に消滅したことになります。

この 10年ほど懸念していたことが、このような具体的な形で現れるとは思っていませんでしたが、今後の世界で生きるための覚悟は並大抵のものでは済まないもののように思います。





2018年の児童発達の専門メディアより

乳幼児たちは生後 1年の間、人々の顔に集中的に注意を向け続ける。 この注目の高まりにより、乳児たちは人の顔が提供しなければならない微妙な情報を学び始めることができるようになる。

乳幼児たちは視線の先に見える顔を手がかりに、人間のアイデンティティと感情を認識し、言語を覚えていくことを学ぶ。 乳幼児たちはまた、人種や性別など、最も多く目にしたり交流したりする人々の特徴を学んでいく。

乳幼児たちは、人々の顔から最も多くを学んでいる。 (Lisa Scot 2018/10/24)

マスク社会の本当の危険性がわかってしまった

マスクについては、特に、子どものマスクについて、デメリットの比率があまりにも大きいようにいつも考えます。

最近も、以下の記事などで、「低酸素と二酸化炭素の問題」についてふれています。


しかし、これは「身体の問題」だけのことでした。

子どもの身体に関してだけのことなら、最近、WHO が「 5歳以下の子どもにはマスクは不要」とする新しいガイドラインを発表したことが報じられていましたが、最近、

「本質的に、そういう問題ではない」

ことに、気づく瞬間がありました。

医療健康関係の発行物の中に、「赤ちゃんは大人の顔から学ぶ必要がある」という記述があることを、先日、お知り合いから教えていただきました。その後、過去の論文や科学記事を調べる中で、

(※mono....以下略、詳細はサイト記事で)



ーーー動画コメントよりーーー
三佐子内田
「もう、元にはもどらない‼️」
河添恵子さんのキッパリとしたお言葉を肝に銘じて、これからの生き方を決めることが大切ですね…本当にそう思います。
ありがとうございました。

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いなずま@かへい
18:50 昨今の状況を、中共の思惑通りに多くの事が進んでる…という風には私には受け取れないんですが
それはそれとして、河添氏の大局的な見地が興味深かったです。日本という国じたいが
「未来をこういう形にしていきたい」という展望図と、それをどう実現するかのハウトゥを
逆算して考えられる政治家が居ない・少ないように思えます…この激動の過渡期に。

ーー
Takayuki Kanno
パラダイムチェンジには賛成できない。コロナ禍がなければ順調に成長していた分野もあるはず。借金してこの場を乗り切るのが正解。精算主義に似た論理は大不況の引き金となるのではないか?パラダイムチェンジが求められるのは中国共産党だけでいい。

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まげたろう
私は、トランプ大統領を全面的に支持します!こんなに真っ向から中国共産党と追い込む姿勢!我が日本国の拉致被害者に手を差し伸べたアメリカの大統領が居たでしょうか!?頑張れ!トランプ大統領!








日本政府の無能】 / 【雇用問題
■ コロナで死ぬより失業して死ぬよ。この国は本当に全員が馬鹿だな。 「二階堂ドットコム( 2020/07/02 14:34)」より
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厚生労働省は2日、新型コロナウイルス感染拡大に関連した解雇や雇い止めが見込みを含めて1日時点で3万1710人になったと明らかにした。6月4日に2万人を超えてから約1カ月で1万人増加した。政府が緊急事態宣言を全面的に解除した後も、雇用情勢の悪化に歯止めがかかっていない実態が浮き彫りになった。

総務省が6月30日に公表した5月の労働力調査によると、「失業予備軍」とされる休業者は423万人に上り、高止まりが続いている。日本経済は長期的に停滞する懸念も出ており、勤務先から解雇されて失業者に転じる恐れがある。




対中関係
■ アフターコロナの光景 「高雄・kazan/政経(2020.05.29)」より
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アイキャッチは、武漢ウィルスの災禍が伝えらえた2020年2月頃に、駄文を書くよりビジュアルのほうが、個人的にも利便性感じて採用した手法。

内容は、多年の間、注意国の影響下に置かれ、それぞれに組織や社会で、CCPを忖度する風土が醸成されたものをリストしたものです。

(※mono....以下詳細は略、目次へのリンクを貼る)





■ 日本ではコロナよりも恐慌を招くほうが怖い - 第2波では緊急事態宣言を避けて冷静な対策を 「東洋経済オンライン:枩村 秀樹(2020/06/04 5:30)」より
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5月25日に全都道府県で緊急事態宣言が解除され、活動再開に向けて動き出すことになった。人命重視の下で医療従事者の懸命な努力やわが国の医療レベルの高さなどによって、新型コロナの第1波を乗り越えることができた。

しかし、早くも第2波の流行に対する懸念が高まっている。感染者が再び増加した北九州市では「第2波の真っただ中にいる」との認識の下、再度の活動制限を行った。現時点でこうした動きは局所的だが、いずれ第2波は必ず訪れると考えておくべきだろう。

政府は第1波と同様に感染者数の動向をチェックしながら、緊急事態宣言を発動するかどうかを判断するという。しかし、この手法には筆者は反対である。第2波へ向けては第1波の経験を踏まえた冷静な対策が求められる。第2波にどう向き合うべきかを整理しておきたい。

他のウイルスに比べて脅威は大きくない

(※mono....文章は略)

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新型コロナの死亡者は米欧諸国に比べて少ないだけでなく、毎年流行する季節性インフルエンザによる死亡者をも大きく下回っている。50歳代まではほとんど亡くならず、高齢化に伴い死亡率が急上昇するという年齢パターンは両者同じだが、全体的に新型コロナの死亡率のほうが低い。2018年にはインフルエンザで3325人が亡くなったが、新型コロナによる死亡者数はその4分の1という規模だ。
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活動制限でリーマンショックを上回る景気後退に

結果的に緊急事態宣言は過剰反応だった

第1:判断基準を感染者から死亡者へ


第2:指定感染症の解除

第3:国民への正しい情報提供





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★ 自民が「コロナ後」の国際秩序創造本部設置 座長に甘利氏 「産經新聞(2020.6.2 12:31)」より
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 自民党の甘利明税調会長は2日、安倍晋三首相と首相官邸で面会し、「ポストコロナ」に向けた新たな国際秩序のあり方を議論する「新国際秩序創造戦略本部」を党本部に設置することを報告した。甘利氏が座長を務め、本部長は岸田文雄政調会長が就く。

 甘利氏は面会後、記者団に「日本社会や世界の現システムの脆弱(ぜいじゃく)性を洗い出し、周期的なパンデミック(世界的大流行)や複合的な対応が必要な災害などにどう対処するか、処方箋を書きたい。新しい世界勢力図の中で日本が世界に不可欠な存在だと認められなければいけない」と述べた。

 また、「自由と民主主義、法の支配という共通の価値観に世界が収斂(しゅうれん)するのが当然望ましい。単なる米中間の対立構図にならないようにするのが日本の役割という考えは(首相と)共有している」とも語った。

 新戦略本部は岸田氏が5月27日に設置を表明。4日に第1回会合を開くという。



















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最終更新:2022年01月05日 18:00